子付き添いの親に食事を 佐賀大病院で缶詰無償提供

子付き添いの親に食事を　佐賀大病院で缶詰無償提供
2020年1月14日 (火)配信共同通信社

　入院する子どもに付きっきりで自分の食事が後回しになってしまう親が多いことから、東京のＮＰＯ法人がこのほど、付き添いの親がどこでも手軽に食事を取れるようにと、佐賀大病院で缶詰の無償提供を始めた。
　ＮＰＯは「キープ・ママ・スマイリング」。代表光原（みつはら）ゆきさん（４５）は数年前、幼い娘の入院に１年以上付き添った。目が離せないためカップ麺などで食事を済ませ、娘の隣の簡易ベッドではよく眠れなかったという。同じような境遇の親を支援しようと２０１４年、ＮＰＯを立ち上げた。
　光原さんによると、提供するのはキーマカレーや野菜スープなど４種類で、著名なシェフが監修。日持ちし、子どもの横でも食べられるように缶詰に入れた。
　１０日、三男（１）の世話をしていた野田楓（のだ・かえで）さん（２８）は缶詰を受け取り「毎日コンビニだと飽きるので、気分転換になる。保存が利くのも助かる」と笑顔を見せた。
　光原さんは「子どもは親の顔をよく見ている。子どもが元気になるためには親が笑顔でいることが大事だ」と話した。今後、他の病院でも提供したい考え。
　光原さんがクラウドファンディングで取り組みの資金を募っていた昨年、佐賀大病院のスタッフが活動を知り、提供が実現した。

うつ、認知症治療に期待 ｉＰＳ細胞活用で脳梗塞の症状改善 群大大学院グループ

うつ、認知症治療に期待　ｉＰＳ細胞活用で脳梗塞の症状改善　群大大学院グループ
2020年1月20日 (月)配信上毛新聞

　群馬大大学院医学系研究科の石崎泰樹教授らの研究グループは、人工多能性幹細胞（iPS細胞）から作った血管の細胞を、脳梗塞を起こしたラットの発症部位に移植したところ、症状が大きく改善したとする研究結果を公表した。研究対象とした発症部位は大脳白質で、この部位の脳梗塞でリスクが高まる中高年のうつ病や初期の認知症への新たな治療法の確立につながる成果だとしている。
　同グループはヒトのiPS細胞で、血管の内側にある「血管内皮細胞」を作成。ラットの脳梗塞を起こした部位に同細胞を注射すると、歩行障害が改善し、梗塞が起きている範囲が小さくなった。神経細胞の働きを助ける「髄鞘（ずいしょう）」も再生した。
　これまでの研究で、血管内皮細胞の移植が大脳白質の脳梗塞に有効だと分かっていたが、個々の患者に適合する細胞を作ったり、手に入れたりすることは困難だった。さまざまな組織や臓器の細胞に分化する機能を持ち、再生医療の分野で研究が進むiPS細胞を活用することで課題解決につなげた。
　今後、脳梗塞を改善させている仕組みをより精緻に解明できれば、移植より負担が少ない注射などの方法で、治療できる可能性もあるという。石崎教授は「研究を進めれば5～10年後に患者さんへの応用ができるのではないか」と期待している。研究成果は国際神経化学会誌「ジャーナル・オブ・ニューロケミストリー」に掲載された。

訪日客トラブルに保険続々 病院不払いやＳＮＳ炎上

訪日客トラブルに保険続々　病院不払いやＳＮＳ炎上
2020年1月14日 (火)配信共同通信社

　訪日観光客の急増を受け、受け入れに関わる国内事業者と旅行者のトラブルに備えた保険商品が多様になっている。外国人の医療費不払いに見舞われる病院や、会員制交流サイト（ＳＮＳ）が悪評で染まる「炎上」に悩む飲食業などの需要が拡大しているためだ。東京五輪・パラリンピックで訪日客がさらに伸びると騒動も増えかねず、損害保険大手による商品開発競争は加速しそうだ。
　観光庁の２０１８年度の調査では、滞在中のけがなどに備える海外旅行保険に加入済みの訪日客は７割程度。日本でのトラブル防止へ官民で加入を呼び掛けた結果、損害保険ジャパン日本興亜がインターネットで扱う旅行保険は１８年度の加入者数が前年度の１・８倍に伸びたものの、客の急増に追い付いていない。
　「ノーマネー」。厚生労働省によると、急病で診療を受けても支払いを拒んで帰国する客が後を絶たない。そこで、あいおいニッセイ同和損害保険は外国人患者に特化した「医業未収金補償保険」を昨年、医療機関向けに発売した。一定額まで不払いを補い、治療費回収は同社が代行する。東南アジアからの訪日客の入院治療費が１千万円を超えた例もあり、反響は大きいという。
　三井住友海上火災保険は中国の保険会社と提携し、日本での医療費をキャッシュレスでカバーする保険を中国で発売。取り扱いを伸ばしている。
　一方、ＳＮＳでは食文化の違いに由来していても「冷たい料理を出された」といった「悪口」が瞬く間に広まる。損保ジャパンの「ネット炎上対応費用保険」はコンサルティング会社への相談料などの負担を賄う。
　東京海上日動火災保険は、中国の人気ＳＮＳに日本の観光施設を紹介している東京のＩＴ企業と提携。顧客の施設に対し、書き込み騒ぎに備える「レピュテーション費用保険」を付けている。