図形や計算を用いた問題をモニターに映し、被検者が正解の選択肢をどれぐらい長く見ているかで認知機能を検査する技術を開発したと、大阪大の武田・寄付講座准教授(老年医学)らのチームが9月10日付の英科字詰電子版に発表した。
約3分で結果が出るといい、簡便な検査法として認知症の早期発見や予防につながると期待される。
チームによると、現在の認知機能検査は、医師と対面しての問診が一般的。
簡単な質問が数十分続くため被検者が不快になり、怒りだすケースもあるなど、医療関係者も含め心理的負担が大きいとの指摘があった。
新技術は、複数の中から同じ図形を選んだり、簡単な計算をしてもらったりする問題をモニターに映し、正解の選択肢を見つめてもらう。
被検者がどこを見ているかは赤外線カメラを使った視線検出技術で把握する。
大阪大病院で認知症の詳しい検査をしたことがある80人に、この検査も受けてもらったところ、認知機能が低下した人ほど正解を見ている時間が短いとの結果が出た。
言葉でのやりとりが少ないため、日本語が十分話せない外国人の検査や海外での利用も望める。
武田准教授は「正解を見ていないときの視線の動きのデータも集めて解析し、より精度の高い検査にしたい」としている。
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