昨日ワイヤレスマウスの電池を交換。令和4年1回目です。
前回は昨年大晦日。ニトリPB(単4)は二ヶ月半もちました。
《備忘録》
朝見たラッパスイセン開花。
OBOG進路トークの日。私服&マスク、誰だかわかりません。
3h.年休で帰ることにします。
2日連続ノーセーター、薄手フリースとウルトラライトダウン。
勤務校そばのラッパスイセン、花芽発見。
花粉症の季節。春はもうすぐ。
BCリーグ8球団のスローガンまとめ。
2022年シーズンから(北陸)4球団が分離独立、8球団のベースボールチャレンジリーグ。リーグと各球団ウェブサイトからスローガンを調べてみた。
未発表は、未確認(僕が見つけられなかったもの)を含む。
North Division(北地区)
福島レッドホープス
Be aggressive
群馬ダイヤモンドペガサス
Competition(競争)昨年に引き続き利用。
新潟アルビレックスBC
『覚』
~人として。野球人として。~
信濃グランセローズ
do one’s best
~頂点に挑む~
South Division(南地区)
茨城アストロプラネッツ
ALL OUT(オールアウト)
栃木ゴールデンブレーブス
信念
埼玉武蔵ヒートベアーズ
B with
神奈川フューチャードリームス
Build Tradition
~伝統を築く~(昨年に引き続き利用?)
神奈川球団のものは、リーグのサイトで見つけた。
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第1回はこちら
2022-02-27、「2022 独立リーグ球団スローガン調査 その1」
四国アイランドリーグplus、高知球団のスローガンは、まだ見つけることができていない。
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《追記》
神奈川球団のスローガンが、3月18日発表になった。
翔け夢へ
~for the victory~
まん蔓延防止等重点措置期間中の埼玉県、はたして来週月曜日迄で、措置解除可能だろうか。雲行きが怪しいと感じるのは、僕だけか。
過日、福島県立只見高校について調べた(いろいろ想像した)時に、主任職のことを少しふれた。ついでといってはいけないが、関係法規を読み直してみた。
学校教育制度の根幹を定める法律の枠組みは、第二次世界大戦後、日本国憲法、教育基本法の制定をふまえて、学校教育制度の根幹を定める法律、「学校教育法」ができた。同法の所管官庁は、文部省(現在の文部科学省)である。
学校教育法の中に「政令(で)」とある場合、学校教育法施行令を読まなければならない。学校教育法施行令は、学校教育法に基づいて定められた政令で、 学校教育法の手続き等の細則である。なお、学校教育法はその規定の大半を、学校教育法施行規則(文部科学省の省令)に委任している。
政令とは日本国憲法第73条第6号に基づき内閣が制定する命令。省令とは各省大臣が、主任の行政事務について発する命令。学校教育法の所管官庁(主任として行政事務を所掌する)は文部科学省なので、文部科学省(大臣名の)命令である。
省令に委任とは、学校教育法については「文部科学大臣が決定し、省令として命令する」ということ。
学校教育法施行規則を読んでみよう。
第四章 小学校
第一節
第四十四条 小学校には、教務主任及び学年主任を置くものとする。
2 前項の規定にかかわらず、第四項に規定する教務主任の担当する校務を整理する主幹教諭を置くときその他特別の事情のあるときは教務主任を、第五項に規定する学年主任の担当する校務を整理する主幹教諭を置くときその他特別の事情のあるときは学年主任を、それぞれ置かないことができる。
3 教務主任及び学年主任は、指導教諭又は教諭をもつて、これに充てる。
4 教務主任は、校長の監督を受け、教育計画の立案その他の教務に関する事項について連絡調整及び指導、助言に当たる。
5 学年主任は、校長の監督を受け、当該学年の教育活動に関する事項について連絡調整及び指導、助言に当たる。
第四十五条 小学校においては、保健主事を置くものとする。
2 前項の規定にかかわらず、第四項に規定する保健主事の担当する校務を整理する主幹教諭を置くときその他特別の事情のあるときは、保健主事を置かないことができる。
3 保健主事は、指導教諭、教諭又は養護教諭をもつて、これに充てる。
4 保健主事は、校長の監督を受け、小学校における保健に関する事項の管理に当たる。
第五章 中学校
第七十条 中学校には、生徒指導主事を置くものとする。
2 前項の規定にかかわらず、第四項に規定する生徒指導主事の担当する校務を整理する主幹教諭を置くときその他特別の事情のあるときは、生徒指導主事を置かないことができる。
3 生徒指導主事は、指導教諭又は教諭をもつて、これに充てる。
4 生徒指導主事は、校長の監督を受け、生徒指導に関する事項をつかさどり、当該事項について連絡調整及び指導、助言に当たる。
第七十一条 中学校には、進路指導主事を置くものとする。
2 前項の規定にかかわらず、第三項に規定する進路指導主事の担当する校務を整理する主幹教諭を置くときは、進路指導主事を置かないことができる。
3 進路指導主事は、指導教諭又は教諭をもつて、これに充てる。校長の監督を受け、生徒の職業選択の指導その他の進路の指導に関する事項をつかさどり、当該事項について連絡調整及び指導、助言に当たる。
第七十九条 第四十一条から第四十九条まで、第五十条第二項、第五十四条から第六十八条までの規定は、中学校に準用する。
第六章 高等学校
第百四条 第四十三条から第四十九条まで(第四十六条を除く。)、第五十四条、第五十六条の五から第七十一条まで(第六十九条を除く。)及び第七十八条の二の規定は、高等学校に準用する。
2 前項の規定において準用する第五十九条の規定にかかわらず、修業年限が三年を超える定時制の課程を置く場合は、その最終の学年は、四月一日に始まり、九月三十日に終わるものとすることができる。
3 校長は、特別の必要があり、かつ、教育上支障がないときは、第一項において準用する第五十九条に規定する学年の途中においても、学期の区分に従い、入学(第九十一条に規定する入学を除く。)を許可し並びに各学年の課程の修了及び卒業を認めることができる。
小学校には教務主任、学年主任、保健主事が置かれる(=いる,いなくてはいけない。以下同じ。)。
中学校には生徒指導主事と進路指導主事が置かれる。
↓
第七十九条で教務主任、学年主任、保健主事を置く条文を中学校に準用するので、中学校にも教務主任、学年主任、保健主事が置かれる。
↓
第百四条で小学校に教務主任、学年主任、保健主事を置くことと、中学校に生徒指導主事、進路指導主事を置く条文を高等学校にも準用するので、高校にもこれらの職が置かれる。
ただし、担当する校務を整理する主幹教諭がいる場合は、主幹教諭に「教務主任」「学年主任」「保健主事」「生徒指導主事」「進路指導主事」の校務を担当させることがが可能である。その他特別の事情のあるときは置かないことができると規定があるが、「進路指導主事」だけは「その他... 」がない。進路指導主事は必置である。
久しぶりに通しで読んでみたが、勉強になりました。
一年前に「16年前の3月13日」でスタート時のことを書きました。また、1年が過ぎました。 ブログの開設は、’05年(H.17)3月13日の日曜日でした。関数の使い方を間違えていなければ、本日は6,210日目です。’05年(’04年度)は現2年生の誕生年度です。 |
\ | am | pm |
3月6日 | 36.6 | 36.3 |
3月7日 | 36.4 | 36.5 |
3月8日 | 36.4 | 36.1 |
3月9日 | 36.6 | +++ |
3月10日 | +++ | 36.4 |
3月11日 | 36.5 | *36.2 |
3月12日 | 36.3 | 36.4 |
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+++記帳忘れ。
*「非接触型体温計」('21-06-29)の顔認証型で検温です。11日は受診した病院で検温。
ずいぶん前になるが、「Honda & SONY」で、僕はこの二つの会社が好きであることを公言している。3月4日、その2社が提携のニュース。間違いがあるといけないので、以下引用する。
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ソニーとHonda、モビリティ分野における戦略的提携に向けて
基本合意
ソニーグループ株式会社
本田技研工業株式会社
2022年3月4日、ソニーグループ株式会社(以下「ソニー」)と本田技研工業株式会社(以下「Honda」)は、新しい時代のモビリティとモビリティサービスの創造に向け、戦略的な提携に向けた協議・検討を進めることを合意したと発表しました。具体的には、両社で合弁会社(以下「新会社」)を設立し、新会社を通じて、高付加価値のエレクトリック・ビークル(EV)を共同開発・販売し、モビリティ向けサービスの提供と併せて事業化していく意向を確認した、基本合意書を締結しました。
両社は、今後、共同開発契約と合弁契約を含む法的拘束力のある各種確定契約の締結に向けた協議を行い、これらの確定契約の締結と関係当局の許認可の取得を条件として、2022年中の新会社の設立を目指します。
今回の提携では、Hondaが長年培ってきたモビリティの開発力、車体製造の技術やアフターサービス運営の実績と、ソニーが保有するイメージング・センシング、通信、ネットワーク、各種エンタテインメント技術の開発・運営の実績を持ち寄り、利用者や環境に寄り添い進化を続ける新しい時代のモビリティとサービスの実現を目指します。
新会社からのEV車両の初期モデルの販売開始は、2025年を想定しています。新会社はEV車両の企画、設計、開発、販売などを行う想定ですが、製造設備は自ら保有せず、製造は、初期モデルについてはHondaの車両製造工場が担うことを想定しています。また、モビリティ向けサービスプラットフォームについては、ソニーが開発し、新会社に提供することを想定しています。
ソニーグループ株式会社 代表執行役 会長 兼 社長 CEO
吉田憲一郎のコメント(省略)
本田技研工業株式会社 取締役 代表執行役社長
三部敏宏のコメント(省略)
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久しぶりにわくわくするようなニュースだと思う。
網掛部分は特に注目した部分。新会社の設立が今年中、新会社からのEV車両の初期モデル販売開始が3年後とのこと。自動車産業のことは、自分は全く詳しくはないが、ガソリン車、ハイブリッド、プラグインなんとかにしても、スタートから3年で販売する「自動車」が作れるものなのだろうか。
両社とも国際的に名前が知られる大企業グループ。新会社名、”おかしな名前” をつけるのではなく、「SONY」「HONDA」がわかる名前がいいなあ。
バイク作ってもらえないかな、EVバイク...
本日はこれから病院にいきます。
交通事故のケガ、当初は4週間のはずが、まだ完治になりません。
【追記】
主治医『場所,骨,年齢を考えると、三ヶ月くらいは見ましょう。
年度またぎが決定しました。
大地震2日前、9日の地震を3.11の前兆と考えた人はいたのだろうか。いたとしたら、その人は現況を変えられたのだろうか。
毎年似たようなことを考える。3月11日はそんな日である。