松江で5人感染

松江で５人感染 計２５０人に

01月27日　18時03分

松江市は、市内で新たに５人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されたと発表しました。
これで、県内で感染が確認された人は、あわせて２５０人となりました。

松江市などによりますと、新たに感染が確認された人のうち１人は２５日、感染が確認された島根県職員の濃厚接触者で、この人を含めた４人が松江市朝日町にある「山陰合同銀行松江コンサルティングプラザ」に勤務する職員だということです。
山陰合同銀行によりますと、この店舗は証券業務に特化していて、不特定多数の人と接する業務ではないとしていますが、２７日から当分の間、職員全員を自宅待機にした上で、店舗には本部から職員を派遣し、業務にあたるということです。
山陰合同銀行では、この店舗を利用した人などで不安があれば、平日の午前９時から午後６時まで、０１２０ー３１５２２１に連絡してほしいとしています。
また、松江市や中国電力によりますと、残りの１人は、松江市の島根原子力発電所で働く協力会社の社員だということです。
この会社では、２６日県が発表した男性とあわせて２人の感染が確認されているということです。
これで、県内で感染が確認された人は、あわせて２５０人となっています。
県によりますと、県内で入院している人は２７日午後４時の時点で１２人で、重症者はいないということです。

カール・マルクスの番組

NHK２チャンネルの番組にカール・マルクスの『資本論』があり、

とても、分かりやすく、お話されて、現代に通じる、コロナに通じ、温暖化に通じる、貧困と富裕層にも通じると、感じた。

 

 

まだ、遅くはない？雑感････

島根もコロナ安全地帯ではなくなりました。

島根県人は陽性の人数が少ない時でも、しっかり、お店では感染対策がなされ、主婦が買い物をする範囲では、安心感がありました。

でも、その後の、県外交流OKがでてから、次第に増えてきました。

経済と命、どちらが大事か、両方大事は、誰でもいえる。

でも、このコロナの恐ろしさは、頓死させる、力があるってこと。

この恐ろしさを、国民が共通の認識として、持つこと、これが大切ではなかったか？

全国民にこの恐ろしさを、知らしむる、この動きが足らなかった、テレビを見ない忙しい方、テレビ離れした、若い方、体に自信のある方、人生太く短く生きることをモットーにしている方、それぞれあっても、急死させるコロナの力と、クラスターをつくる感染力と、夏という高温にも負けない年中生きる力を持つコロナ。

議員さん自身がこの恐ろしさを学んでいないという状況。自然に任せて、集団感染をOKする捉え方、運悪くて死亡されたという感じ方、

危機感の捉え方が、少なかった。

コロナ対策が、集団予防とする公衆衛生の体制が日本になかったこと、従って、個人衛生のみで、コロナ対策をせざる得ない実状。国民は疲れてしまった。頭ではわかっても、実行度が低くなった。３密ほか、手洗いマスクをすることに、疲れ、気分転換をする手立ての「移動」が許されないという不要不急の外出をやめるという自分を閉鎖的に捉えることの限界。

議員さん方が、選挙の時、市中を回る方法で、コロナ個人衛生の実行を、お願いする、症状おある方しか検査ができないという、お粗末な体制を、いかなる理由があれ、政治の責任であることを詫びながらの気持ちで、個人の防御をお願いして歩かれたら、まだ、危機感は強まったのではないか？

いずれにせよ、日本は、コロナに負けた。公衆衛生的対処ができなかった人員不足と検査施設の不足。相変わらず、症状のある方のみの現在のPCR検査、医師の指示がないと無料の検査ができないという実状。

会食が、コロナ拡大の原因と学者方の見解なので、飲食店のみの対策。もっと、国民の意識改革へのアプローチが必要ではないか？

まだ、遅くはない。

松江市で５人感染 計２５０人

松江市で５人感染 計２５０人

01月27日　10時44分

松江市は市内で新たに５人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されたと発表しました。
これで島根県内で感染が確認された人は、あわせて２５０人となりました。

 

 

大阪、民間増床、なぜ、困難？

新型コロナ　大阪受け入れ１割、知事イライラ　民間増床、なぜ困難？　一般救急カバー／人員・設備に限界

 2021年1月24日 (日)配信毎日新聞社

 

　新型コロナウイルスの患者用病床の「供給源」として、民間病院がクローズアップされている。大阪府の吉村洋文知事は民間病院に病床確保への協力を繰り返し求めているが、民間病院側は「事情が理解されていない」と猛反発。吉村知事は、要請に応じない病院名の公表も辞さない姿勢を示し、強硬手段をちらつかせる。コロナ病床の必要性を共有しながら、なぜ激しくぶつかってしまうのか。民間病院側の声に耳を傾けると、怒りの理由と、解決への糸口が見えてきた。

　「民間病院はコロナに立ち向かう努力をしていないと言うのか」。病床確保を求める府の対応に、西淀病院（大阪市西淀川区）の大島民旗院長は憤る。

　同病院は一般病床２病棟や回復期リハビリテーション病棟など約２００床を備える民間の２次救急病院。コロナ病床はないが、発熱患者も積極的に診療し、感染確認前の段階から個室で隔離して受け入れる。２０２０年１２月に運用が始まった大阪コロナ重症センターにも、看護師１人を派遣。コロナ受け入れ病院のコロナ以外の救急患者を引き受けてカバーし、救急搬送件数は例年の１・２倍の月２３０件に増えた。空きベッドはほぼなく、大島院長は「コロナ以外にも命を落としかねない患者がたくさんいる」と明かす。

　コロナ病床がない民間病院は、他の患者のケアなどを通して地域医療に貢献している。それでも、民間病院に批判の矛先が向くのは、コロナ受け入れの割合が低いためだ。府によると、１２月１８日時点で、府内に４３６ある民間病院のうちコロナ患者を受け入れているのは１０・６％の４６病院で、８７・５％の公立系病院に比べて圧倒的に少ない。

　感染者急増と連動するように、府の要求は強まっていった。１２月２５日、コロナ患者の受け入れ実績がない約１１０の２次救急病院に、計約２００床のコロナ病床確保を要請。２１年１月１９日には新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づき約３０床の確保を求めた。

　民間病院での増床が容易ではない背景には、医療界の「機能分化」も影響している。国内の病院は、集中治療など高度医療を提供する高度急性期▽早期治療が必要な重症者向けの急性期▽回復期▽慢性期――と機能の分化が進んでいる。急性期などを引き受け、人的・設備的に整っている公立系病院はコロナにも柔軟に対応できるが、民間病院の多くは回復期や慢性期を担い、多様な患者を受け入れにくく、感染症の専門知識があるスタッフもいないことが多い。

　府保険医協会が１月１９日に府内の病院に行ったアンケートにも「（高齢者などが長期入院する）療養病床では、人員や設備などの点からコロナ患者の受け入れは困難」との声が寄せられた。一般患者との動線分離の難しさや、風評被害を心配する回答もあった。西淀病院の大島院長は「病院名の公表は、コロナ患者を受け入れる病院と受け入れない病院の間に、新たな分断を生みかねない」と憂慮する。

　真野俊樹・中央大大学院教授（医療経営学）は、コロナ増床を求める際に各病院の機能や特性に配慮する必要性を説く。「重症から軽快するなど、容体悪化のリスクが低いコロナ患者は、回復期などの病院でも引き受けることが可能で、その結果、重症用病床に空きが生まれる。多くの民間病院も協力することができる」と提言する。【近藤諭】

　◇府、回復期の転院促す

　新型コロナウイルスの患者用病床をなんとか確保しようと、大阪府は１月に入り、次々と施策を打ち出した。回復がみられる患者を一般病床に移すための「転院調整チーム」を作ったほか、使い切れていない「休止病床」活用のため、看護師派遣の要請にも乗り出した。

　府は２０２０年末、発症から１０日以上が経過した軽症・中等症患者について、症状改善から３日が過ぎれば一般病床に移すよう求める基準を策定。年明けにチームを発足させ、病院と連絡を取り、長期間入院している患者の把握や転院先の紹介をし、基準の円滑な運用を促す。担当者は「転院をスムーズに進めることで、新たな患者の受け入れ態勢を拡充したい」と話す。

　また、府内のコロナ受け入れ病院には、人材が確保できれば活用の余地がある約６００の休止病床があるという。吉村洋文知事は２１日、コロナ患者の受け入れができない診療所などに対し、看護師をコロナ受け入れ病院などに派遣するよう要請する考えを示した。吉村知事は記者団に「なんとか病床を確保し、府民の命を守りたい」と述べた。【石川将来】

イオン、115社で全面禁煙、従業員45万人が対象

イオン、115社で全面禁煙　従業員45万人が対象　

2021年1月25日 18:32<picture class="picture_p1gw6zaz"></picture>

本社では19年から先行して全面禁煙にしていた

イオンは25日、3月までに国内のグループ115社の全事業所の敷地で就業時間中は全面禁煙にすると発表した。対象は国内従業員の9割にあたる45万人。施設にある従業員用の喫煙スペースは撤去する。イオンの店舗では新型コロナウイルスの感染予防で来店客の喫煙所を閉鎖している。従業員が率先して禁煙に取り組むことで健康意識を高め、地域への貢献姿勢も打ち出す狙い。

25日にオンラインで開いた「サステナブル経営説明会」で明らかにした。イオンは以前から従業員の健康増進に取り組んでいる。19年7月から千葉市の本社で全面禁煙していた。残る1割の従業員が働く事業所についても段階的に全面禁煙にしていく。

また説明会では環境施策の進捗を説明した。イオンは18年に、2050年までに排出する二酸化炭素（CO2）をゼロにする目標を掲げた。今回はブロックチェーン（分散型台帳）の技術で電力の由来を把握し、家庭の太陽光発電で充電された電気自動車（EV）の電力をイオンの施設へ提供した場合にポイントを付与する実験例などを紹介した。

菅義偉首相の体調、のどの調子が悪いだけ

首相「のど痛くて声出ないだけ」　野党に「大丈夫です」

 2021年1月25日 (月)配信朝日新聞

 

　衆院予算委員会は25日午後、野党議員の質問に入った。最初は野党第1党・立憲民主党の小川淳也氏。

　小川氏はまず、のどの調子が悪い菅義偉首相の体調について切り出した。

　「総理、せきが止まらないとか、せき込むとかの報道が散見されます。今朝も朝からちょっと声のかすれが気になる。体調はいかがですか」。小川氏のこの問いに対し、菅首相は「ご心配いただいてありがとうございます。のどが痛くて声が出ないだけで、いたって大丈夫です」と答弁した。

　小川氏はすかさず、安倍晋三前首相が体調不良で辞任したことに触れ、「想像以上のプレッシャー、重圧だと思います。くれぐれもご自愛いただきたい」と声をかけた。

 

ワクチン接種、川崎市で

ワクチン接種へ２７日試験　河野行革相、川崎市で

 2021年1月25日 (月)配信共同通信社

 

　新型コロナウイルスワクチンの接種体制構築を担当する河野太郎行政改革担当相は２５日の衆院予算委員会で、２７日に川崎市で接種のシミュレーションを実施すると表明した。「どれくらいの時間がかかるか、どれくらいの体制が必要なのかをテストし、結果を速やかに地方自治体にお知らせしたい」と述べた。

　自民党の牧島かれん氏は、ワクチン接種を担う自治体の実務が「経験したことのないオペレーションになる」と指摘。「現状を正確に、正直に伝えてほしい」と求めた。河野氏は「自治体、医師会、関係者と連携し、体制を組んでいきたい」と強調した。

保健所からの入院勧告を拒否した後、死亡

入院拒んだ大阪の男性死亡　搬送時、急変のケースも

2021年1月19日 (火)配信共同通信社

 

　大阪府の吉村洋文（よしむら・ひろふみ）知事は１８日、新型コロナウイルスに感染した６０代男性が、保健所からの入院勧告を拒否した後、自宅で死亡した事例があったと発表した。また５０代男性の容体が急変し、救急搬送直後に死亡したことも明らかにした。府内では病床逼迫（ひっぱく）が深刻だが、吉村氏はいずれも「入院先がなくて亡くなった事例ではない」と述べた。

　府健康医療部などによると、保健所は１５日、６０代男性に検査で陽性だったと伝え、病歴から入院を勧めた。だが男性は症状が軽くなったとして入院せず、１６日に死亡した。吉村氏は「ご家族からも説得してもらったが拒否された」と説明した。

　また５０代男性は大阪市内で検査を受けた際は無症状だったが、同市から引き継いだ地元の保健所が１５日に連絡した際に症状を訴えた。保健所の判断ですぐに救急搬送したが急変し、搬送先で死亡が確認された。

　他地域では自宅療養中の死亡が相次いでおり、吉村氏は「同じような事例がいつ起きてもおかしくない。緊張感を持って病床確保に努めたい」と話した。だんせいしぼう

新型コロナ：新型コロナ ＧｏＴｏ８ホテル「集団感染」 従業員と旅行者５人以上 昨年１０月２８日まで

新型コロナ　ＧｏＴｏ８ホテル「集団感染」　従業員と旅行者５人以上　昨年１０月２８日まで

地域 2021年1月23日 (土)配信毎日新聞社

 

　政府の旅行需要喚起策「ＧｏＴｏトラベル」でＧｏＴｏ客を受け入れていた宿泊施設のうち、少なくとも延べ８軒のホテルや旅館で、従業員や旅行者ら５人以上の感染が確認されていたことが観光庁への情報公開請求で判明した。２人以上の感染者が出た宿泊施設を含めると延べ２８軒にのぼる。同事業に登録した施設側の感染の内訳が分かったのは初めて。

　ＧｏＴｏは観光庁から運営業務の委託を受けた「ツーリズム産業共同提案体」が事務局を組織して予算の執行を管理している。毎日新聞は昨年１０月２８日、観光庁に「ツーリズム産業共同提案体から報告があった感染者に関する文書」を情報公開請求。ＧｏＴｏが始まってから同日までのデータ（Ａ４判５９枚）が１月１３日に開示された。

　公開された文書のタイトルは「新型コロナウイルス感染症に関する報告様式」で、ＧｏＴｏに登録した宿泊施設などが事務局に報告した感染者が一覧表になっていた。ホテルの施設名などは黒塗りだったが、施設内における感染者数や、従業員か旅行者（ＧｏＴｏを利用していない人を含む）など感染した人の属性、濃厚接触者数などが明らかにされた。

　文書によると、５人以上の感染者が出たのは、沖縄県や大阪府、千葉県などにある宿泊施設だった。千葉県の宿泊施設は昨年８月２５日、同２６日、同２９日、９月８日に旅行者６人、従業員７人の計１３人が感染したと報告。新潟県の施設でも旅行者７人と従業員４人、大阪府の宿泊施設では従業員５人から陽性反応が出たことが確認された。沖縄県のある施設では従業員１０人が感染したと報告があった。

　一方、２人以上の感染が確認されたのは東京都や沖縄県、大阪府などにある宿泊施設で、延べ２８施設あった。

　データはいずれも１０月２８日までのもの。ＧｏＴｏが全国で一時停止となったのは１２月２８日のため、集団感染の疑いがあるケースはさらに増える可能性がある。

　開示文書に記載された感染者の合計は８月４日から１０月２８日までの計３０４人。内訳は旅行者１８１人、従業員１２１人、確認中など２人だった。旅行者のうちＧｏＴｏを利用したとみられるのは約８０人。観光庁によると、１月１４日現在の感染者は従業員４０１人、ＧｏＴｏを使った旅行者は３９３人となっている。

　多くの宿泊施設で感染が相次いだことについて、観光庁の担当者は「保健所の調査で旅行者からホテル従業員らに直接うつした事例は確認されていない。根拠がないことは変わらない」と強調する。【島田信幸】

携帯をかえました

携帯が不具合になり、機種をかえました。

今までは、ラクラク仕様でした。

今は、シャープの機種です。

ブログ記事も、携帯から、出来る様になりました。

宜しくお願い致します。🙇

10万人当たりの感染者数

２３日、島根県の感染はなし。

直近1週間の人口10万人
あたりの感染者数NHK

お笑いコンビ、爆笑問題の田中裕二さん（56）脳血管障害

爆笑問題の田中裕二さん、くも膜下出血・脳梗塞で救急搬送され入院 

お笑いコンビ、爆笑問題の田中裕二さん（56）が20日午前2時ごろ、東京都内の自宅で頭痛を訴え、都内の病院に救急搬送された。　所属事務所によると、前大脳動脈解離による、くも膜下出血、脳梗塞（こうそく）と診断された。今のところ手術の必要はないものの、1週間程度入院し、大事を取って1カ月程度休養するという。

　田中さんは昨年8月、新型コロナウイルスに感染し、入院したが、9月に退院して仕事に復帰していた。

スタチン効果が乏しい急性心筋梗塞症例、心不全リスク増加

スタチン効果が乏しい急性心筋梗塞症例、心不全リスク増加

国循、研究成果は、英文機関誌「Cardiovascular Diagnosis & Therapy」オンライン版掲載

QLifePro 医療ニュース2021年1月19日 (火)配信 循環器疾患救急投薬に関わる問題

 

　国立循環器病研究センターは1月15日、スタチンについて、急性心筋梗塞の一部の症例で効果が減弱し、急性心筋梗塞発症後の心不全合併リスクを高めることを明らかにしたと発表した。この研究は、同大研究センター心臓血管内科の津田浩佑研修生、心臓血管内科部冠疾患科の片岡有医長、野口暉夫副院長らの研究グループによるもの。研究成果は、英文機関誌「Cardiovascular Diagnosis & Therapy」オンライン版掲載されている。

　コレステロールを低下させる薬剤スタチンは、心筋梗塞・脳梗塞などの心血管疾患発症を予防する効果を有しており、ガイドラインにより急性心筋梗塞症の患者におけるスタチンの使用が推奨されている。

　一方、実臨床において、一部、スタチンによるコレステロール低下作用が乏しい症例が存在することが報告されている。急性心筋梗塞後の症例において、ガイドラインに準じたスタチン投与にもかかわらず、その効果が乏しい症例における予後については詳細な研究は行われていない。

スタチン効果が乏しい症例、BMI「低」でCRP「高」の傾向

　今回、研究グループは、国立循環器病研究センターに入院した急性心筋梗塞の患者505例を解析。その結果、全症例の15.2％では、スタチンが開始されたにもかかわらず、コレステロールの低下効果が乏しく、ガイドラインで推奨されたLDLコレステロール管理目標値の達成率も低値だった。

　このようなスタチンの効果が乏しい症例は、BMIが低く、スタチン開始後の炎症反応検査であるCRPが高い傾向にあった。急性心筋梗塞患者において、スタチンの効果が乏しい症例は、スタチンが有効な症例に比して心不全の発症頻度のハザード比が3.01と高く予後不良だった（95％信頼区間1.27-6.79、p値0.01）。スタチン投与にもかかわらずLDLコレステロールが全く低下しない症例は、心不全発症率がさらに高まる（22.2％）ことも確認されたという。

バイオマーカー測定等によりスタチン有効性予測を目指して

　実臨床において、スタチンの有効性が個々の症例で異なることは認識されていたが、心不全に対する臨床的意義については十分に検証されていなかった。今回の研究では、スタチンに対する効果が減弱している症例において、心不全リスクが増加することが確認された。ガイドラインで推奨されたLDLコレステロールの目標値を達成することは、動脈硬化性心血管疾患の発症予防だけでなく、心不全発症のリスク低減においても重要であることが考えられるという。今後、スタチンの効果が乏しい症例において、スタチン以外の薬剤を追加してLDLコレステロールをさらに低下させることによる心不全発症予防効果については、さらなる検討が必要だとしている。

　スタチンの効果が減弱する機序の詳細は、まだ解明されていない。コレステロール代謝・産生に寄与する遺伝子変異が関係していることを示した論文報告が存在するのみであり、今後さらなる研究が必要だ。

　研究責任者である片岡氏は、LDLコレステロール代謝を制御するバイオマーカーに着目し、スタチンの反応性との関係を明らかにする研究を実施している。将来的には、個々の症例においてバイオマーカー測定等によりスタチンの有効性を予測し、その結果に応じて適切な脂質低下薬剤を選択して将来の心不全を含めた心血管疾患発症予防が可能となることを目指して研究を進めているとしている。

自宅で入院待ちの70代男性死亡 岐阜

新型コロナに感染 自宅で入院待ちの70代男性が死亡 岐阜

2021年1月22日 16時40分

 

岐阜県は、新型コロナウイルスに感染し、自宅で入院を待っていた各務原市の70代の男性が容体の急変で救急搬送されることになったものの、搬送先が決まるまでのおよそ2時間半の間に心肺停止の状態となり、その後、死亡したことを明らかにしました。

岐阜県によりますと亡くなったのは、各務原市の70代の男性です。

男性は、今月19日に新型コロナウイルスに感染したことが確認され、翌20日に岐阜県内の病院に入院する予定でしたが、20日早朝に容体が悪化したため家族が消防に通報したということです。

救急隊員が保健所と連絡を取りながら、複数の医療機関に受け入れを打診し、通報からおよそ2時間半後に搬送先が決まりましたが、その時点で男性は心肺停止の状態になっていたということです。

男性は、その後、搬送先の病院で死亡しました。

岐阜県によりますと、男性が当初、入院する予定だった病院は、容体が急変した早朝の段階では、受け入れができない状況だったということで、岐阜県は「搬送先を決めるまで一定の時間を要したのは事実であり、真摯（しんし）に受け止めている」としています。

20日の時点で岐阜県内の感染者のための病床の使用率は64.6％で、各務原市や岐阜市を含む地域は81％と、病床のひっ迫が特に深刻になっています。

岐阜県は、医療機関との連携を深めるなどして病床の確保を進めるとともに、入院調整が円滑に進むよう対応を急ぎたいとしています。