【7月20日放送】先どり きょうの健康 肝炎 進歩する治療 C型肝炎 抗ウイルス薬最新情報

【7月20日放送】先どり きょうの健康 肝炎　進歩する治療　C型肝炎　抗ウイルス薬最新情報
テレビ 2018年7月23日 (月)配信Live on TV

7月20日(金) 10時40分～10時55分/1ch NHK総合
C型肝炎 最新情報
　7月23日～29日は肝臓週間。C型肝炎 抗ウイルス薬最新情報」について。
　かつてC型肝炎は治療が難しいと言われていたが、現在では画期的な飲み薬によってほとんどの人が治る病気になっている。一方で、自分が感染していることさえ知らない患者も多く、推定190～230万人の感染者のうち、実際に受診している人は37万人しかいない。放置すると肝がんになるリスクがある。
　肝臓は沈黙の臓器と言われていて、C型肝炎に感染していても自覚症状がないことが多く、何年もの間静かに病気が進行していく。C型肝炎は、肝炎ウイルスの感染から始まり、症状がなく治癒する人もいるが、多くは急性肝炎になってしまう。そして約70％の人が慢性肝炎に進行していき、肝硬変、肝がんになっていく。自分が感染しているか分からず潜在している人は約80万人もいるので、検査によって感染していないか調べることが大切。
　肝炎ウイルス検査を受けたことがない人は、一生に1回は検査を受けたほうが良い。肝機能の数値、ALTやASTが正常より高い人は肝臓の細胞が壊れているので検査を受けるのがいい。検査は全国の医療機関や自治体で受けられる。感染が確認されたら、ウイルスのタイプなどを調べる検査が行われ、治療法が決定される。
C型肝炎の治療
　C型肝炎の治療、第1目標はC型肝炎ウイルスの排除。そして最終目標は、肝機能を正常化し、肝硬変への進展や肝がんの発症を防ぐこと。抗ウイルス薬という飲み薬を飲み、肝炎ウイルスを排除する。一緒に飲むと重い副作用の危険があるため、飲み薬を使う際は必ず持病をチェックすることが大切。また、耐性ウイルスがあるのに抗ウイルス薬を服用すると、より強力な耐性ウイルスが生まれてしまうので、耐性ウイルスの有無を調べてから治療を受けることが勧められる。最初の治療がうまくいかなかった場合、2度目の治療も失敗してしまうと治療が困難になってしまうので、確実に成功させるために、耐性ウイルスの有無を調べることが重要。必ず肝臓専門医のもとで治療を受けることが大切。厚生労働省と都道府県では、抗ウイルス薬による治療やインターフェロンといったC型肝炎の治療に関する、医療費の助成を行っている。B型肝炎に対する治療も対象となる。また、肝炎ウイルスが排除できても、肝がんのリスクが残るため、定期的な検査をすることが大切。

【長野】「子どもは静かに溺れます！」医師呼びかけ反響

【長野】「子どもは静かに溺れます！」医師呼びかけ反響
2018年7月26日 (木)配信読売新聞

　「子どもは静かに溺れます！」――。長野県佐久市の医師会がスマートフォンのアプリなどで呼びかけた注意が反響を呼んでいる。子どもは溺れたら騒ぐと考えがちだが、実際は声も出さずに沈むことが多い。国も周知を始めた。
　この注意喚起は、佐久総合病院佐久医療センター（長野県佐久市）の坂本昌彦小児科医長（４１）が発案。昨夏、当時１歳だった長男が、１０秒ほど目を離した隙に「音も立てず浴槽に沈んで溺れそうになった」ことがきっかけだ。
　坂本医師が調べると、特に子どもはこうした溺れ方が一般的だとする米国の研究を見つけた。子どもは何が起きたのか分からず、呼吸しようと精いっぱいで声を出す余裕もないという。
　佐久医師会は昨年９月、「静かに溺れる」ことを啓発するポスターを作製。同医師会のスマホ向け無料アプリ「教えて！ドクター」で紹介すると、全国から反響が相次いだ。

個人情報の匿名加工ソフトを販売、NTT関連会社

個人情報の匿名加工ソフトを販売、NTT関連会社
2018年7月19日（木）

　NTTテクノクロスは7月18日、個人情報の匿名加工を行う「匿名加工情報作成ソフトウェア」を25日から販売すると発表した。解析に必要なデータの有用性を保ったまま、個人を特定する情報を加工する。
　Windows10にインストールして使うソフトウェアで、販売価格は60万円（5ユーザあたりの年間サブスクリプションライセンス）から。NTT研究所が開発した匿名化技術である「Pk-匿名化」をソフトウェアに搭載した。個人情報から個人を特定する情報を紐づけないようにする匿名加工では、その程度によって情報の有用性が損なわれてしまう。NTTが開発した技術ではなるべく有用性を保ったまま匿名加工できるようにしたのが特徴。 　 例えば「住所」「年齢」「職業」が紐づいた個人情報を、いったん項目ごとにランダムに入れ替えたり疑似データを入れたりして変化させたあとに、再構成する。こうすることでデータ全体を解析したときに有用性を保ったまま匿名加工ができるという。また、同ソフトウェアでは操作画面で38種類の加工方法から選択して匿名加工を行うが、収集したデータ解析の目的に応じて、匿名性と有用性の評価を可視化できるようにした。
　医療情報の匿名加工を巡っては、昨年施行された改正個人情報保護法では、医療情報の多くは「要配慮個人情報」とされた一方で、匿名加工を施すことで大量の医療情報を収集し分析するといった医療情報の利活用が可能になった。さらに今年5月に施行された次世代医療基盤法（医療維新『5月からいよいよ施行、「次世代医療基盤法って何？』を参照）では、医療情報の匿名加工を行う事業者を国が認定するなど具体的な進め方を定めている（『「医療情報の利活用によって医療が進歩」―内閣官房・岡本利久氏』参照）。

1日20本の喫煙で転倒事故のリスク上昇

1日20本の喫煙で転倒事故のリスク上昇
2018年7月25日（水）

　6月21日から23日まで新潟市で開催された第22回日本医療情報学会春季学術大会で、九州大学病院メディカル・インフォメーションセンター助教の野原康伸氏は「急性期病院における転倒事故の探索的リスク要因解析」と題した講演にて、「入院患者に関するデータを解析することで、転倒・転落事故の新たなリスク因子として『1日の喫煙本数』を発見した」と報告した。機械学習を用いた分析によって明らかになった。
機械学習で転倒事故のリスク因子を抽出
　入院中における転倒・転落事故は外傷や骨折につながり、患者のQOLに大きな影響を及ぼす。野原氏は「患者の高齢化に伴い転倒事故は増加傾向にあり、より一層の対策が求められている。これまでの転倒転落対策は、医療者の経験と勘に基づくものが多かったが、それだけでは複雑な要因の中から重要な関連因子を見落としてしまう」と指摘する。
　そこで野原氏らは、転倒・転落事故に関連するリスク要因を把握するため、2014年4月-2016年3月の2年間に急性期病院に入院した患者2万2832例（延べ入院数67万7028日）を対象とし、患者情報、入退院情報、診断情報、手術情報、ケア情報など、632変数を抽出した。その上で、患者が転倒事故を起こすか否かを632個の変数で予測することで、どの変数が転倒・転落事故に強く関連しているのかを分析した。この分析には、決定木をベースとした機械学習の手法の一つである「Gradient Boosting Decision Tree（GBDT）」が用いられた。
　その結果、「転倒・転落リスクスコア」（関連度1位）、「転倒・転落事故の既往」（関連度2位）、「体重」（関連度3位）といった当然に予測される項目に加え、「1日の喫煙本数」（関連度14位）という新たな危険因子が抽出された。転倒・転落リスクスコアとは、「麻痺がある」、「筋力の低下がある」、「認知症がある」などの項目をチェックすることによって、転倒・転落の危険性を評価するスコアである。さらに詳細な解析を行ったところ、1日の喫煙本数が20本以上で転倒リスクが上昇することが判明した。
　この結果を受け野原氏は、「喫煙者は、喫煙所などに移動する際に転倒・転落事故を起こしやすいのではないかと考えられる。今後は解析結果に基づいて、転倒・転落リスクスコアの改定などにつなげていきたい」と締めくくった。

国立病院機構を書類送検へ 宮崎・都城、職員過労自殺

国立病院機構を書類送検へ　宮崎・都城、職員過労自殺
事故・訴訟 2018年7月26日 (木)配信共同通信社

　宮崎県都城市の国立病院機構・都城医療センターで２０１６年、２０代の男性事務職員が過労自殺し、都城労働基準監督署は違法な長時間労働をさせたとして、労働基準法違反の疑いで、同機構と当時の上司を近く書類送検する方針を固めた。関係者への取材で２５日、分かった。国立病院機構が同法違反容疑で書類送検されるのは初めて。
　同機構などによると、男性職員は電子カルテのシステムに関わる業務などを担当。同センターは勤務時間が自己申告制で、男性の時間外労働時間は書類上は労使協定の範囲内だった。だが労基署が男性のパソコンの使用記録を調べると、残業が確認され、時間外労働時間は多いときで月１５０時間以上だったという。男性は１６年７月に自殺し、その後、労災認定された。
　同機構は「職員が過労自殺する事態を招いたことを深く反省し、長時間労働の削減を最優先課題として真摯（しんし）に取り組む」とのコメントを出した。

妊婦にバイアグラ投与する臨床試験、新生児11人死亡で打ち切り オランダ

妊婦にバイアグラ投与する臨床試験、新生児11人死亡で打ち切り オランダ
発信地：ハーグ/オランダ [ オランダ ヨーロッパ ]
国際医学短信2018年7月26日 (木)配信 産婦人科疾患投薬に関わる問題

米製薬大手ファイザー製の男性機能不全治療薬「バイアグラ」（撮影日不明、資料写真）。(c)AFP PHOTO
　【AFP＝時事】胎児が子宮内で正常に発育していない妊婦を助けるため、男性機能不全（ED）治療薬バイアグラ（Viagra）の使用を模索する革新的な研究が、臨床試験での新生児11人の死亡を受け中止となった。研究は、オランダの医師と科学者のチームが進めていた。
　オランダ国内にある他の10の病院と共同で研究を進めていたアムステルダム大学（University of Amsterdam）付属病院（AMC）は23日、新生児11人の死亡と、早産で出生した他の新生児の肺病発症を受け、研究を中止したと発表した。
　バイアグラという商品名で広く知られるジェネリック医薬品シルデナフィルは、より一般的には勃起不全のある男性の治療に用いられている。
　だが、この薬剤には血管を拡張させる効能があるため、胎盤への血流を促進し、子宮内で発育が遅れている「胎児の成長を活性化させる」可能性があると医師らは考えていた。AMCが声明で説明した。
　2015年に始まったこの研究についてAMCは、妊娠初期に胎児の発育不良がみられる女性に対象を絞ったものだったと指摘。「このような胎児の予後は悪く、現在知られている他の治療法は存在しない」と述べた。
　先週に臨床試験が打ち切りとなった時点で、妊娠中に服用するためのバイアグラを与えられた女性は全部で93人だった一方、別の90人の女性にはプラセボ（偽薬）が与えられていた。母親へのバイアグラの影響は認められなかった。
　だが、バイアグラを服用していた女性93人の新生児19人が死亡。うち11人は、バイアグラとの関連が疑われる肺高血圧症の1種が原因で死亡したと考えられている。この他、新生児6人に、十分な酸素の取り込みを阻害する先天性の肺疾患がみられたが、一命は取り留めた。プラセボを投与したグループでは新生児9人が死亡したが、肺疾患によるものではなかった。肺に何らかの先天性疾患があった新生児は3人確認された。
　オランダのメディアが24日に伝えたところによると、胎児がバイアグラの影響を受けているかが分からず、不安を覚えている女性がまだ10～15人いるという。
　今回の研究を率いたAMCの婦人科医師ベッセル・ガンズボート（Wessel Ganzevoort）氏は、オランダ日刊紙フォルクスラント（Volkskrant）の取材に、バイアグラは胎児の成長促進を助けるための非常に有望な薬剤と考えられていたと話した。
　同氏は、女性患者らには今回の研究について事前に伝え、女性らの方からバイアグラを処方するよう依頼されたことを明らかにし、それだけに今回の研究結果には「衝撃を受けた」としている。
　「これが新生児の成長促進に有効であることを証明したいと考えていたが、反対のことが起きてしまった」、「患者に害を与えるなど、最も望まないことだ」と動揺を隠せない様子で語った。
　同氏はまた、同様の臨床試験に取り組んでいるカナダの研究チームにも今回の結果を伝えたことを明らかにした。

美容外科手術、際立つ日本の傾向 ９割が顔周辺、世界は

美容外科手術、際立つ日本の傾向　９割が顔周辺、世界は
大岩ゆり
2018年7月25日03時49分　　朝日新聞

　昨年国内で行われた美容外科手術の約９割が顔や頭部で、顔が約４割の世界的調査と大きく傾向が異なる――。形成外科医らが参加する日本美容外科学会（ＪＳＡＰＳ）の初の全国調査でこんな特徴が明らかになった。ウェブサイトに２５日公表した。
美容整形、してみたい？
　美容医療の全容が不透明との指摘があることから、ＪＳＡＰＳが、開業医らの加盟する日本美容外科学会（ＪＳＡＳ）と日本美容皮膚科学会の協力を得て医療機関３６５６カ所に調査表を送り、５２１カ所（１４％）から回答を得た。
　昨年１年間に行われた美容医療は１９０万３８９８件。外科手術が２７万８５０７件（約１５％）、手術を伴わないものが１６２万５３９１件（約８５％）だった。大手医療機関から回答を得ており、実際に行われた手術の８割、手術を伴わない施術の６割程度をつかめたとみられるという。
　外科手術で最も多いのが二重まぶたの形成（埋没、切開）で約半数。糸を使ったたるみ改善術、鼻の整形などが続き、９割以上は顔や頭部が対象だった。豊胸など乳房、胴や手足の脂肪吸引は３～５％だった。
　同種の国際的調査では、美容医療の４割以上が外科手術で、対象は顔が４割、乳房、胴体や手足がともに約３割。日本は顔の割合が際立っている。

総裁選、安倍首相は盤石か 世論調査から浮かぶ不安材料

　 総裁選、安倍首相は盤石か　世論調査から浮かぶ不安材料
三輪さち子
2018年7月24日19時59分　朝日新聞

　９月の自民党総裁選でカギを握るのが、自民党員らによる地方票の動向だ。今回から地方票の重みが増すため、安倍晋三首相や石破茂・元幹事長は各地をまわり、票の掘り起こしを目指す。地方票の風はどこに吹いているのか、世論調査のデータから探った。
　朝日新聞社が７月１４、１５両日に実施した全国世論調査（電話）で、次の自民党総裁に誰がふさわしいか、安倍晋三首相、石破茂・元幹事長、岸田文雄・政調会長、野田聖子・総務相の４氏を挙げて聞いた。総裁選で投票する自民党員らと自民支持層は必ずしも一致しないものの、自民支持層で見ると、最多は安倍首相で５４％。２位の石破氏１９％を引き離した。
　２０１２年の総裁選では、石破氏が地方票で安倍首相を上回ったものの、決選投票で国会議員票を集めた安倍首相が逆転。このときの同様の調査では、自民支持層で石破氏が２７％と安倍首相の１８％を上回っており、この６年間で安倍首相が逆転した形だ。
　近年の総裁選では、現職に有利な傾向が続いている。１９９９年に再選した小渕恵三首相（当時）は、事前の世論調査で自民支持層の７割を固めていた。２００３年に再選した小泉純一郎首相（当時）も世論調査で自民支持層の８割、無党派層の５割を占め、他の候補を引き離した。
　その一方で、調査結果を分析すると、安倍首相の支持が盤石とは言えず、不安材料があることも読み取れる。