週末３月１日のNY金は大幅に続伸した。
NYコメックスの通常取引は前日比４１．０ドル高の２０９５．７０ドルで終了。終値ベースで昨年１２月２７日の２０９３．１０ドルを上回り約２カ月ぶりに史上最高値を更新した。高値は２０９７．１０ドルだった。週間ベースでは４６．３０ドル、２．２６％高の続伸となった。
この日、米ISM（サプライマネジメント協会）が発表した２月の製造業購買担当者景況指数（Ｐ ＭＩ）は４７．８と前月（４９．１）から予想外に低下した。市場は４９．５への改善を読んでいた。景気後退を意味する５０割れは１６カ月連続となり、２０００年８月～０２年１月以来約２２年ぶりの長期低迷となった。ただ、ITバブルの崩壊や０１年の米同時テロによって４０台前半まで下落した当時とは異なり、より小幅な不況にとどまっている。先行指標となる新規受注指数は今年２月に４９．２となり、１月の５２．５から悪化。２月の生産指数も４８．４と、１月の５０．４から悪化した。
前日に重要なインフレ指標（コアPCEデフレーター）を市場予想の範囲で通過し、インフレ沈静化方向を確認していたこともあり、この日の製造業景況指数の予想外の悪化を受け米長期金利は低下した １０年債利回りは朝方４．３０１％まで上昇していたが、一時４．１７８％まで下げ４．１８５％で終了した。
同じ１日、ミシガン大学が発表した消費者調査では、２月の景況感指数（確報値）は７６．９となり、１月の確報値（７９．０）から低下。市場予想の７９．６も大きく下回った。消費者センチメントの低下は個人消費への影響が考えられ、このところ後退していた上半期中の米利下げ観測が再び浮上し、利回り低下につながった。
政策の方向性を映すことで知られる２年債利回りは、週初の４．７２９％から大きく低下し４．５４２％で終了した。
一方為替市場では、ユーロが対ドルで４日ぶりに反発したことでドル指数（DXY）は前日の２週間ぶりの高値から反落し１０４ポイント割れの１０３．８６１で終了。
ただし、ドルは対円でやや上昇し１５０．１３円で終了した。
ブラジル・サンパウロで開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中央銀行総裁会議に参加した日銀植田総裁は、２月２９日現地での会見で、２％の物価目標の持続的・安定的実現について、現時点で達成が見通せる状況ではないとの認識を示した。円は一時１５０．７３円まで売られたものの米指標を受け買い戻され１５０．１３円で終了した。
NY金が終値で高値を更新したタイミングに１５０円台の円安が重なったことで、日本取引所（JPX）傘下の大阪取引所金先物価格は、３月１日の夜間取引にて一時１万００７２円と昨年１２月４日に記録していた１万００２８円の史上最高値を突破。終値でも１万００５４円と高値を更新して終了した。
週明け３月４日の店頭小売価格も税込み１万１０００円を超え最高値を更新するとみられる。
