顕微授精４５万件、体外受精の２倍 ２０１０年、世界６０カ国で

顕微授精４５万件、体外受精の２倍　２０１０年、世界６０カ国で
2016年6月16日 (木)配信朝日新聞

　２０１０年に世界６０カ国で実施された不妊治療のひとつ「顕微授精」は４５万件で、体外受精の約２倍に上ることが日米欧などの研究者によるＮＰＯの調査でわかった。機器の進歩などで世界中で急速に普及しているとみられるが、ほぼ全員が顕微授精を選ぶ地域もあるなど地域差も大きい。

　顕微授精は、精子の数が少ない、動きが悪いなど、シャーレの中で精子を卵子に振りかけて受精を促す体外受精がうまくいかない場合の治療法とされる。一般的に顕微授精の方が費用がかかり、日本では、どちらも１回数十万円だが、顕微授精の方が１０万円前後高いことが多い。

　ＮＰＯ「国際生殖補助医療モニタリング委員会」が英専門誌に発表した論文によると、日米英やロシア、ブラジル、エジプト、南アフリカなど６０カ国で１０年に実施された顕微授精は計４５万５千件で、体外受精は約２２万件。同委員会の００年の調査（４９カ国）では顕微授精が１７万５千件、体外受精は１９万１千件だったが、逆転した。

　委員会に参加する石原理・埼玉医大教授によると、機器の進歩で簡単で確実に精子を卵子に注入できるようになったことが背景にあるという。

　日本産科婦人科学会によると、日本でも顕微授精は０３年に体外受精を上回り、１２年は体外受精約７万９千件に対して顕微授精はその１・５倍に当たる約１２万２千件に上る。

　調査結果について、欧州生殖発生学会の元議長でマーストリヒト大（オランダ）のハンス・エバーズ名誉教授は「男性不妊ではない場合、体外受精と比べて顕微授精に利点はない。医師は必要のない高価な施しをするサンタクロースになってはならない」などとする論説を発表した。


顕微授精は約20年前に開発された不妊治療の方法で、精子と卵子を体外で受精させた後に子宮へ戻す点では体外受精とほとんど同じ流れですが、体外で精子と卵子を受精させる方法が異なります。体外受精では卵子に精子を振りかけて自然に受精するのを待ちますが、顕微授精は顕微鏡で見ながらピペットを使って卵子の中に直接精子を注入します。

糖尿病になると脳の海馬が萎縮 九州大チームが発表

糖尿病になると脳の海馬が萎縮　九州大チームが発表
2016年6月16日 (木)配信朝日新聞

　糖尿病になると記憶にかかわる脳の海馬という部分の萎縮が進むことが、福岡県久山町の住民を対象とした九州大チームの研究で示された。海馬の萎縮は認知症患者の脳でもよく観察されており、チームは「糖尿病の人は、認知症を発症していなくても脳の異変が始まっている可能性がある」と指摘する。

　久山町では九大が長期的な疫学調査を実施しており、糖尿病の人はそうでない人に比べて認知症のリスクが２倍ほど高まるとの結果が出ている。今回は実際に脳がダメージを受けていることを示す内容で、米国で１４日まであった米糖尿病学会で発表した。

　町内に住む６５歳以上の人を対象に頭部のＭＲＩで脳の容積を測定し、糖尿病の有無との関係を調べた。１２３８人が参加し、うち２８６人が糖尿病だった。

　脳の大きさには個人差があるため、「頭蓋骨（ずがいこつ）の内側の容積に占める脳の容積の割合」を指標に、脳の縮み具合を評価。年齢差などが影響しないよう統計的に処理すると、糖尿病歴が長いほど脳の容積が小さくなる傾向だった。

　中でも記憶と関係が深く、脳の奥の方にある海馬の容積をみると、糖尿病歴が１０～１６年だと糖尿病でない人に比べて約３％、１７年以上だと約６％小さいという結果が出た。

　糖尿病だと血管がもろくなり、神経障害や腎障害などが起きやすくなるが、脳もダメージを受けているとみられる。糖尿病の中でも食後に血糖値が上がりやすいタイプが、脳の縮みやすさにかかわっているらしい。研究チームの秦淳・九大医学研究院付属総合コホートセンター准教授（疫学）は「糖尿病は脳卒中などのリスクも高める。まずは糖尿病にかからないよう注意してほしい」と話す。

　一方、運動をすると、糖尿病と認知症のリスクはいずれも下がるとされる。有酸素運動をした高齢者で海馬の容積が増したという米国チームの報告もある。（編集委員・田村建二）

精子、卵子の結合構造解明 東京大、避妊に応用も

精子、卵子の結合構造解明　東京大、避妊に応用も
2016年6月16日 (木)配信共同通信社

　受精の際、精子と卵子が結合するのに必須となるタンパク質の立体構造を解明したと、東京大などのチームが１５日付の英科学誌ネイチャーに発表した。それぞれのタンパク質は互いに結びつきやすい形をしており、チームの大戸梅治（おおと・うめはる）・東大准教授は「結合を阻害すれば新たな避妊薬の開発にもつながる」としている。

　受精では精子と卵子が融合して一つの受精卵となる。両者が接着する際に必要なのが、精子表面のタンパク質「ＩＺＵＭＯ１」と、卵子表面のタンパク質「ＪＵＮＯ」。二つとも精子と卵子が互いを認識するために必要なタンパク質だが、詳しい構造は不明だった。

　チームはＩＺＵＭＯ１とＪＵＮＯを大量に複製して結晶化することに成功、構造を分析した。その結果、ＩＺＵＭＯ１は細長い形をし、ＪＵＮＯは内部に袋状の構造を持つ球のような形であることが分かった。

　受精の際には、ＩＺＵＭＯ１の中央部分が、ＪＵＮＯにある袋の外側と結びつくことが判明。それぞれの凹凸がお互いにかみ合い、パズルのピースがはまるようにしてくっつくという。

　ＩＺＵＭＯ１とＪＵＮＯが結びつく前に、これらのタンパク質に結合する物質を開発すれば、避妊薬として使える可能性があるという。

コーヒー発がん性証拠なし ＷＨＯ、熱い飲み物は注意

コーヒー発がん性証拠なし　ＷＨＯ、熱い飲み物は注意
2016年6月16日 (木)配信共同通信社

　【ジュネーブ共同】世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織、国際がん研究機関（ＩＡＲＣ、本部フランス・リヨン）は１５日、コーヒーについて「発がん性がある可能性を示す決定的な証拠はない」との調査結果を発表した。コーヒー好きにとっては朗報と言えそうだ。

　ただ、コーヒーを含むあらゆる種類の「非常に熱い飲み物」は「食道がんの原因である可能性が高い」と警告。特に温度が約６５度以上の飲み物の危険性を強調している。

　ＩＡＲＣは１９９１年以降、コーヒーには鉛などと同じく「発がん性がある可能性がある」としてきた。

　ＩＡＲＣは昨年１０月、ソーセージやベーコンなどの加工肉に「発がん性が十分に認められ、大腸がんになるリスクがある」との調査結果を発表した。日本でも消費者の不安が広がり、食品業界から反発の声が出るなど波紋を呼んだ。

中居正広のキンスマスペシャル 「北村弁護士の人生を変えた 医療ミス奇跡の逆転裁判」【5月27日放送】

居正広のキンスマスペシャル 「北村弁護士の人生を変えた 医療ミス奇跡の逆転裁判」【5月27日放送】
2016年5月30日 (月)配信Live on TV

　1992年4月、北村晴男弁護士が独立して間もない頃、初めての医療裁判を受けた。北村の元に訪れた相談者は都内在住の女性。夫は大手メーカーに勤務する営業マンで、1年前にマイホームを購入したばかりだった。3月9日、出勤した夫は突然の呼吸困難に陥りそのまま病院へ救急搬送された。実は夫は近所の個人病院で喘息と診断されていたが、薬を飲んでも症状が回復しないため、病院へは行っていなかった。救急搬送された夫だが、異常は見つからず喘息と診断された。入院することになった夫には喘息の薬が投与され、子供達とも会話が出来るほどに回復した。しかし翌日、夫の容態は急変。この時、妻は病院側の対応に疑問を抱くが、夫を側で見守ることしか出来なかった。入院から3日目、夫は呼吸不全を起こし心肺停止状態に。その後、なんとか一命を取り留めたものの、遷延性意識障害と診断され、二度と夫の意識が戻ることはなかった。夫が意識不明になった翌日、夫の身体からは良性の腫瘍が見つかった。その腫瘍が気管支を塞いでいたため、呼吸不全になり脳に酸素がいかなくなったことが原因であると判明した。医師が喘息と診断した根拠は不明であり、明らかな誤診であることは間違いなかった。

　医療関連訴訟事件の民事訴訟件数は年間800件、患者側の勝訴率は2割に過ぎない。裁判の争点は、なぜ担当医が気管支の腫瘍を見逃し、喘息と診断したのか。その医療過誤を実証できるか、ということだった。まずは医師の過失を認めさせる証拠を探さなくてはならない。病院側が保管する夫の資料を証拠保全として抑えるために、北村達は病院を訪れた。すると病院側は「今まで一度も訴訟で負けたことがないんですよ」との言葉を受けた。意識が回復しない状況になっている患者がいる中で、北村は強い憤りを感じていた。医療に関してド素人の北村は、毎晩医療関係の本を読み、病院側に落ち度はなかったか調べた。

　まず北村が着目したのは、異常がないとされていたCT画像。本当に腫瘍は写っていなかったのか友人の医師を訪ねると、見落とす可能性はあるがCTに腫瘍が写っていることがわかった。しかしこの画像からの発見は困難であり、立証は難しいという。医療事件における過失は、治療が標準的水準に達していれば過失が認められないケースが多々あった。つまりCT画像を決め手にするには、腫瘍を見抜けなかったのは医師のミスと証言してくれる人が必要だった。そこで北村は、担当医のミスを指摘してくれる人を探すことに。全国の教授に頭を下げ協力を仰ぐが、協力してくれる医師を探すことは困難を極めた。そして訴訟が始まって1年が経過。もし判決が出る前に夫が亡くなった場合、損害賠償額は意識不明の時と比べると半額以下になってしまう。

　北村に電話を寄越した医師の見解では、喘息の疑いがあってもCT画像から腫瘍を見落としたことは医師の過失である、というものだった。担当医を証人尋問し、医療過誤を認めさせることにするが、何らかの圧力がかかったのか土壇場で切り札を失ってしまう。訴訟から進展がないまま3年が経過し、決断しなければならない時期が来ていた。妻はどうしても主人の無念を晴らすため、北村への依頼を続行。事件を全く別の視点で一から見直すが、決定打は見つからなかった。

　3年前、診察の過程で何が起こっていたのか、北村は医学書に書いてあった一文に気付いた。それは喘息の患者に行う処置の仕方。この時北村が見つけたのは、裁判の行方を左右する大きな発見だった。そして迎えた証人尋問当日、北村は担当医がどうして喘息と診断したのか、どんな処置を施したのか、その結果患者はどうなったのかを追求した。

　北村は、担当医が行った気管支拡張剤による治療は、投与して効果がなければ気管支結核や気管支腫瘍を検討するのが基本的な喘息治療であることを指摘した。医師は喘息の診断をする前に数値の確認を怠っており、本人のミスであることを認めさせた。

　北村は担当医に、治療は自分自身のミスであることを認めさせた。そして訴訟から3年、北村の執念が遂に実を結び、病院側が夫妻に1億円を支払うという和解勧告がされた。その判決から僅か2日後、3年間意識不明だった夫は安らかに息を引き取った。裁判が終わる前に亡くなっていたら和解金は半額、夫は父親として子供達の未来を守った。北村が弁護して、勝訴を勝ち取った女性から手紙が届いた。真面目に優しく生きてきた夫が、なぜこんな辛い思いをしなくてはならなかったのか。あてもない自分が出会ったのが北村弁護士だった。辛かったことの記憶が薄れ、穏やかな日常を過ごすことが出来るのも裁判で答えを出して下さったから。北村弁護士にずっと感謝し、忘れることはない。

　北村弁護士の仕事は責任がある職業であり、なんとか勝ちたいという奥さんの気持ちを汲みとってあげたかった。しかし本当に優秀な弁護士であれば、もっと早く立証することが出来たと語った。

　事件は皆それぞれ違うが、相談・依頼に来る方、会社にとっては一大事である。自分の体力が続く限りはそれに関わって、少しでも良い解決を導き出したいと語った。

尿から乳がん・大腸がん発見…世界初の技術開発 すごいです

尿から乳がん・大腸がん発見…世界初の技術開発
2016年6月15日 (水)配信読売新聞

　日立製作所と住友商事グループは１４日、尿を調べることで乳がんと大腸がんを見つけられる世界初の技術を開発したと発表した。

　数年以内の実用化を目指しており、将来的にがん検査の大幅な簡略化につながると期待される。

　発表によると、尿の中にある糖や脂質など１３００以上の物質から、がんと判定するために必要な特定物質を約１０種類まで絞り込むことに成功した。その含有量の違いで健常者とがん患者を見分けられるという。

　エックス線検査や血液検査などに比べて手軽なため、検診を受ける人の負担が軽くなる。ただ、特定物質の構造の解析など課題が残されており、早期の実用化に向けて研究を加速する。

懸命に生きてきても 離婚、病気、職を転々 「老後の貧困」

懸命に生きてきても　離婚、病気、職を転々　「老後の貧困」
2016年6月13日 (月)配信共同通信社

　生活保護を受ける高齢者世帯の割合が初めて受給世帯全体の５割を超えた。うち９割は単身で、受給者数も１００万人に迫る。公的扶助に頼らざるを得ない高齢者は増え続け、メディアに躍る「下流老人」「老後破産」といった言葉は将来への不安をかき立てる。参院選を前に、切り詰めながら保護費を受給し、孤独を抱えて過ごす高齢者の生活を見つめた。

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　毎月の生活保護費と年金から家賃約４万円を除くと、残りは約７万円。食費は１日７００円に抑える。スーパーで総菜が半額になるのを待ったり、食べなかったり。光熱費を抑えるためエアコンは使わない。唯一の楽しみは読書だが、本を買う余裕はない。「これが本当に健康で文化的な生活と言えますか」。千葉県流山市の水野哲也（みずの・てつや）さん（６９）が切り出した。

　受給者となったのは２０１３年１月、６６歳の時だ。夜間警備の仕事をしていたが、持病が悪化し退職を余儀なくされ４カ月がたっていた。年齢と病気で仕事はなかなか見つからない。同居する長女（３２）は約２０年引きこもり。消費者金融への借金返済も抱え、月５万円の年金だけでは生活できず、地元の生活支援団体を頼り、受給申請した。

　決して怠惰な人生を送ってきたわけではない。結婚し、２人の子を授かったが、妻は統合失調症で子育てもできない状況に。離婚して小学生だった２人を引き取り、男手一つで育ててきた。

　子どものために仕事を休むことも多く、正社員では雇ってもらえない。警備や出来高払いの飛び込みセールスなどの職を転々とした。収入はいつも不安定で、生活費が足りなければ借金するしかない。それでも「生活保護だけは受けない」と踏ん張ったつもりだ。

　支援団体のおかげで、長女は今年から自立のための施設に入り、まかないの仕事を始めた。だが、家賃にあたる「住宅扶助」は世帯人数に比例する。２人で月５万３千円のアパートに住んでいたが、単身では最大４万１千円。市から安い物件に移るよう迫られた。

　転居先がようやく決まった４月、脳内出血で倒れ、緊急入院。すぐに大家に伝わり、「また何かあったら困る」と入居を断られた。病気に加え住む場所も失い、死さえよぎった。団体の人が奔走し何とか築４０年の物件が見つかり、「生きる望みがつながった」。

　残りの人生、生活保護と周りの人に頼りながら命を全うしようと思い始めた。だが、保護費や年金は引き下げられ、働けない高齢者はますます追い詰められていく。「まるで姥捨山に置き去りにするのと同じだ。老いて枯れても人間は人間。声を上げられない弱い者を切り捨てないでほしい」

　※生活保護と高齢者

　生活保護は憲法２５条で規定された「健康で文化的な最低限度の生活」を保障し、自立を助ける制度。国が定める最低生活費を収入が下回れば不足分を支給するもので、年金を受け取っていても額が少なければ受給できる。厚生労働省によると、受給世帯のうち、６５歳以上の高齢者を中心とする世帯は今年３月時点で過去最多の８２万６６５６世帯で、初めて受給世帯の５割を超えた。２０１４年現在の６５歳以上の受給者数は約９２万５千人。支給基準は５年に１度見直し、前回は１５年度まで３段階で計６・５％減額した。