病院に癒やしの海 長良医療センター映像投影

病院に癒やしの海　長良医療センター映像投影
2018年7月6日 (金)配信岐阜新聞

　海や魚の映像を投影し、部屋を水族館のように仕立てる「ゆめ水族園」が５日、岐阜市長良の長良医療センターであり、筋ジストロフィーなどの入院患者たちが、家族や職員に付き添われながら幻想的な映像に包まれた空間を楽しんだ。
　プリンターやプロジェクター製造などのセイコーエプソン（長野県）が、社会貢献事業として病院や特別支援学校で開いている。水中の浮遊感を映像で感じてもらい、入院中の療育に役立ててもらうのが狙い。県内では初めて企画された。
　会場になった会議室には１３台のプロジェクターを置き、壁や天井、床など一面に、水族館や海で収録した映像を投影した。患者たちは壁や天井いっぱいに動き回る魚や動物の姿に見入ったほか、目の前を横切る魚の姿に、驚きの声を上げたり体を揺らしたりして、水中にいるような体験を満喫していた。
　同センター療育指導室長の藤森豊さんは「体を動かせない子が魚を触ろうとするなど、普段と違う表情を見せてくれた。支える職員としてとてもうれしい光景」と話していた。

安心して予防接種へ 中津市民病院小児科が相談外来開始

安心して予防接種へ　中津市民病院小児科が相談外来開始
2018年7月6日 (金)配信大分合同新聞

　中津市民病院小児科は、４月から予防接種相談外来を始めた。保護者らがワクチンや副反応への不安を解消し、安心して予防接種を受けてもらうことが目的。是松聖悟副院長兼小児科部長（５１）は「県内初の開設で、九州でもまれな試み。正しい知識を得て、子どもたちの幸せのためにも予防できる病気はしっかり予防してほしい」と呼び掛けている。
　是松副院長は、日本小児科学会予防接種・感染症対策委員会の委員。講演会などで保護者らから予防接種に関する質問を受けることが多いため、保護者の不安を専門医の立場で解消し、予防接種率を向上しようと始めた。
　６月２９日には、２人の母親が相談に訪れた。市内牛神の会社員、岩佐綾さん（２９）は、息子２人の予防接種のスケジュールなどを相談。「長男と次男で接種内容が変わって戸惑っていたが、不安だったことを説明してもらえてよかった」という。
　インターネット上の情報でワクチンへの不安があった宇佐市四日市の会社員、和気幸（みゆき）さん（３５）は「いろいろな情報があって困っていたが、専門の先生から直接話を聞けてよかった。これで安心して子どもに予防接種を受けさせられる」と喜んでいた。
　診察は金曜日の午後。かかりつけ小児科医からの紹介状と予約が必要。予約は同病院（ＴＥＬ０９７９・２２・２４８０）。
＜メモ＞
　乳幼児期の予防接種には国が推奨し、基本的に無料で受けられる定期接種（ヒブ、日本脳炎など）と、希望者が受ける任意接種（おたふくかぜ、ロタなど）がある。任意接種でも、地域によっては自治体が費用を助成している場合もある。日本小児科学会は、子どもたちをワクチンで予防できる病気から守るため、必要な予防接種を受けることを推奨。ホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｊｐｅｄｓ．ｏｒ．ｊｐ／）で一般向けの情報や推奨スケジュールを公開している。

雨の水結晶

「ほら、見てみて」
と
孫に言ったら
「あ、蜘蛛の巣だ～」
と言って壊してしまった。
雨の日の庭の写真

大根の煮しめ

久しぶりに大根の煮しめが食べたくなって
時間をかけて、煮る。
おいしくできたよ。

85才ピアニスト、フジコ･ヘミングさんが来た

85才ピアニスト、フジコ･ヘミングさんが
松江の県民会館に来た。
テレビで見た時関心が沸き
今回見に行く。
もう、よかった。
言葉なし。

時間まで、ここ、県民会館のパンカフェでコーヒー

二階席だったが、プラハ放送交響楽団の全体が見えて、テキメンよかった。
命、洗われる。

【大阪】地震で停電した国立循環器病センター、電気事業法違反が判明…経産省立ち入り

【大阪】地震で停電した国立循環器病センター、電気事業法違反が判明…経産省立ち入り
2018年7月6日 (金)配信読売新聞

　大阪北部地震で国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）が３時間にわたって停電した問題で、経済産業省の中部近畿産業保安監督部は４日、電気事業法に基づき、同センターに立ち入り検査を行った。
　同センターでは６月１８日の地震発生後、全館が停電。自家発電機と非常用バッテリーが作動したが、途中で自家発電機からの送電が止まり、復旧に約３時間かかった。
　その後の同センターの調査で、毎年１回、全館を停電状態にして行う電気設備の点検を５年以上怠り、同法に違反していたことが判明。報告を受けた同監督部が事実を確認するため、立ち入った。

東京医大「臼井大学とも呼ばれていた」…関係者

東京医大「臼井大学とも呼ばれていた」…関係者
2018年7月6日 (金)配信読売新聞

　私立大学の支援事業を巡る汚職事件で、東京医科大側では、大学トップの臼井正彦理事長（７７）と鈴木衛学長（６９）が不正に関与していた疑いが浮上している。
　同大のホームページなどによると、臼井理事長は大学病院の病院長を務めていたが２００５年、病院の不祥事で辞任。だが０８年には学長に就任し、１３年から法人トップの理事長になった。
　ある大学関係者は「幹部は臼井理事長の言うことを聞かないと大学で生きていけない雰囲気があり、東京医科大は『臼井大学』とも呼ばれていた」と話し、「今回のような問題が起きるのは、トップが強権的に物事を進める体質が大学にあるからではないか」と続けた。
　一方、臼井理事長の手腕を評価する声もある。
　別の大学関係者は「強引で学内には敵もいたが、経営センスに優れ、現場を大切にする人でもあった」と語った。

心の病で労災、過去最多 過労死・自殺計１９０人 １７年度、裁量制で死亡も

心の病で労災、過去最多　過労死・自殺計１９０人　１７年度、裁量制で死亡も
2018年7月6日 (金)配信共同通信社

　厚生労働省は６日、仕事が原因でうつ病などの精神疾患にかかり、２０１７年度に労災申請したのは１７３２件で、１９８３年度の統計開始以降、最多だったと発表した。労災認定も５０６件で過去最多。うち自殺（未遂含む）した人は９８人に上った。過重労働が原因の脳・心臓疾患による労災認定は２５３件で前年度比７件減。うち、死亡（過労死）は９２人で、過労死・過労自殺は合計１９０人となった。
　政府は長時間労働是正に向け、罰則付きの残業時間の上限規制を含む働き方改革関連法を６月２９日に成立させた。一方、精神疾患の申請は前年度比１４６件増、１０年前の約１・８倍となり、増加に歯止めがかからない状況が続いている。精神疾患の認定理由には、職場でのいじめや嫌がらせなどが多いため、残業規制だけでなく、早急なパワハラ対策も求められる。
　脳・心臓疾患による職種別認定件数は、トラックやタクシーの運転手など「自動車運転従事者」が８９件と約３分の１を占め最多だった。残業の上限規制は来年度から始まるが、運転業務は適用が５年間猶予されており、深刻さが浮き彫りになった。
　精神疾患による業種別申請件数は「社会保険・社会福祉・介護事業」や「医療業」が多い。認定理由では「嫌がらせ、いじめ、暴行を受けた」が最多。次いで「仕事内容や量に大きな変化があった」が多かった。申請件数を年代別にみると、２０代の増加が顕著となっている。
　過労死・過労自殺者のうち、一定時間をあらかじめ働いたとみなす「裁量労働制」適用者は７人だった。うち、弁護士や記者など「専門業務型」が５人、企画や調査を担う「企画業務型」が２人。企画業務型が違法適用されていた野村不動産社員の過労死も含まれるとみられる。
　集計は例年６月下旬に公表されるが、今年は働き方改革関連法成立後の７月にずれ込んだ。厚労省は「精査に時間がかかった。法案審議とは関係ない」と説明している。