「在宅の緩和ケア普及 国のがん患者療養プロジェクト」（読売新聞・2011年6月29日 朝刊）

在宅療養を望む人たちをサポートするため、国が取り組んでいる「緩和ケア普及のための地域プロジェクト（OPTIM）」について紹介。具体的な取り組みについて、長崎市を取材している。

引用
・プロジェクトに取り組んだ結果、緩和ケアチームがかかわった患者のうち、在宅に移行できた割合は、実施前の2％から昨年は22％に急増した。
・09年に自宅で死亡した人の割合は全国で12.4％。だが、がん患者に限ると7.4％と低く、病院と在宅医療・ケアの連携不足や、緩和ケア体制の不十分さが指摘されている。


記事のなかで、ある医師のコメントに『以前は、患者の意向より、医療的処置の必要度の高さや独居かどうかで「在宅は無理」と頭から決めつけることも多かった』というのがあった。これはまさに私も経験したことで、今でもこのような姿勢でケアに従事する人も少なくないと思う。これはケア従事者の考え方うんぬん…ではなく、まずは、そう考えざるを得ない環境（制度やサービス等）が存在していることに問題があるのだろう。

ハード面での改善がすぐに難しいのであれば、まずはソフト面での改善から。それには、この記事内にも指摘があったが、「病院と在宅の顔の見える多職種連携」が必要であろう。

患者の意向を実現するために…という姿勢は、結果としてケア従事者の「充足感」にもつながるのではないだろうか。
試行錯誤しながら話し合い、どうにかして患者の意向を実現できないか…というプロセスとそれが達成できた時の想いは、なんとも言えない味わいがある。
国のプロジェクトとしてだけではなく、まずは町の中での小さな連携からでもいい。多くの事業所、多くのケア従事者の線がつながっていくことを願う。