筆頭は、米8月のＩＳＭ製造業景況指数。市場予想は前月の58.1から57.7への低下となっていたが、結果は2004年5月以来14年ぶりの高水準となる61.3への上昇となった。米国の足元の景気循環の拡大期は2009年7月以降なので、つまり今回の景気拡大期の中での最高値となる。予想外の大幅上昇で、まさにポジティブ・サプライズ。新規受注が大幅上昇し、全体を押し上げた（前月の60.2 ⇒65.1）。50台後半が続くだけ、利上げの必要性が言われた時代もあったが、その習いからすると60超は過熱を表す水準といえる。しかし、それにしては、4日の米国株は、このデータが発表された後に下げ幅を縮小する程度で、Ｓ＆Ｐ500種平均もナスダックも、数日マイナス圏での推移で終わった。反応が大きかったといえるのは米債で、利上げの加速を意識させる結果から、軒並み売られ利回りは上昇。10年債も2.9％まで上昇。
それでも、市場の反応という面では、サプライズは起きていないわけで、大型減税の効果などから良くて当たり前のような、慣れが出ているのか、織り込み済みか。ＩＳＭは米国経済の過大評価が目立つとの指摘も見られた。
もうひとつは、南アフリカの4－6月期ＧＤＰが（前期比年率）マイナス0.7％となり、1－3月期のマイナス2.6％と合わせて2四半期連続のマイナス成長となったこと。2期連続のマイナス成長は、リッセッション（景気後退）との定義がある。4－6月期の市場予想は、プラス0.4％となっていたので、予想外の景気後退入りということになる。景気後退入りは、2009年以来のこと。ただし、こちらは農業生産の低下、つまり不作が絡んでいるとされる。構造問題よりも、天候要因という側面があり、深刻度は割り引くべきか。ただし、これを受け、南アランドは4日、3.2％の急落状態となり8月中旬の安値に接近。プラチナの売り要因となった。
サプライズとはいえ、米国優位を表す内容。
インドネシア・ルピアやインド・ルピーも下げ、リスクオフ気運の中で、資金の流れは再びドルに向かう展開に。前日3日には、8月のトルコの消費者物価指数（ＣＰＩ）が発表され前年同月比17.9％の上昇とされ、通貨安からインフレ傾向が一気に高まっていることが判明。トルコ中銀は9月13日に金融政策決定会合を控えており、通貨防衛を含め利上げが焦点となる。同国のエルドアン大統領が、かねてより中銀の政策（利上げ意向）に牽制発言を繰り返しており、中銀の独立性という観点からも注目されそうだ。
