温泉が動脈硬化を予防？…千人超の健診結果を分析

温泉が動脈硬化を予防？…千人超の健診結果を分析
2016年6月23日 (木)配信読売新聞

　日常的に温泉に入浴する人は、動脈硬化につながる脂質異常症（高脂血症）になりにくい可能性があるという調査結果が、早坂信哉・東京都市大学人間科学部教授の研究で得られた。

　早坂教授が５月に開催された日本温泉気候物理医学会の学術集会で発表した。

　早坂教授は、温泉入浴の健康維持効果を検証するため、熱海温泉誌作成実行委員会（内田実代表）の提案と静岡県熱海市の協力を受け、２０１４年度の同市の特定健診を受けた市民のうち、１０９２人に調査を行った。

　調査は、〈１〉週に１回以上温泉に入浴する習慣の有無〈２〉性別〈３〉６５歳以上と同未満などに分け、健診結果のデータを統計学的に分析した。

　その結果、温泉入浴の習慣のある人はない人に比べ、６５歳未満の男性でＬＤＬコレステロール（悪玉コレステロール）の平均値が低く、６５歳以上の女性でＨＤＬコレステロール（善玉コレステロール）の平均値が高かった。

　脂質異常症は、血液中のコレステロールなどの脂質が正常値の範囲内にない状態。放置すると動脈硬化、さらには心筋梗塞や脳梗塞などの恐れもある。

　ＬＤＬはコレステロールを全身の組織に運び、それが血管内に放置されると動脈硬化につながるため「悪玉」と呼ばれる。これに対し、ＨＤＬは余分なコレステロールを血液中から回収し、動脈硬化を進みにくくする働きがある。

　医学博士で温泉療法専門医の内田代表によると、市民の温泉入浴の健康への影響を健診データを基に調査しているのは、熱海市独自の取り組みだという。内田代表は「日常的に温泉に入っていると、コレステロールがたまりにくいかもしれないことがわかった。温泉が健康に好影響を与える可能性を示している」と語る。

　早坂教授は昨年、温泉入浴の習慣があると高血圧になりにくい可能性があるとの調査結果を、同市の１２年度の特定健診のデータに基づいて発表していた。

　「熱海温泉誌」は同市の市制８０周年を記念し、来年４月の発行予定。熱海温泉の歴史などに加え、今回の研究成果も掲載するという。

【北海道】今金中インフル激減 医師指導で手洗い徹底、教諭ら感染制御チーム

【北海道】今金中インフル激減　医師指導で手洗い徹底、教諭ら感染制御チーム
2016年5月25日 (水)配信北海道新聞

　【今金】町と町教委が、町内の小中学校で行っている感染症予防の取り組みが成果を上げている。昨年度、町立八雲総合病院の医師の助言を受けて今金中で行った対策事業では、手洗いの徹底指導が奏功して昨冬の生徒、教諭のインフルエンザ感染者が激減。本年度は今金小で同様の事業を行う予定で、６月６日には中学校での成果を発表する「感染症対策シンポジウム」が町内で開かれる。

　町などはここ数年、同病院の吉田雅喜小児科診療部長に指導を受け、乳幼児や高齢者らの保育所や福祉施設内などでの感染予防に力を入れている。

　今金中での取り組みはこれを学校に採り入れたもので、昨年５～９月に吉田部長や町の保健師らが計１０回、インフルエンザの知識や対策法、手洗い技術などを教諭、生徒に伝える講義・実習を校内で実施した。

　これを受け、学校側では教頭、養護教諭らが学校感染制御チーム（スクールＩＣＴ）を設置。インフルエンザなどの流行状況の把握と、家庭への予防法や意識の普及などに努めた。

　この結果、２０１５年１１月～１６年３月のインフルエンザ感染率（総数に占める延べ感染者の比率）は、教員で５・９％と１４～１５年の同時期の３分の１、生徒は５・６％と５分の１に激減。「学年・学級閉鎖が一度もない極めてまれな冬」（町保健福祉課）となった。

　中島光弘副町長は「指導の徹底と、それを日常的に継続させる校内のチームの役割が大きかった」と分析。本年度は児童向けに指導方法を工夫するなどし、今金小でスクールＩＣＴ事業を展開する予定だ。

　６月６日のシンポは午後６時から、総合福祉施設としべつで開催される。吉田部長が学校現場での感染症対策について基調講演し、今金中の岡健教頭、町の保健師らがパネルディスカッションで昨冬の取り組みや成果、今後の課題などを語る。参加無料。問い合わせは総合福祉施設としべつ（電）０１３７・８２・２７８０へ。（三宮大平）

仕事と生活調和へ 倉敷女性医師の会設立 経験もとに働き方討議

【岡山】仕事と生活調和へ　倉敷女性医師の会設立　経験もとに働き方討議
2016年6月8日 (水)配信山陽新聞

　女性医師の活躍できる職場環境づくりやキャリアアップ支援を目的とした「倉敷女性医師の会」の設立総会が６日夜、倉敷市内で開かれた。ベテラン医師、研修医、医学生らがパネルディスカッション。ワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）を推進していくための課題点や働き方などについて語り合った。

　倉敷医師会が主催し、約３０人が出席。倉敷医師会の岡大介副会長と川崎医科大の塩谷昭子教授をコーディネーターに、子育て経験のある医師や同大の学生、研修医の女性ら８人が討議した。

　「仕事と家庭を両立できるのか不安」と学生が思いを打ち明け、先輩医師らが自身の経験談を披露した。

　幼い子どもを実家に預けて研修生活を送り、米国留学もした女性医師は「母として面倒をみられない申し訳なさ、自責の念は常にあった。一方で家庭に執着しすぎると、キャリアを失うかもしれない、と板挟みだった」と当時のジレンマを吐露。帰国後、当直や救急がある病院勤務を経て、自宅で開業し、そのメリットを「通勤時間のロスがなく、短時間で仕事とプライベートを切り替えられる」と語った。

　ほかにも「育児も仕事もいっぱいいっぱいだったが家族や保育園、職場の同僚、友人の支えがあって続けられた」「キャリアアップのためには興味がある専門分野に進めるかが大切。その選択の際、家庭を持っても続けられるかを考えて、あきらめることがないような環境づくりが必要」といった意見が出された。

　倉敷女性医師の会は、川崎医科大でワーク・ライフ・バランスを推進する森谷卓也教授が、学内外の女性医師らと設立準備を進めてきた。今後、倉敷医師会エリア（旧倉敷市、同市水島地区）の医師、医学生を対象に参加を呼び掛け、集会やシンポジウムなどを開催していく予定。総会で倉敷医師会の辻俊彦会長は「これからは女性の活躍抜きに地域医療の発展、医学の進歩はあり得ない。活動に協力していきたい」と述べた。

【埼玉】医師会の考えは…校医大量辞任の吉川、審査会も５人辞任「市民犠牲」

【埼玉】医師会の考えは…校医大量辞任の吉川、審査会も５人辞任「市民犠牲」
2016年5月24日 (火)配信埼玉新聞

　吉川市で小中学校の校医が大量辞任した問題で、市の介護認定審査会でも審査会の委員だった医師８人のうち５人が辞任していたことが２３日、市や吉川松伏医師会への取材で分かった。医師会は別の医師１人を推薦したとするが、従来通りの審査を行えなくなるため、委員への負担が増えたり審査会の公平性が保たれなくなるなどの懸念もある。

　市によると、審査会委員だった医師５人が３月下旬までに、医師会を通じ「退任願」を市に提出した。５人は３月末付で委員を辞任。理由は「一身上の都合」だった。任期は２０１５年４月～１７年３月の２年間。医師５人は任期１年を残して退任した。

　介護認定審査会は要介護認定などの審査、判定を行う機関。介護保険法などで定められ、審査会の委員は医療・保健・福祉の学識経験者で構成される。同法は審査を行う合議体の標準人数を「５人」としている。

　これまで同市では医師、歯科医、薬剤師、看護師、福祉関係者計２０人が、市の委嘱を受け委員を務めていた。医師２人を含む５人の合議体四つを構成し、それぞれの合議体が２カ月に３回のペースで審査会を開いていた。

　医師５人が辞任した４月からは、医師の人数を減らして対応。市の条例で合議体の人数は「５人以内」とされ、法的にも問題はない。市いきいき推進課は「大きな問題は起きていない」としながらも「在るべき姿に戻せるよう医師会にお願いしている」と述べた。

　本来２人の医師が審査に関わる合議体で、現状三つの合議体で医師は１人、残る一つの合議体は医師が不在の状態が続いている。同じ条件で審査が行われず、審査会の公平性が問われる。

　同医師会は、辞任した医師とは別の医師１人をすでに推薦したことを明らかにし「今後も市に全力で協力していく」とコメントした。吉川市では小中学校の校医１６人のうち１０人が今年３月末に辞任していた。

　関係者によると、４月に医師会の医師５人が辞任したことで、合議体のメンバーが減少。最低限のメンバーで行っている合議体は欠席できない状況が続いており、合議体の数自体や１回の審査対象数を減らそうとする動きも出ているという。審査は提出から１カ月以内に結果を出す必要があり、審査の期限切れや通常業務を抱える審査会医院の負担増も懸念される。

　関係者は「異常事態。医師会は事情を抱えていると思うが、市民の健康福祉が犠牲になるのはおかしい。医師会は何を考えているのか」と訴える。別の関係者は「医師会は問題があるならはっきりと言うべきだ。この問題を多くの人に知ってほしい」と話した。

初のADA-SCID遺伝子治療が欧承認

初のADA-SCID遺伝子治療が欧承認
GSKが欧州委員会から取得と発表
化学工業日報2016年6月21日 (火)配信 一般内科疾患小児科疾患投薬に関わる問題

　英グラクソ・スミスクライン（ＧＳＫ）はこのほど、希少疾患であるＡＤＡ－ＳＣＩＤ（アデノシン・デアミナーゼ欠損による重症免疫不全症）に対する遺伝子治療「Ｓｔｒｉｍｖｅｌｉｓ」について、欧州委員会から承認を取得したと発表した。小児患者用の遺伝子治療として世界初の販売承認取得となる。

　ＡＤＡ－ＳＣＩＤは、遺伝子異常によって白血球の一種であるリンパ球の産生に必要なアデノシン・デアミナーゼ（ＡＤＡ）と呼ばれる必須たんぱく質が産生される疾患。欧州では年間１５人が発症すると推定されている。

　Ｓｔｒｉｍｖｅｌｉｓは、ＡＤＡ－ＳＣＩＤに対するｅｘ　ｖｉｖｏ（生体外）遺伝子治療。患者自身の骨髄細胞を採取し、ベクターを用いてＡＤＡ遺伝子の正常なコピーを細胞に導入する。その後、遺伝子操作した細胞を静脈内注射によって患者に再導入し、その一部の細胞が骨髄に戻る仕組み。ヒト白血球抗原（ＨＬＡ）の一致した適切な近親者による幹細胞ドナーがいないＡＤＡ－ＳＣＩＤ患者が適応となる

プールに入ってもいい？ 皮膚感染症で学会が見解 「医療新世紀」

プールに入ってもいい？　皮膚感染症で学会が見解　「医療新世紀」
2016年6月21日 (火)配信共同通信社

　人から人へうつる皮膚の感染症にかかっている子どもは、学校などのプールに入っていいか。日本皮膚科学会など関連する３団体は、この問題についての統一見解と、その医学的根拠についての解説を、同学会ウェブサイトで公表した。水泳シーズンでの活用を呼び掛けている。

　３団体でつくる作業部会のメンバーである山本剛伸（やまもと・たけのぶ）川崎医大講師（皮膚感染症）によると、対象としたのは、学校感染症に指定されている伝染性膿痂疹（のうかしん）（とびひ）、伝染性軟属腫（みずいぼ）、アタマジラミ症、疥癬（かいせん）の４疾患。

　このうち、とびひだけは、触ると症状が悪化しやすいことや、原因となる細菌の感染力が強く、肌がじかに接触するとうつる恐れがあることから、治るまではプールを禁じるべきだとした。

　とびひ以外の三つにかかったときは基本的にプールに入れるが、条件が幾つかある。

　まず、ビート板や浮輪、タオル、水泳帽など、プールの時間に使う用具類を共用しないようにすること。感染の原因となるウイルスや生物が、物を介してうつる恐れがわずかにあるためだ。

　アタマジラミ症と疥癬は、それらの原因であるシラミやダニに対する治療を始めていること。みずいぼについても、医師の診断を受けていることが前提となる。

　山本講師は「どの感染症についても、保護者などが自己判断するのは禁物。症状があったら必ず子どもを皮膚科で受診させ、医師の判断を聞くようにしてほしい」と強調している。

蚊取りテレビ 海外こぼれ話

蚊取りテレビ　海外こぼれ話
2016年6月21日 (火)配信共同通信社

　韓国ＬＧ電子のインド部門が蚊を追い払うテレビをインドで発売した。テレビに蚊の嫌がる超音波を出す機能を付けた。

　発売したのは価格２万６５００ルピー（約４万円）と４万７５００ルピーの２タイプ。テレビをつけていない時も「蚊取り」機能は続くという。

　蚊の被害に苦しんでいる低所得者向けに開発した。超音波は人間には聞こえないといい、テレビの視聴を邪魔することはなさそうだ。（ソウル、ロイター＝共同）

老化抑制物質、初の臨床へ…慶応大など来月にも

老化抑制物質、初の臨床へ…慶応大など来月にも
2016年6月21日 (火)配信読売新聞

　老化を抑制する効果が動物実験で判明しつつある物質を人間に投与し、安全性や効果の有無を調べる臨床研究を、慶応大と米ワシントン大（ミズーリ州）が来月にも国内で開始する計画であることがわかった。

　慶応大の倫理委員会が近く、計画の妥当性などを審査する。承認されれば、まずは１０人程度の健康な人への投与で安全性を確認し、その後数年かけて、体の機能の改善効果の有無を調べる。

　この物質は「ニコチンアミド・モノヌクレオチド（ＮＭＮ）」。ワシントン大の今井眞一郎教授（５１）（老化学）らの研究で、ＮＭＮが老化を抑える役割を持つ遺伝子サーチュインを活性化することが判明。マウスにＮＭＮを投与する実験では、老化にともなう代謝や目の機能などの低下が改善されることもわかってきた。

【青森】弘前の介護施設が「パワーリハビリ」導入

【青森】弘前の介護施設が「パワーリハビリ」導入
2016年6月21日 (火)配信東奥日報

　「正座が楽になった」「つえなしで歩ける」―。弘前市内の介護施設が、利用者の動作機能を維持するため、専用マシンで筋力アップを図る「パワーリハビリ」を取り入れたところ、約８割に介護度を改善したり重症化を防ぐ効果があり、利用者や職員が手応えを感じている。市も昨年度から、専用マシンを購入する施設に費用を補助するなど、パワーリハビリの活用を後押ししている。

　パワーリハビリは筋肉や関節にゆっくり軽く負荷をかけて、身体機能を向上させるリハビリの手法。社会福祉法人七峰会サンアップルホームのデイサービスセンター（同市高杉）では、２０１４年度から本格的に専用マシンを使用している。

　同施設によると今年３月まで１年間以上、パワーリハビリに取り組んだ７３人のうち１３人の介護度が改善、４７人が介護度を維持した。

　９０代のある女性利用者は歩行器でゆっくりとしか進めなかったが、パワーリハビリを始めて６カ月ほどで、つえなしで歩けるようになったという。

　同施設のリハビリ回数は利用者の身体状態で異なり週１～３回。休憩を含め１回３０～４０分で、水分補給しながら、６台の専用マシンで足や股関節、背中などの筋力アップを図っている。

　リハビリを始めて１年余りという三浦キヌエさん（７７）は「膝の痛みはなかなか取れないが、ほかの全身の動きは楽になった」と話す。担当職員の神明雄さん（３６）も「デイサービスを休んで、リンゴ畑に行くようになった人もおり、利用者に喜ばれてうれしい」と声を弾ませる。

　専用マシンは１台１００万円ほどに上るが、昨年度、市内３施設が市の補助金を活用して購入。市は本年度から利用者の介護度を改善させた施設に、奨励金を交付する制度も始めるなど介護予防に力を入れている。

【愛知】がん検診で誤って課金

【愛知】がん検診で誤って課金
2016年6月21日 (火)配信毎日新聞社

　蒲郡市は２０日、本来は無料でがん検診や肺炎球菌の予防接種などが受けられる人に対し、自己負担金が必要とする誤った受診票を送付していたと発表した。昨年度は少なくとも１７人に対し、１人当たり５００～４０００円を誤って課金。今年度は誤った受診票を送付した１５３人のうち、少なくとも４人が既に５００～２０００円を支払ったため、市は返金する。世帯情報と住民税の課税・非課税情報を活用して課金の是非を判定するコンピューターシステムの設計に誤りがあったという