静岡大学防災総合センター(火山学、災害情報学)の小山真人(こやま まさと)さんとおっしゃる方が、
政府の姑息な言い訳『パニックを防止するために情報を制限した』の不当性を、見事に解き明かしてくださいました。
以下に転載させていただきます。
パニック神話に踊らされる人々
福島原発災害にまつわる不当な情報制限
福島原発災害に関して、政府や一部の研究者・マスメディア・団体・企業等が情報制限をおこない、
その理由について「パニックを防止するため」と説明した。
ここで『情報制限』とは、情報の隠蔽・選別・遅延・矮小化・不明確化などの実施・要請・容認のすべてを指す。
こうした行為や理由づけが、いかに不当なものであるかを説明しよう。
たとえば、細野豪志首相補佐官(当時)は、SPEEDI(緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム)の情報をすみやかに公開しなかった理由について、
「市民に不安を与え、パニックが起きるのを恐れたため」と説明した(5月3日付毎日新聞など)。
3月18日と4月11日付の日本気象学会理事長メッセージは、
「不確かな情報を公開したとすれば、万が一の緊急時に、大きな社会的混乱を引き起こすことが懸念され」ることを理由に、
放射性物質の拡散シミュレーションに関する、研究成果の公表自粛を、会員に呼びかけた。
当事者から、直接見聞した例も挙げておこう。
4月下旬に、筆者のもとを訪れた在京TV局の担当記者は、
「3月11日以来、原発事故に関して本当のことを調べてきても、パニック防止を理由に報道を自粛させられる」と語った。
しかしながら、災害に関する情報が、パニックを引き起こした事例は、世界的に見ても、きわめて稀である。
それどころか、深刻な内容の情報が、公的機関から警報として伝えられても、思ったほどには危機感をもたれず、避難に結びつかない実態が、長年の研究によって明らかになっている。
つまり、災害情報=パニックという固定観念は、誤った思い込み(パニック神話)である。
突然の警報によって、群衆が狂ったように逃げ惑う等の場面は、映画などによって刷り込まれた、悪しき幻想なのだ。
なお、パニックという言葉は、日常的に使われて広い意味をもつようになったが、
本来の心理学的な意味は、突然の大きな恐怖にかられて、理性を喪失した極限状態を言う。
ここでは、そうした狭い意味で、『パニック』を用いる。
こうしたパニックが、稀にしか起きない理由は、しばしば、正常性バイアスによって説明される。
正常性バイアスとは、目の前にある危険を、平常の範囲内と誤認識することであり、人間の誰もが、多かれ少なかれ備えている。
一方で、人間は、危機的状況にあっても、互いに対話・協調することによって理性を失わない、
つまり、本来パニックを起こしにくい存在だ、とする研究成果もある。
いずれにしても、パニックは、
(1) 緊急かつ重大な、危険の認識、
(2) 閉じられそうになっている、限られた脱出路の認識、
(3) 状況についての情報不足、
の、3条件すべてが揃わないと、発生しないとされている。
このうち、危険そのものや、脱出路の状況は、改善困難なことが多いが、情報不足は比較的容易に解消できる。
つまり、必要とされる情報を、迅速に伝えることによって、第3条件の『情報不足』をつぶせば、パニックを防止できる。
こうした知見は、災害情報の発信に携わる研究者間では常識であったが、他分野の研究者・行政担当者・マスコミ関係者には、共有されていなかったようだ。
危機管理の視点から見れば、先に挙げた政府関係者、研究者、マスメディアの対応は、あまりに不勉強、かつ稚拙なものであった。
こうした情報制限が、なぜ駄目なのかは明白である。
まず、情報制限が招く情報不足こそが、住民に不安や混乱を与え、さまざまな噂や流言の発生を招き、
上述のパニック発生条件(3)を助長して、最悪の場合は、真のパニックを招く要因となる。
きわめて起きにくいパニックが、もし起きたなら、それは、情報不足をもたらした側の責任と言えよう。
さらに、パニック神話にとらわれて、情報制限をおこなった人々は、当然とられるべきだった住民の、正当な危険回避行動も妨げた。
たとえば、震災当日の、コスモ石油千葉製油所の火災にともなう、「有害物質の雨」に関するネット上の情報が、「パニックを煽った」などと批判されたが、
実際に、2003年、十勝沖地震にともなう苫小牧のコンビナート火災では、有毒ガスが問題になったし、
1976年に、イタリアのミラノ近郊で起きた、化学工場の爆発事故では、住宅街にダイオキシンが降った。
また、高温噴煙の上昇が、火山灰まじりの降雨を引き起こすことは、火山学の常識である。
つまり、「有害物質の雨」の危険性は、十分現実的なものであり、正当な危機感が表現され、「雨に直接濡れるな」等の、危険回避のヒントも含まれていた。
なお、千葉製油所に隣接した、劣化ウランの保管施設が、この時延焼していたことが、後日明らかになった。
3月19日発売の、週刊誌AERA(3月28日号)の、"放射能がくる"という表紙も、パニックを煽るとして叩かれたが、
同じころ、深刻な事態を予測していた専門家も、複数いた。
その心配は、現実のものであり、3月15日や21~22日に、高濃度の放射能雲が、関東上空を漂っていたことが、その後の調査・研究で判明している。
一方、原発事故直後に、福島県に招かれた放射線健康リスク管理アドバイザーは、
科学的に解明できていない低線量被曝の晩発的影響について、人心安定のために、あえて「大丈夫」と言い換えた、との趣旨の談話を残している(週刊朝日4月22日号)。
こうした情報制限は、先のSPEEDIデータの公表遅延とともに、警戒区域外にいた人々の、放射能に対する危機感を低下させ、不要な被曝を助長した疑いがある。
情報制限は、本来は、協力して危機を乗り切るべき情報発信者と、受け手の人間関係をも引き裂く。
情報制限の事実が、後から次々と明るみに出たため、もはや行政や研究者が出す情報は、おいそれと信用してもらえない状況となっている。
そもそも、どこまでのリスクを許容できるかを決めるのは、あくまで個々の住民である。
情報発信者がすべきことは、具体的なリスクを、不確定部分があっても包み隠さずに提示し、それを誠実かつ丁寧に解説することであり、勝手な解釈を押しつけることではない。
パニック神話にとらわれた、研究者や行政担当者の主張を、何の批判もなく、右から左へと伝えたマスメディアや、科学コミュニケーター(普段から職とする人の他に、ボランティア的な専門家や一般市民も含む)が多かったことも、今回の原発災害の特徴である。
多くのジャーナリストや科学コミュニケーターが、リスクコミュニケーションに関しては、素人同然であった。
なお、行政担当者は、『パニック防止』という名目以外に、『風評被害の防止』という名目でも、しばしば情報制限をおこなっている。
風評被害とは、過剰警戒した消費者の、買い控えなどの自粛行動によって生じる、経済的被害のことである。
ところが、上述したように、低線量被曝のリスクはグレーゾーンが広いため、
検出された値が、暫定規制値以下でも、そのことだけで『安全』が保証されるわけではないし、そもそも暫定規制値自体が、非常時に限った高目の値である。
そうした点を考慮すれば、消費者の買い控えは、正当な行為と言えよう。
つまり、『風評被害』は、生産者側の立場と解釈を、一方的に押しつける言葉なのである。
しかしながら、中立な立場にあるはずのマスメディアは、行政や生産者の使う『風評被害』という言葉をそのまま報道し、消費者の立場や感情を、踏みにじり続けている。
さらには、この情報制限によって、かえって消費者の不信と警戒感を増大させ、経済的被害の拡大を招いている疑いがある。
今後、リスク情報の発信・伝達にかかわるすべての組織と人間は、『パニック』に関する、漫然とした偏見を捨て、
『風評被害』の言葉の問題も含めた最新の心理学・災害情報学の知見をわきまえた上で、行動してほしいと願う。
参考文献
Covello, V.T.ほか(1988)Risk Communication. KFA Ju¨lich GmbH
吉川肇子ほか(2009)危機管理マニュアル~どう伝え合うクライシスコミュニケーション.イマジン出版
釘原直樹(2011)グループダイナミックス~集団と群集の心理学.有斐閣
Mileti, D.S. and Peek, L.(2000)Journal of Hazardous Material, 75, 181-194
関谷直也(2011)風評被害~そのメカニズムを考える.光文社新書
そもそもあの事故が起こった日、いったいどこの誰が一番パニクッとったん?
福島第一の現場に居た作業員の人らと、東電と政府ちゃうかったん?
もちろん、原発狂団の連中もちょっとは慌てたやろけど、あの連中はもとから知識があんまり豊富やないし、想像力も欠落してるから、
まあ、一般のわたしら市民とさほど変わらん程度やったんちゃうかと思う。
ほんま、ええ加減にもほどがある。失礼にもほどがある。
いったい誰にもの言うてんねん?と、襟首掴んで問い詰めたりたいほどや。
あの日、ちっちゃい子供が外で何人も並んでた。
大変な目に遭うてる家族を、ちょっとでも助けようと、お水もらう列に並んで立ってた。
若い子も、必死で手伝いしてた。
震災と津波の直後やったから、助かった人らは、助からんかった人、どうなってるかわからん人を、あちこち歩き回って探してた。
そんな時にも、きちっとしたデータは存在してて、そのデータには、恐ろしい事実がちゃんと載ってた。
それを隠した奴は誰や?
それを隠せと命令した奴は誰や?
はいそうですか、と、今だに命令に従い続けてるのは誰や?
そいつらみんな、福島第一敷地内に特別に建てられた刑務所に、死ぬ一秒前まで閉じ込めたる。
食べ物はもちろん、風評被害に遭うた放射能汚染基準値を大幅に超えた食材のみで作られたもん。
飲みもんはもちろん、原発施設から流れてる汚染水。
着るもんはもちろん、除染ボランティアに使わした、ええ加減で防護の役目なんかなんにも果たさんかった服。
あんたらが好きで好きでたまらん原子力のゲップ放射能を、たっぷり毎日味おうたらええねん。
政府の姑息な言い訳『パニックを防止するために情報を制限した』の不当性を、見事に解き明かしてくださいました。
以下に転載させていただきます。
パニック神話に踊らされる人々
福島原発災害にまつわる不当な情報制限
福島原発災害に関して、政府や一部の研究者・マスメディア・団体・企業等が情報制限をおこない、
その理由について「パニックを防止するため」と説明した。
ここで『情報制限』とは、情報の隠蔽・選別・遅延・矮小化・不明確化などの実施・要請・容認のすべてを指す。
こうした行為や理由づけが、いかに不当なものであるかを説明しよう。
たとえば、細野豪志首相補佐官(当時)は、SPEEDI(緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム)の情報をすみやかに公開しなかった理由について、
「市民に不安を与え、パニックが起きるのを恐れたため」と説明した(5月3日付毎日新聞など)。
3月18日と4月11日付の日本気象学会理事長メッセージは、
「不確かな情報を公開したとすれば、万が一の緊急時に、大きな社会的混乱を引き起こすことが懸念され」ることを理由に、
放射性物質の拡散シミュレーションに関する、研究成果の公表自粛を、会員に呼びかけた。
当事者から、直接見聞した例も挙げておこう。
4月下旬に、筆者のもとを訪れた在京TV局の担当記者は、
「3月11日以来、原発事故に関して本当のことを調べてきても、パニック防止を理由に報道を自粛させられる」と語った。
しかしながら、災害に関する情報が、パニックを引き起こした事例は、世界的に見ても、きわめて稀である。
それどころか、深刻な内容の情報が、公的機関から警報として伝えられても、思ったほどには危機感をもたれず、避難に結びつかない実態が、長年の研究によって明らかになっている。
つまり、災害情報=パニックという固定観念は、誤った思い込み(パニック神話)である。
突然の警報によって、群衆が狂ったように逃げ惑う等の場面は、映画などによって刷り込まれた、悪しき幻想なのだ。
なお、パニックという言葉は、日常的に使われて広い意味をもつようになったが、
本来の心理学的な意味は、突然の大きな恐怖にかられて、理性を喪失した極限状態を言う。
ここでは、そうした狭い意味で、『パニック』を用いる。
こうしたパニックが、稀にしか起きない理由は、しばしば、正常性バイアスによって説明される。
正常性バイアスとは、目の前にある危険を、平常の範囲内と誤認識することであり、人間の誰もが、多かれ少なかれ備えている。
一方で、人間は、危機的状況にあっても、互いに対話・協調することによって理性を失わない、
つまり、本来パニックを起こしにくい存在だ、とする研究成果もある。
いずれにしても、パニックは、
(1) 緊急かつ重大な、危険の認識、
(2) 閉じられそうになっている、限られた脱出路の認識、
(3) 状況についての情報不足、
の、3条件すべてが揃わないと、発生しないとされている。
このうち、危険そのものや、脱出路の状況は、改善困難なことが多いが、情報不足は比較的容易に解消できる。
つまり、必要とされる情報を、迅速に伝えることによって、第3条件の『情報不足』をつぶせば、パニックを防止できる。
こうした知見は、災害情報の発信に携わる研究者間では常識であったが、他分野の研究者・行政担当者・マスコミ関係者には、共有されていなかったようだ。
危機管理の視点から見れば、先に挙げた政府関係者、研究者、マスメディアの対応は、あまりに不勉強、かつ稚拙なものであった。
こうした情報制限が、なぜ駄目なのかは明白である。
まず、情報制限が招く情報不足こそが、住民に不安や混乱を与え、さまざまな噂や流言の発生を招き、
上述のパニック発生条件(3)を助長して、最悪の場合は、真のパニックを招く要因となる。
きわめて起きにくいパニックが、もし起きたなら、それは、情報不足をもたらした側の責任と言えよう。
さらに、パニック神話にとらわれて、情報制限をおこなった人々は、当然とられるべきだった住民の、正当な危険回避行動も妨げた。
たとえば、震災当日の、コスモ石油千葉製油所の火災にともなう、「有害物質の雨」に関するネット上の情報が、「パニックを煽った」などと批判されたが、
実際に、2003年、十勝沖地震にともなう苫小牧のコンビナート火災では、有毒ガスが問題になったし、
1976年に、イタリアのミラノ近郊で起きた、化学工場の爆発事故では、住宅街にダイオキシンが降った。
また、高温噴煙の上昇が、火山灰まじりの降雨を引き起こすことは、火山学の常識である。
つまり、「有害物質の雨」の危険性は、十分現実的なものであり、正当な危機感が表現され、「雨に直接濡れるな」等の、危険回避のヒントも含まれていた。
なお、千葉製油所に隣接した、劣化ウランの保管施設が、この時延焼していたことが、後日明らかになった。
3月19日発売の、週刊誌AERA(3月28日号)の、"放射能がくる"という表紙も、パニックを煽るとして叩かれたが、
同じころ、深刻な事態を予測していた専門家も、複数いた。
その心配は、現実のものであり、3月15日や21~22日に、高濃度の放射能雲が、関東上空を漂っていたことが、その後の調査・研究で判明している。
一方、原発事故直後に、福島県に招かれた放射線健康リスク管理アドバイザーは、
科学的に解明できていない低線量被曝の晩発的影響について、人心安定のために、あえて「大丈夫」と言い換えた、との趣旨の談話を残している(週刊朝日4月22日号)。
こうした情報制限は、先のSPEEDIデータの公表遅延とともに、警戒区域外にいた人々の、放射能に対する危機感を低下させ、不要な被曝を助長した疑いがある。
情報制限は、本来は、協力して危機を乗り切るべき情報発信者と、受け手の人間関係をも引き裂く。
情報制限の事実が、後から次々と明るみに出たため、もはや行政や研究者が出す情報は、おいそれと信用してもらえない状況となっている。
そもそも、どこまでのリスクを許容できるかを決めるのは、あくまで個々の住民である。
情報発信者がすべきことは、具体的なリスクを、不確定部分があっても包み隠さずに提示し、それを誠実かつ丁寧に解説することであり、勝手な解釈を押しつけることではない。
パニック神話にとらわれた、研究者や行政担当者の主張を、何の批判もなく、右から左へと伝えたマスメディアや、科学コミュニケーター(普段から職とする人の他に、ボランティア的な専門家や一般市民も含む)が多かったことも、今回の原発災害の特徴である。
多くのジャーナリストや科学コミュニケーターが、リスクコミュニケーションに関しては、素人同然であった。
なお、行政担当者は、『パニック防止』という名目以外に、『風評被害の防止』という名目でも、しばしば情報制限をおこなっている。
風評被害とは、過剰警戒した消費者の、買い控えなどの自粛行動によって生じる、経済的被害のことである。
ところが、上述したように、低線量被曝のリスクはグレーゾーンが広いため、
検出された値が、暫定規制値以下でも、そのことだけで『安全』が保証されるわけではないし、そもそも暫定規制値自体が、非常時に限った高目の値である。
そうした点を考慮すれば、消費者の買い控えは、正当な行為と言えよう。
つまり、『風評被害』は、生産者側の立場と解釈を、一方的に押しつける言葉なのである。
しかしながら、中立な立場にあるはずのマスメディアは、行政や生産者の使う『風評被害』という言葉をそのまま報道し、消費者の立場や感情を、踏みにじり続けている。
さらには、この情報制限によって、かえって消費者の不信と警戒感を増大させ、経済的被害の拡大を招いている疑いがある。
今後、リスク情報の発信・伝達にかかわるすべての組織と人間は、『パニック』に関する、漫然とした偏見を捨て、
『風評被害』の言葉の問題も含めた最新の心理学・災害情報学の知見をわきまえた上で、行動してほしいと願う。
参考文献
Covello, V.T.ほか(1988)Risk Communication. KFA Ju¨lich GmbH
吉川肇子ほか(2009)危機管理マニュアル~どう伝え合うクライシスコミュニケーション.イマジン出版
釘原直樹(2011)グループダイナミックス~集団と群集の心理学.有斐閣
Mileti, D.S. and Peek, L.(2000)Journal of Hazardous Material, 75, 181-194
関谷直也(2011)風評被害~そのメカニズムを考える.光文社新書
そもそもあの事故が起こった日、いったいどこの誰が一番パニクッとったん?
福島第一の現場に居た作業員の人らと、東電と政府ちゃうかったん?
もちろん、原発狂団の連中もちょっとは慌てたやろけど、あの連中はもとから知識があんまり豊富やないし、想像力も欠落してるから、
まあ、一般のわたしら市民とさほど変わらん程度やったんちゃうかと思う。
ほんま、ええ加減にもほどがある。失礼にもほどがある。
いったい誰にもの言うてんねん?と、襟首掴んで問い詰めたりたいほどや。
あの日、ちっちゃい子供が外で何人も並んでた。
大変な目に遭うてる家族を、ちょっとでも助けようと、お水もらう列に並んで立ってた。
若い子も、必死で手伝いしてた。
震災と津波の直後やったから、助かった人らは、助からんかった人、どうなってるかわからん人を、あちこち歩き回って探してた。
そんな時にも、きちっとしたデータは存在してて、そのデータには、恐ろしい事実がちゃんと載ってた。
それを隠した奴は誰や?
それを隠せと命令した奴は誰や?
はいそうですか、と、今だに命令に従い続けてるのは誰や?
そいつらみんな、福島第一敷地内に特別に建てられた刑務所に、死ぬ一秒前まで閉じ込めたる。
食べ物はもちろん、風評被害に遭うた放射能汚染基準値を大幅に超えた食材のみで作られたもん。
飲みもんはもちろん、原発施設から流れてる汚染水。
着るもんはもちろん、除染ボランティアに使わした、ええ加減で防護の役目なんかなんにも果たさんかった服。
あんたらが好きで好きでたまらん原子力のゲップ放射能を、たっぷり毎日味おうたらええねん。