運転中のハンズフリー通話は危険

運転中のハンズフリー通話は危険
脳内の「見る」処理が妨げられる
HealthDay News2016年6月20日 (月)配信 精神科疾患神経内科疾患その他

　運転中のハンズフリー通話は、携帯電話を手で持って通話する場合と同じように注意散漫になり危険である可能性があることが、英サセックス大学心理学部のGraham Hole氏らの研究でわかった。

　Hole氏らは、自動車の運転映像を用いてテストを実施。視覚的な想像を促すような会話をしながら映像をみた場合、被験者は危険に気づきにくくなることを明らかにした。

　「携帯電話を手に持たない“ハンズフリー”であれば運転中に通話しても安全だと誤解している人は多いが、今回の研究はそうでないことを示している。会話をすると運転者はその内容を視覚的に想像してしまうため、たとえハンズフリーであっても注意散漫になる可能性はある。この視覚的な想像の処理は、道路の前方に見えるものの処理と競合する」と同氏は話す。

　ハンズフリー通話をしながらテストを実施した場合、被験者が注視する前方の道路の範囲は狭くなり、危険が直接見えているにもかかわらず認識できていなかった。この結果は、会話によって従来の想定以上に脳の視覚処理能力に負荷がかかることを示唆しており、運転中の通話はハンズフリーであれ手持ちであれ、危険であることを示している。

　Hole氏は、「今回の知見は、実生活における携帯電話での通話にも影響する。電話の相手から物を置いた場所を尋ねられれば、運転者は脳内に部屋を思い描いて探そうとする。あるいは、単に電話の相手の表情を想像することもあるだろう。運転中は携帯電話の電源を切っておく以外に安全な方法はない」と述べている。

統合的介入が労働者の健康行動を改善

統合的介入が労働者の健康行動を改善
Ann Intern Med2016年6月20日 (月)配信 一般内科疾患精神科疾患一般外科疾患
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　労働者の健康増進を目的とした統合的労働者介入プログラム（Total Worker Health）の有益性および有害性を、既発表論文15件のシステマティックレビューで検証。製造業や建設業の従事者における禁煙推進および果物・野菜の摂取量増加、オフィスワーカーの座位時間短縮に対する介入に効果がある可能性が示唆された。労働災害発生率、生活の質、害などその他の転帰に関するエビデンスは不十分または欠落していた。

増える心不全 治療法は進歩、禁煙や減塩に効果

増える心不全　治療法は進歩、禁煙や減塩に効果
2016年6月20日 (月)配信神戸新聞

　心臓・脳血管疾患の専門病院「西宮渡辺心臓・血管センター」（兵庫県西宮市池田町）の創立１０周年記念式典が同市内であり、東京大医学部循環器内科の小室一成教授が「大きく進歩し続ける循環器疾患治療法の最前線」と題し講演した。日本人の死因でがんに次ぐ２番目の心疾患と、４位の脳血管疾患の現状と課題について語った。

　小室教授は、国内外で心不全による死亡者数が増え続け「心不全パンデミック（世界的大流行）が起きている」とした。心不全患者数は米国では１９５０年代の２００万人足らずから約６００万人に急増、２０５０年まで毎年約６万人ずつ増えると予測した。日本では登録制度がなく把握できていない課題を指摘し、今の患者数は約１００万人と推計されると述べた。

こころの天気図 うつ招く睡眠不足＝東京大教授・佐々木司

こころの天気図　うつ招く睡眠不足＝東京大教授・佐々木司
2016年6月20日 (月)配信毎日新聞社

　普段の外来診療でも、学生との相談でも、時々あるのが「私、寝過ぎではありませんか？」という質問だ。子細を聞くと「周りには５時間睡眠でやれている人もいるのに、自分は６時間以上眠っても調子が悪い。これでは困る」と訴えることが多い。Ａ君の場合、これまで毎晩７～８時間眠っていた。大学院に進学し、睡眠を減らして研究を頑張ったのだが、頭が思うように働かず、意欲も気分も沈みがちとのことだった。昔から睡眠を削ると調子が上がらない方だということなので、元の７～８時間に睡眠時間を戻すよう指導した。１カ月ほどで調子が改善し、勉強にも研究にも身が入るようになった。

　前回（５月２２日）の最後で述べたが、精神不調を防ぐ鍵の一つは睡眠等の生活習慣にあり、Ａ君はその良い例である。生活習慣では運動、飲酒が睡眠とともに重要ポイントだが、これはまたいずれ説明するとして、睡眠時間については図に示したように、うつなどの精神不調と極めて明確に関係することが知られている。この図の対象は中学生だが、他の年代も同様と考えていい。精神不調の予防・改善には十分な睡眠を規則正しく取ることが重要だ。

　ところでＡ君、睡眠時間を７～８時間に戻すアドバイスに即、納得したわけではない。こういう提案には「どうして自分だけ５時間睡眠じゃ駄目なのか？　納得がいかない」と大抵反論がくる。これには答えが二つある。一つは「必要な睡眠時間には個人差がある。それは体質で決まっていて、大きく変えるのは難しい」。もう一つは「５時間睡眠で頑張り続けた後、数カ月、数年後にしわ寄せがきて不調に陥る人も多い」。激務に耐えられる人だけ残ればいいというスタンスの職場などで、よく見られる現象である。

　ただ、実際に超短時間睡眠でも平気という人は皇帝ナポレオンだけではないようで、昔、講演会で司会をしてくださった女医さんが「私は４０年間、毎晩３時間睡眠です」とおっしゃって、大変驚いたこともある。企業のトップには、実はこういう人が結構おられるのかもしれないが「まれな人」と考え、まねしないのが無難だろう。

　なお、こういう方々が「自分にできるのだから、誰でもできる」などと誤解すると、周りは大いに迷惑を被ることになる。ここで大切なのは正しい知識とそのための教育だが、今の日本の精神保健教育はこの辺も含めて不十分な点が多い。次回はそのことをお話ししたい。＝次回は７月１７日掲載

「両親を離婚させるしか…」 介護費倍増、揺らぐ中流

「両親を離婚させるしか…」　介護費倍増、揺らぐ中流
2016年6月20日 (月)配信朝日新聞

　両親に離婚してもらうしかないのかも知れない――。東京都内の男性会社員（４４）は、こんなことを真剣に考えている。

　脳出血で半身マヒになった母（８０）は最も重度な要介護５。４年待った末、東京２３区内の特別養護老人ホームで２年前から暮らす。

　その特養からの請求額が昨夏以降、はね上がった。食費や部屋代に介護保険の自己負担分なども含め、月約８万円から約１７万円に倍増。両親の年金は月約２８万円だが、実家の借地料は月８万円近く、一人暮らしをする父（７５）の医療費や社会保険料の負担も重い。男性は毎月４万円の仕送りを始めたが、なお足りない。

　負担が増えたのは、介護保険制度の改正で昨年８月から施設の食費・居住費の補助（補足給付）を受けられる条件が厳しくなったため。母は特養の住所で住民票登録をしており、実家の父と「世帯分離」をしている。これまで非課税世帯とみなされた母は補助を受けられていたが、制度改正によって世帯が別でも配偶者が住民税の課税世帯なら補助の対象外になった。

　自治体の生活相談窓口では、担当職員から「国にはもう財源がない。生活プランを見直して欲しい」と言われ、在宅介護も勧められた。男性は住宅ローンや教育費を抱え、仕送りはギリギリ。両親を離婚させて再び補足給付を受けるしか手段がないと思い悩み、弁護士とも相談している。

　「いくら財政が厳しいと言っても、利用料がいきなり倍なんて尋常じゃない」

　住民税が非課税の世帯も一定の預貯金があれば、補足給付を受けられなくなった。厚生労働省によると、昨年８月末の補足給付の認定数は約９０万件で、前月末の約１２０万件から一気に減った。制度改正の影響が大きいとみられる。

　金沢市で二つの特養を運営する「やすらぎ福祉会」の酒井秀明さんによると、昨年夏の一連の介護保険制度見直しで計１４４人の入居者の３割ほどで負担が増えたという。「中間層でも生活がギリギリになる人がいる。『払える人が負担する』という制度の趣旨を超えている。負担増の線引きがこれでいいのか疑問だ」

　その特養の個室に入居する認知症の女性（８８）も夫（８０）と「世帯分離」をしている。夫の年金収入で補助の対象外となり、施設利用料は月約７万円値上がりして約１４万円に。合計月２３万円余りの夫婦の年金だけでは足りず、貯金を取り崩すようになった。

　２０歳で上京して電線会社で長年働き、定年後に故郷の金沢に戻った夫は「アベノミクスで成長って言われても、こんな負担増が続けばいずれ暮らしが成り立たなくなる」と嘆く。守り続けてきた「中流」の暮らしの揺らぎを感じている。



■「痛みの分配」老後破綻の不安

　経済成長の「果実」の分配を強調する安倍晋三首相だが、多くの高齢者は負担増という「痛み」の分配に直面する。一定のゆとりがあった中間所得層にも老後破綻（はたん）の不安が広がる。

　民主党政権時代の２０１２年に自民、公明との３党で合意した「税と社会保障の一体改革」の理念は、世代を問わず負担能力のある人に負担してもらおうという考え方だ。すでに年間１１０兆円を超す医療や介護、年金といった社会保障の給付費を抑え、制度を持続可能にする狙いがある。

　こうした考え方に基づき、第２次安倍政権下で介護や医療の負担を増やす法律が相次いで成立した。昨年夏から一定の所得がある人は介護保険の自己負担が１割から２割に上昇。医療機関で入院した際の食事代は、今年度から段階的に引き上げられている。

　今年４月、「認知症の人と家族の会」（京都市）は介護保険制度改正の撤回を求める要望書を厚労省に出した。全国の医師や歯科医師でつくる全国保険医団体連合会の名嘉（なか）圭太事務局次長は「調査に答えた医療機関の約４割で経済的な理由による治療中断がある。これ以上の負担増は限界だ」と警鐘を鳴らす。

　ただ、今後も医療費の負担上限額引き上げなど、高齢者を中心に負担増の検討は進む。一方、低所得者の社会保障の自己負担に上限を設ける「総合合算制度」は軽減税率を導入する財源確保のため見送られた。消費増税の再延期により、介護保険料の軽減など低所得者向けの対策は実現の見通しが立たなくなっている。

　慶応大学の駒村康平教授（社会政策）は「社会保障が置かれた状況は厳しく、資産や預貯金を含め負担できる人が負担することは不可欠」と主張。ただ、「制度別に改革が議論され、全ての負担増を合わせた時に家計にどんな影響があるのか検証されていない」として制度横断的な検証を求めたうえで、こう指摘する。

　「負担能力の線引きは難しい。一部で負担が過重になるなら解消する必要がある。放置すれば厳しい状況に追い込まれる人が出て、生活保護受給者の増加は避けられない」（編集委員・清川卓史）

9割減のレーシック、今後どうなる？

9割減のレーシック、今後どうなる？
安易な矯正勧める施設を見破るコツは
日本眼科医会2016年6月21日 (火)配信 一般内科疾患一般外科疾患眼科疾患

　屈折矯正手術の主要術式であるLASIK（レーシック）の施行件数が落ち込んでいる。有効性と安全性が世界的に認められているにも関わらず、2008年の45万件から2014年には5万件という9割減に至った理由は何か。今後のニーズはどうなっていくのか。日本眼科医会が6月14日に開いた記者懇談会では、慶應義塾大学眼科学教室准教授の根岸一乃氏と筑波大学眼科学教授の大鹿哲郎氏がそれぞれの立場から見解を述べた。

　根岸氏によると、レーシックの有効性については、4474本の論文を用いたメタ解析で患者の99.5％が裸眼視力0.5以上、90.8％が1.0以上を達成したという結果が得られている。患者満足度についても3000本近い論文のシステマティックレビューで95.4％という高い数字が得られた。現在では米国国防省の軍パイロットやNASAの宇宙飛行士の適合検査でも認められるなど、確立した視力矯正法になっている。

　認知度が高まるにつれ日本でも施行件数は年々増加し、2008年には45万件に達したが、自由診療であることから経済情勢を反映し、リーマンショックを機に減少に転じた。さらに2013年12月、消費者庁からレーシックによる重大危害についての注意喚起が発出され、2014年には5万件前後にまで落ち込んだ。重大危害として挙げられたのは、過矯正による遠視、それに伴う頭痛・吐き気等の体調不良、乱視、光をまぶしく感じる、ドライアイ、目の痛みなどの症状だった。

　実際はどうなのか。日本白内障屈折矯正手術学会（JSCRS）が2013年に日本で初めて施行したレーシックについての大規模調査によると、レーシックの術後合併症で多かったのはドライアイ 862眼（1.2%）、フラップの皺792眼（1.1%）、び漫性層間角膜炎404眼（0.6%）など。術後3カ月までの追加手術は487眼（0.7％）。感染症の発症は1例もなかった。

　ドライアイはレーシックで角膜を切開することに伴うほぼ必発の合併症だが、現在はその切開部分を小さくすることで症状を軽減する方法も生まれている。根岸氏は、「全体として、レーシックは有効性・安全性・患者満足度ともに高い手術と言える。『やらなければならない』手術ではないので、現在は様子見をしている人も多いと思うが、眼鏡が使えない人や、アレルギー症状のためコンタクトレンズが使えないといった人にはやはり有効な方法だ」と話した。

　一方の大鹿氏は、レーシックには（1）大きな矯正量、（2）過矯正、（3）ドライアイ――という3つの問題点があると指摘。「正常眼に対する手術なのだから、成功率も安全性も高くて当たり前。むしろ5％もの患者が満足していないという事実を見るべきだ」と述べた。

　レーシックは角膜を削ることで視力を調整する手術だ。削り過ぎれば角膜拡張症となって再び近視に戻ったり、角膜の光学特性が悪化してコントラスト感度が悪化したりといった障害を生む。このため、日本眼科学会の「屈折矯正手術のガイドライン」では、矯正量の限度は原則として6D、何らかの事情で基準を超える場合も10Dまでと定めているが、高い裸眼視力を達成させるために、常に10Dを超える矯正手術を行う施設があるという。

　「『裸眼視力2.0達成』などという成果を出すと宣伝効果があるのかもしれないが、実は現代の日本社会で生活するには視力は0.8程度と、少し低い方が便利。このことが一般に理解されていないことも問題かもしれない」と大鹿氏。

　さらにコンタクトレンズの質や性能が近年大きく改善されていることを挙げ、「今後は特殊な事情がある人でない限り、手術で視力を解決させる必要性は減っていくのではないか」との見解を示した。

　レーシックの将来性を高く評価する根岸氏も、過矯正で患者に危害を与える施設がある点を憂慮。問題のある施設の見分け方として、「受診したその日に『手術しよう』というような施設、患者の質問にレセプショニストが応じ、医師による説明はほとんどないといった施設は避けた方が良いかもしれない。レーシックはやはり良く考えてから受けるべきだ」と強調した

悪性脳腫瘍治療に抗うつ剤が効果 岡山大大学院研究グループ確認

悪性脳腫瘍治療に抗うつ剤が効果　岡山大大学院研究グループ確認
2016年6月20日 (月)配信山陽新聞

　岡山大大学院医歯薬学総合研究科の道上宏之助教、松井秀樹教授らの研究グループは、抗うつ薬の一つが、悪性脳腫瘍の治療にも活用できる可能性を見いだした。がんが周囲へ拡大するのを抑制するとともに生存期間の延長も認められた。

　新しい抗がん剤開発には莫大（ばくだい）な費用と期間がかかることから、既存薬が持つ別の効能に着目。短期間、低予算で、副作用の少ない新しい治療薬を生み出す手法を用いた。

　悪性脳腫瘍はがん細胞が健康な細胞に入り込む浸潤性が高い上、他のがんに比べて抗がん剤による治療が難しいケースが多く、中でも悪性度の高い「膠芽腫（こうがしゅ）」は５年生存率が数％と予後が悪い。

　そこでグループは、がん細胞が移動する際に過剰に現れるタンパク質「糸状アクチン」に注目。糸状アクチンになるのを阻害できれば、浸潤性を抑えられると考え、抗うつ薬や頭痛薬、抗不安薬など１８種類で効果を調べた。

　この中の一般的な抗うつ剤の一つが、効率的に糸状アクチンの形成をブロックすることを突き止めた。マウスの実験でもがん細胞の広がりが抑えられることを確認し、生存期間も約１５％延びた。

　道上助教は「この抗うつ剤のようながん細胞の浸潤を抑制するタイプと、がん細胞そのものを攻撃する抗がん剤とを併用することで治療効果を高められる可能性がある。臨床試験に向けた準備を進めたい」と話している。成果は英科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載された。

アッタマに来た、人格を疑う。「いつまで生きるつもり」 麻生氏、北海道の集会で

「いつまで生きるつもり」　麻生氏、北海道の集会で
2016年6月20日 (月)配信共同通信社

　麻生太郎副総理兼財務相は１７日、北海道小樽市で開かれた自民党の集会で「９０になって老後が心配とか訳のわからないことを言っている人がテレビに出ていたけど、いつまで生きているつもりだよと思いながら見ていた」と述べた。消費拡大が経済の浮揚につながるとの文脈での発言だが、高齢者の侮蔑とも受け止められかねず、論議を呼ぶ可能性がある。

　麻生氏は国内で１７００兆円を超す個人金融資産があるとして「みんながじーっとしているのが、今最大の問題だ」と指摘。「あったらその金は使わなきゃ、何の意味もない。さらにためてどうするんです。さらにじーっと眺めているわけですか」と話した後、この発言をした。

　さらに麻生氏は「私のばあさんは、一切貯金はせず、金は息子と孫が払うものと思って、使いたい放題使ってました」と話した。

モルヒネいらなくなるのかな？ 「人類史上最悪の痛み」神経障害性疼痛の治療薬、世界初の臨床試験へ

「人類史上最悪の痛み」神経障害性疼痛の治療薬、世界初の臨床試験へ
2016年6月20日 (月)配信読売新聞

　九州大と製薬会社「日本ケミファ」（東京）などは１７日、難治性の「神経障害性疼痛」の治療薬実用化に向け、世界初の臨床試験を８月から開始すると発表した。

　同疼痛は、がんや糖尿病などで神経が傷ついて発症する。肌に触れるだけで激痛を感じる場合もあり、世界に数千万人の患者がいると推定されるが、有効な治療薬はない。

　同大の井上和秀副学長（神経薬理学）らは２００３年、「Ｐ２Ｘ４受容体」というたんぱく質の増加が痛みの原因の一つと解明。研究を続け、これを抑制する阻害薬を発見した。臨床試験では、来年３月まで健康な成人男性に阻害薬を投与し、安全性などを確かめる。その後、患者への投与も行って有効性を確認するなどし、６、７年後の実用化を目指すという。

　井上副学長は「『人類史上最悪の痛み』と呼ばれる疼痛をなくし、心身に良い効果が出る薬を開発したい」と話した。