新型インフルエンザの真実

数字こそが世の真実であり、数字こそが人々を惑わせます。


通常の季節性インフルエンザの死亡率　0.1％
新型インフルエンザの国内の死亡率　0.0007％
全てはこの数字をしっかり把握する事から始まります。


国産ワクチン接種４５０万人に対して０．００２％の入院を要する重篤症状。
国産の新型インフルエンザワクチンを接種して９０００人が重篤な副作用を発症。
２１人が亡くなった可能性があります。


新型インフルエンザワクチンを接種しても抗体は数ヶ月しか維持しない。
インフルエンザは気道粘膜で増殖し、血中に抗体を作るワクチンでは感染は防げない。


いつも長いので、要点だけまとめました。
こんなワクチンは要らない！！



　　　　

ワクチンによる免疫持続

■　ワクチンによる免疫は一時的である　■

ワクチンによる免疫の持続時間は永遠ではありません。

結核のワクチンであるＢＣＧは１０～１５年。
風疹と麻疹（はしか）の混合ワクチン（ＭＲワクチン）は１０年程度。
おたふく風邪のワクチンも２０％の確率で、１０～１５年。
日本脳炎は４～５年。
百日咳は４～１２年。

インフルエンザに至っては、数ヶ月です。

■　大人になって発症し重症化する　■

近年、麻疹が大学生の間で流行するケースが見られます。
麻疹の予防接種は昭和５３年から始まりました。

予防接種が実施されてからは、麻疹の大規模な流行は無くなりました。
表面的にはこれは予防接種の効果が得られたと考えられます。

しかし、この間、ワクチンによって獲得した免疫は低下し続けます。
麻疹の流行が起きれば、再びウィルスを取り込む事により免疫が高まりますが、
予防接種によってウィルスが流行する機会が無いので、
大学生になる頃には、ワクチンによる免疫は消失します。

この段階で麻疹ウィルスに感染するとどうなるでしょう？
子供では免疫反応が緩やかなので、多少の発熱と発疹程度の麻疹ですが、
大人が発症すると免疫が過剰に反応して、サイトカインストームを引き起こします。
Ｈ５Ｎ１鳥インフルエンザの死因と同じです。

良く大人になって麻疹を経験されて方が、「死ぬかと思った」と言いますが、
まさに彼らは死の一歩手前まで行っていたのです。

病気には罹り時というのがあって、
よく「はしかの様なもんだよ」という言い回しをしますが、
子供の時に罹れるからこそ重症化しない感染症も、大人になって罹れば命の危険を生じます。

■　結核の予防接種を止めた欧米　■

ワクチンは副作用を伴います。
ワクチンを接種するかどうかの判断は、その病気で重篤化するかどうかが重要です。

かつて、結核は死に至る病でした。
しかし、抗生物質の発達により、結核は「治る病気」になりました
一方ＢＣＧには発癌性の問題が指摘されています。

そこで欧米ではＢＣＧワクチン接種を中止し、
結核の早期発見、早期治療に方針を変換しました。

最近日本ではお笑い芸人や、大学生などの間で結核が流行して話題になっています。
私達を含め、日本人の成人の多くは結核の抗体を失っています。

ワクチン接種有効性は、抗体の持続時間、病気の重篤化率、早期発見の確率などを
総合的に鑑みて結論を出す必要があります。

■　子宮頸がんワクチンの有効期限は　■

今話題の子宮頸がんワクチンの有効期間は、現状確認されているのが４～６年です。
これは開発されたばかりのワクチンなので、治験期間がそれしか無いという事でしょう。
実際には他のウィルスのワクチン同様、１０年～１５年の効果が期待できそうです。

各国のプログラムの通り、１１歳程度でワクチンを接種した場合、
ワクチンはその女性が２１歳～２６歳になるまで効果を発揮します。

しかし、その後はどうでしょう。
２６歳以上の女性は性交渉をしないのでしょうか？
そんなバカな・・・・。
結局、その後の性交渉でウィルスの感染の可能性は・・・。


仮に、子宮頸がんワクチンの効果が仮に１０年であるとします。
２１歳で抗体を失った女性の行動を想像してみましょう・・・・。
ワクチンの感染予防効果は限りなくゼロに近い事は、容易に想像出来ます。
はたして、こんなワクチンを公費で接種する必要が何処にあるのでしょう？

■　若年者の性交渉の危険性をむしろ増大する　■

私には未成年の性交渉につきまとう悪いイメージを、人パピローナウィルスに投影し、
ワクチン接種で誤魔化している様にしか思えません。

親子の間で性の話をする事は、日本でも欧米でも気が引けるものです。
その「気の進まない会話」をワクチン接種で代替する心理が働く可能性もあります。

それよりも、若年者の性交渉の危険性や、コンドームの使用を説明した方が有効です。
人パピローナウィルスよりも怖いエイズなどの感染があるのに、
パピローナのワクチンを接種すると、他の感染症に対する注意が低下する可能性もあります。
これはピルの使用によって、他の感染症の危険が増大する事に似ています。

最近では男性へのワクチン投与も検討されているようです。
今にパピローナ・フリーの証明書が無いと女の子と付き合えない時代がやって来るかもしれません。

■　普通の病気、普通のウィルスが悪者扱いされる不思議　■

そもそも人パピローナウィルスは誰にでも居るウィルスで、
癌が発症するのは正常な免疫反応が損なわれた場合です。

言うなれば、極普通のウィルスです。
人間が動物であるならば、ウィルスは撃退すべき敵では無く、
共生すべきパートナーです。
人類は何十万年もの間、ウィルスと共生して生きていました。

新型インフルエンザウィルスの場合もそうですが、
いつの間にか普通のウィルスが殺人ウィルスの様に扱われてしまっています。
マスコミのプロパガンダの効果もありますが、
医療関係者がこの異常事態に誰も警鐘を鳴らさない事は、不思議でなりません。

ワクチンの接種機会が増えれば、病院は儲かります。
当然、ワクチン接種に賛同する医者は沢山居居ます。
意義を唱える医者は少数派です。

「人の命が助かる」のだから・・・と言われると反論出来ない所が、
医療問題の一番大きな問題点です。

本当の医療とは正常な免疫力を維持する事です。
薬に頼った西洋医学が医療費の増大と、
「不健康な健康」の増産しかして来なかった反省をすべきです。

子宮頸がんワクチンは強制接種するようなものか？

■　子宮頸がんワクチンにもご注意を　■

最近にわかにクローズアップされているのが「子宮頸がん予防ワクチン」。
最近の女性に子宮頸がんが多発している事から、
「人パピローナ・ウィルス・ワクチン」を接種する事が推奨されています。

このワクチンは、初体験前に打たなければ効果が無いというワクチンです。
思春期の女性に接種を推奨しています。

googleでこのワクチンの効果の持続時間を検索した所、

＜神戸新聞より引用＞

子宮頸がん予防ワクチン　年内にも国内導入
　
　若い女性に急増している子宮頸（けい）がんのワクチンが国内で初めて解禁され、年内にも接種可能になる。がん化の原因となるウイルスの感染を防ぐ「切り札」として導入されるワクチンについてまとめてみた。（鎌田倫子）


　子宮頸がんは、主に性交渉によってヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）に感染することで発症。いったん感染しても多くの場合、自らの免疫力で排除できるが、何らかの原因で長期間持続したときにがん化する可能性が高くなる。国内では年間１万人以上が新たに発症し、３５００人が死亡していると推計されている。特に若い女性に増えており、国立がんセンターがん対策情報センターによると、２００２年の新規患者数は２０～３０代で推計２１００人。１０年間で倍近くになった。

３回接種　厚生労働省が１０月に国内販売を承認したのは、グラクソ・スミスクライン社の予防ワクチン「サーバリックス」。海外約１００カ国で既に承認されており、日本人の子宮頸がんの原因の約６割を占める「１６型」と「１８型」の２種類のＨＰＶに対する感染予防が期待される。

　サーバリックスは３回の接種が必要で、２回目以降は、１回目の接種を基準にして１カ月後と６カ月後に注射する。また、海外の臨床試験によると、予防効果は少なくとも６・４年間持続することが確認されており、このデータから推測すると、効果は約２０年間続くともされる。

　なお、子宮頸がんの予防ワクチンをめぐってはほかに、万有製薬が米国製の予防ワクチンの国内臨床試験に取り組んでいる。

課題も山積　大きな期待が寄せられるワクチンだが、課題も横たわる。

　ワクチンの接種の効果が最も高いとみられるのが、性交渉を経験する以前の女児。厚労省は優先接種の対象を示していないが、日本小児科学会と日本産婦人科学会などは合同で１１～１４歳の女児を接種対象として推奨する見解を発表している。既にワクチンを導入済みの多くの国々でも１０代前半が優先接種の対象となっており、例えばカナダでは９～１３歳、オーストラリアで１２～１３歳、スウェーデンでは１３～１６歳。

　また、子宮頸がんの治療に当たるのは、主に総合病院の婦人科だが、ワクチンの普及・啓発には、１０代が普段受診する小児科や内科との連携も不可欠。兵庫医科大学病院（西宮市）産科婦人科の鍔本（つばもと）浩志医師は「保護者の理解を得るためにも、地域の病院や診療所と協力したい」と話している。

全額自己負担　さらに、予防を目的にしているため保険外診療となり、全額自己負担で費用がかさむのも懸念材料だ。海外のサーバリックスの接種費用から、３回接種で３～５万円ほどになるとみられるが、この金額はインフルエンザワクチンなどに比べてかなり高額。このため、日本産婦人科学会などは接種に公的支援を求めている。

　海外では公費補助がある国も多いが、厚労省結核感染症課は「承認したばかり。長期的にどの程度の効果があるか定かではなく、まだ検討する段階ではない」。これに対して、鍔本医師は「効果が見込める年齢には最終的に公費負担にするのが望ましい」と話している。

＜引用終わり＞

日本の事ですから、今後予想されるマスコミのキャンペーンで、
多くの親達が、高いお金を払って「子宮頸がんワクチン」を我が子に打つ事でしょう。
その効果が永久的なものでは無く、推測で１０年～２０年程度しか持続しない事に注意を払うべきでしょう。
（現在確認されている有効期間は４～６年ですが、これは開発されて間もないから治験期間がそれだけしか無い事を意味すると思われます。）
１１歳で接種した場合、ワクチンの効果は２１歳～３１歳で消失します。

しかし、国内の子宮頸がんの発症は年間１万人で
その内死者が年間３５００人だそうです。

日本の女性の人口が6544万人ですから、
子宮頸で死亡する確立は、0.0053％。
人口10万人当たり、5.34人です。



女性の胃がん、肺がん、大腸がんの死亡者数が、
それぞれ３０人弱（人口１０万人当たり）ですから、
子宮頸がんで死ぬ確率は、その１/５以下です。
これは決して多い数とは言えません。

家内は看護婦なので中学生の娘に「子宮頸がん予防ワクチン」を打たせたいようです。
しかし１０万人に５．３人死亡する癌に果たしてワクチンは必要でしょうか？

■　子宮頸がんワクチンに絡む黒い噂　■

実は「子宮頸がんワクチン」にも不妊化の疑いが噂されています。
興味がある方は、googleで検索されると色々見つかります。

欧米では１１歳くらいの女子に「子宮頸がんワクチン」接種を義務付ける自治体が現れています。
イギリスでは学校でワクチン接種直後に少女が死亡した例が２件程報告されています。

胃がんや、大腸がんの１/５程度の死亡率の癌に対して、
ワクチンの強制接種は異常です。
この様な「不自然さ」の背景には、重大な事実が隠れている場合がありあります。

１０年後、少女達が成人して子供を産もうとした時、
不妊化の現象が現れるかも知れません。

さて、あなたはご自分の娘さんに子宮頸がんワクチンを打たせますか？
あなたは、ご家族に新型インフルエンザワクチンを打たせますか？

これらのワクチンはＷＨＯのあまりにも不自然なキャンペーンとセットになっています。
違和感を感じるのであれば、接種は止めておくべきでしょう。
なぜなら、病気のリスクよりワクチンのリスクの方が、圧倒的に高いからです。

ワクチンは打たないで！！

■　医師が語る新型院フルエンザの実体　■

ワールド・ブロガー協会とい組織があるそうです。
ブロガーの権利保護と、表現の自由を確保すると同時に、
ブログ表現の問題点も協議する協会の様です。

ワールド・ブロガー協会の取材会の模様がYoutubeにアップされていました。
新型インフルエンザの問題を取り上げています。

詳しい内容はYoutubeで確認してみて下さい。
１０分間のダイジェスト版がアップされています。

http://www.youtube.com/watch?v=vP2Jv83WX-w&NR=1

■　医師が勉強不足　■

内容は概ね私がこれまで書いて来た内容なので割愛しますが、
映像の中で山本医師が、
「日本の医師がインフルエンザのワクチンを接種する割合が７割」だと言っています。
欧米の医療関係者のほぼ半分が接種を拒否する事に比べ、高い水準です。
その理由について、山本氏は「医師の勉強不足」を挙げています。
「情報源が新聞やTVでしか無く、専門以外を勉強していない」と苦言を呈しています。

■　インフルエンザはドル箱　■　

母里氏は、「インフルエンザは医療機関にとってドル箱」だと言っています。
「ワクチン需要検討会は、毎年、どう宣伝したら国民がインフルエンザワクチンを
　打ってくれるか」を検討していると言っています。

■　全く無意味なワクチン接種と、深刻な副作用の危機　■

両氏曰く、「今回のワクチン接種は国民を使った人体実験でしか無い。」そうです。
海外の製薬メーカーは日本の市場を虎視眈々と狙っているとも・・。

この問題が企業の利益の問題だけであれば、私もここま執拗にブログに書く事はありあません。
問題の本質は、輸入ワクチンの安全性が確認されていない　という事です。

医師らが無意味と告発するワクチン接種を、
WHOが大騒ぎを起して世界中で推進するその本当の理由とは、
製薬会社の利権なのか、それとも人口抑制なのか・・・。

WHOは既に多くの訴訟を起されています。
フィリピンでは女性３００万人をワクチンを用いて不妊化したとして、
最高裁判所で有罪判決を受けているようです。

アフリカでもＷＨＯのワクチン接種を拒否する動きが出始めています。


＜追記＞

山本英彦氏と母里啓子氏は、インフルエンザワクチン接種の反対運動に携わっていらっしゃるようです。
特に母里氏は、学童のインフルエンザ接種義務を中止にさせた前橋レポートの作成に
係わっていらした方の様で、
インフルエンザ・ワクチンの効用に関しては、否定的な立場の専門家の様です。

お２人の主張が載っているページを見つけました。

http://www.ne.jp/asahi/kr/hr/vtalk/infl_appeal0311.htm

巨大な人体実験場と化した世界

■　新型インフルエンザ騒動で特をする人　■

昨日の「インフルエンザワクチンによる不妊化計画」は、荒唐無稽過ぎますが、
インフルエンザ騒動を利用して、アジュバントの安全性の検証（人体実験）と、
アジュバント解禁へのきっかけとしたい方達が、製薬業界には多いようです。

厚生労働省が今回のインフル騒動で獲得した予算の多くも、
組織培養ワクチンの研究予算に多くが回されるなど、
インフル騒動は、一部の勢力に多大な恩恵を与えています。

■　次世代医療としての癌のワクチン治療　■

免疫増強剤（アジュバント）は、次世代ワクチンの開発には不可欠と言われています。
新薬の開発費用の巨額化と、ジェネリック医薬品に押されて、
製薬会社の収益性は以前に比べて低下しています。

画期的な新薬の開発は、宝探と同義とも言える作業です。
無数の科学物質の中から薬効製がある物質を探し出し、
動物実験、臨床実験を経て、効果と副作用を検証し、やっと承認されます。

短期の利益が重視される社会で、
１０年以上の歳月を要する新薬開発は魅力の薄いビジネスになりつつあります。

そんな折、次世代医療として「ワクチン」が注目を集めています。
従来、手間が掛かって利幅の薄いワクチンは大手製薬会社の敬遠する分野でした。
国内のワクチンメーカー４社が中小のメーカーで事からも明らかです。

しかし、新たな「ワクチン医療」に大手製薬会社も大きな期待を寄せています。
例えば、癌をワクチンによって治療する方法が注目されています。

下のサイトが分かり易いかもしれません。
http://www.wis-j.org/ryoho/wakuchin/index.html

癌細胞の抗原としての効果は小さく効果的に免疫を活性化することが難しいのが実情です。
そこで、癌の抗原を効果手的に樹状細胞に取り込ませ為に、免疫増強剤（アジュバント）が必要とされます。

スクワレン油を界面活性剤で処理して微小粒子化（ホモナイズ処理）したものが、
ノバルティス社が使用するＭＦ－５９というアジュバントです。
ＭＦ－５９を皮下注射すると、樹状細胞がＭＦ－５９を取り込み、免疫系が活性化します。
この際に、ウィルスや癌細胞などの抗原物質を同時に投与すると、
これらの抗原物質の樹状細胞への取り込みも飛躍的に向上します。

以下のサイトが分かり易いでしょう。
http://nibs.lin.gr.jp/tayori/tayori526/rev526.htm

アジュバント添加ワクチンは、
インフルエンザの様な不活性ウィルスの抗体生成の効率を高めると同時に、
抗原の量を減らす事で、ウィルスによる副作用を低減する効果がありあｍす。

また、癌細胞ワクチンの様に、本来充分な抗体反応が得られない抗原から、
充分は免疫反応を引き出す事が期待されています。

毒をもって毒を制していた癌治療が、
自然な人間の免疫反応を高める治療に発展する為には、
アジュバントの使用が不可欠であるという事です。

■　アジュバント承認の絶好の機会　■

新型インフルエンザ騒動でワクチンの供給量が不足した事から、
少ない抗原で効果的なワクチンが作れるアジュバントの存在がクローズアップされました。

アメリカではアジュバントの使用は承認されていませんが、
アジュバント解禁に向けた方向転換が為されようとしています。

日本は世論に押される形で、なし崩し的にアジュバントを使用したワクチンが輸入されます。
下の記事に、インフル騒動に便乗してアジュバント解禁を狙う業界の期待が明確です。

＜医療サイト　ジークル・コムから引用＞

http://www.gclew.com/modules/press_release/index.php?page=article&storyid=206

製薬業界では、ワクチンは従来低利益率製品とみなされてきました。しかし大手製薬の従来の低分子医薬品ブロックバスターモデルの低迷、さらには生物製剤への志向が強まっていることから、ジェネリック競争の影響を受けない収益原動力としてワクチンの評価が高まっています。

　しかしワクチン特有の課題は依然残されています。ワクチンが従来の対象群以外の適応症および患者群へと拡大するには、新たな課題を克服するため、技術の改善が要求されます。このため、ワクチン用アジュバントはワクチン市場拡大のために不可欠な存在とみなされています。

　▽現在承認されているのはわずか4製品に過ぎません

　しかし現在主要7か国(7MM)*で承認されているアジュバントは4剤、米国では1剤に過ぎず、幅広い支持を得るまでには達していません。独立市場調査分析機関、データモニターは、米国FDAは新たなアジュバントに対して今後も保守的な立場を維持し、これがアジュバント開発業者にとって最大の課題となることを予想しています。データモニター、ワクチンシニアアナリスト、ヘドビッグ・クレッセ（Hedwig Kresse）は、米国における新たなアジュバントの承認の確率を最大化するには、アンメットニーズが高く、代替となるワクチンが存在しない疾患をターゲットとするのが最善策だと分析しています。

・・・・以下、今回のインフルワクチンがアジュバント使用の試金石になると続いています。

＜引用終わり＞

■　巨大な人体実験が始まった　■

湾岸線症候群を引き起こしたアジュバントはＭＦ－５９と言われています。
アメリカは未だ、アジュバントの使用には消極的です。
しかし、次世代医療を考えた時に、いつまでもアジュバントを承認しない訳にも行きません。
ですから、アメリカは今回の新型インフルエンザワクチンの結末を、興味津々で観察しています。

しかし、スクワレンなどアジュバントの副作用が短期間で出るとは限りません。
googoleで「アジュバント病」と検索すると、
シリコン注入などの整形手術を受けた後、１０年程して、
リウマチや膠原病に似た症状を発症するケースが多いそうです。
体内に注入された異物に免疫が過敏に反応した結果起こる病気ですが、
発症までに長い時間を要しています。

湾岸戦争症候群などは、比較的短期間に発症しているようですが、
薬の副作用を見極めるには、少なくとも数年の経過観察の期間が必要です。

薬害エイズ問題を例に取るまでも無く、薬と副作用の因果関係の立証は難しく、
疑惑が取りざたされている間にも、薬が使われている限り患者は増え続けます。

今回は大した事の無い弱毒性の新型インフルエンザを
まるで、強毒性のインフルエンザのパンデミックが起きた様にWHOが演出した事から、
日本においても、なし崩し的にアジュバント入りのワクチンが投与されようとしています。

製薬会社にとっては、薬害が発生しても訴訟されないというオマケまで付いています。

いつから私達は、製薬会社のモルモットになってしまったのでしょうか？