菅政権の新型コロナウイルス対策は不充分、高齢者の私は、憂いを重ね、やがて妄想して・・。

私は東京の調布市に住む年金生活の７６歳の身であるが、
先程、ときおり愛読している公式サイトの【 日刊ゲンダイＤＩＧＩＴＡＬ】を見たりしていた。

こうした中で、『　菅政権はＧｏＴｏトラベル意地でも継続・・
　　　　　　　　　　　　　　　　　　北海道除外は二転三転　』　　　　　　
と見出しを見たりした。

                        

私は東京の調布市に住む年金生活の７６歳になる身であるが、
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、
我が家は家内とたった２人だけの家庭であり、ささやかに年金生活を過ごしいる。

こうした中で、今年の初春、世界の誰しもが予期できなかった新型コロナウイルスに伴い、
世界の多くの人が、生死の関わる難題に遭遇して、今日に至っている。

過ぎし日の２月上旬の頃から、新型コロナウイルスに伴い、テレビのニュースなどで、
感染した事態が日々報じられ、これ以来何かと重苦しい風潮の中、
私は戸惑いながら過ごしてる。

こうした中、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、
政府より「 不要不急の集まり」を避けるよう公言されてきた。

そして体力も衰えた私は、新型コロナは、
どこで感染して、どこでウイルスを広げているのかわからないのが怖く、
せめて人出の多い処では、苦手であるがマスクをしている。

こうした中で、買物、散策、病院の通院など外出の時は、
生まれて初めて今年の３月初旬よりマスクを付けてきたが、
今だに苦手となっている・・。



やがて政府より国民に対して、大切なことが公布されてきた・・。

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために、「新しい生活様式」として、
おひとりおひとりが、「相手と身体的距離を確保すること」、
「マスクの着用」、「 手洗いや咳エチケット」、
「三密（密集、密接、密閉）」を避けるといった、３つの 約束が公言されてきた。

こうした中で、政府より経済復興の為に「Go To イート」、
「Go To トラベル」が奨励されている現在、
我が家は家内が昨年の５月に大病以来、ある程度は復調しているが、
　国内旅行、外食も断念してきた・・。

現在、無念ながら感染拡大のニュースをテレビのニュースを視聴し、
無力な私は憂いばかり重ねてきた。

このような深情を秘めてきた私は、今回の記事を真摯に読んだりした・・。

この記事は、ライターの中川七海さんの寄稿文であり、
【 日刊ゲンダイＤＩＧＩＴＡＬ】に１１月１０日に配信され、
無断であるが転載させて頂く。

《・・政府は意地でも「Ｇｏ　Ｔｏ」を続けたいようだ。

加藤官房長官は９日午前の記者会見で、
北海道をＧｏ　Ｔｏ　トラベルから除外する可能性について述べた。

国の基準で「感染者の急増」にあたる「ステージ３」に引き上げられれば、
Ｇｏ　Ｔｏ　トラベルからの除外を検討すると明言した。

ところが午後８時ごろ、西村経済再生担当大臣が会見を開き、
北海道はステージ３に上がる条件のうち、
新規報告数は基準を満たしているものの病床の逼迫には達していないと説明。

現時点では、北海道のＧｏ　Ｔｏ除外は考えていないと話した。

Ｇｏ　Ｔｏを続けていたら、北海道の感染拡大は、さらに悪化する可能性がある。
それでも菅政権はＧｏ　Ｔｏを推し進めるつもりだ。

医療ガバナンス研究所理事長の上昌広医師はこう分析する。
 「そもそもＧｏ　Ｔｏ　キャンペーンが、間違いでした。
ただ、北海道のＧｏ　Ｔｏ除外案は、“焼け石に水”です。

すでに札幌を中心に感染拡大しているので、
Ｇｏ　Ｔｏをやめても意味はないでしょう。
世界の失敗例を生かさない日本の失敗です」    

                

午後９時ごろには、新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長が
緊急会見を開いた。

冒頭で「徐々に、全国的に見ても（感染が）増加している」と述べ、

　クラスター対策などの感染の「減少要因」を早急に強めなければ、

　「増加要因」が上回り急速な感染拡大につながると訴えた。

Ｇｏ　Ｔｏ　トラベルが「増加要因」となったのは、間違いない。
人が移動すれば感染が広がるのは最初から分かっていた。
政府は愚策を認め、感染対策に真剣に取り組むべきではないか。・・》　

注)記事の原文に、あえて改行を多くした。

今回の記事は、ライターの中川七海さんの寄稿文に導かれて、多々学んだりした。

私は菅政権は、少なくとも加藤官房長官、西村経済再生担当大臣、
そして分科会として新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長、
それぞれの提言を政府として一元化しなければ、
国民は混迷するばかりである。

何かしら菅義偉首相は、官房長官の時代に、
「Go To トラベル」を強く推進してきた御方と、風の噂として私は学んできた。

このような強く推進してきた御方として、あらゆる局面を想定して、
感染防止を関連先に指示できる立場である。



もとより政府は国民の生命を守る責務があり、国民に要請できる立場であり、
菅義偉首相は、改めて新型コロナウイルス対策を迅速に、
最優先施策として、国民に具体的に明示できなければ、辞職して欲しい。

このようなことを妄想している。