大阪大の妻木範行（つまき・のりゆき）教授（生化学）らのチームは１８日、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）で椎間板の中心にある組織をつくり、ラットに移植して組織を再生することに成功したと発表した。腰痛治療への応用が期待され、３年後をめどに人で臨床試験（治験）を始める準備に入りたいという。
人の脊椎は骨と椎間板が交互に積み重なった構造。それぞれの椎間板の中心にはクッションの役割を果たす「髄核」と呼ばれる組織があるが、加齢などで変性したり消失したりすると腰痛の原因となる。
チームは人の脊椎に似た構造を持つラットの尾で実験。尾から髄核を取り除いたラットと、除去後に人のｉＰＳ細胞からつくった髄核を移植したラットを比較。６カ月後、髄核を除去したラットは椎間板が変性していたが、移植したラットは椎間板の構造が保たれていた。
チームによると、日本では約１３００万人が腰痛を患い、うち２～４割は椎間板の変性が原因という。妻木教授は「髄核は薬では再生できない。新たな治療法候補の一つを示した」としている。
新型コロナウイルス感染症の治療に使われる抗体薬「ソトロビマブ」について、厚生労働省は１８日、オミクロン株の派生型「ＢＡ・２」では効果が弱まる恐れがあるとして、注意を呼びかけることを決めた。同日開かれた専門部会で了承された。
ＢＡ・２に対しては、まず他の薬などによる治療を考え、使用できない場合にソトロビマブを検討するように添付文書を改訂する。
ソトロビマブは昨年９月に特例承認され、軽症から中等症の患者に使われている。国内では、ＢＡ・２が広がりつつある。
全日本民主医療機関連合会（民医連）は１８日、加盟病院などで２０２０年１０月～２１年１２月に対応した患者らの中で、新型コロナウイルスの影響による経済的困窮とみられる３４６事例の分析結果を公表した。失業の相談をしたり、収入減で受診を控えたりする人が目立った。担当者は「不安定な生活が長引き、健康や命が脅かされる層が広がっている」と指摘した。
２０年９月までの事例をまとめた前回調査と比べると、病気にかかったり症状が悪化したりした人や、住む場所を失った人の割合が増加していた。
受診控えの一例では、アルバイトが減った１人暮らしの６０代男性が医療費を懸念し診察を受けずに鎮痛剤を飲んで生活していたところ、歩けないほどの痛みに襲われ病院で胃がんなどが発覚。治療を続けたが死亡した。
コロナ感染の後遺症で働けず経済状況が苦しい人もおり、民医連は、後遺症治療への医療費支援に取り組む必要性も強調した。
【北京共同】中国の保健衛生当局トップ、馬暁偉（ば・ぎょうい）・国家衛生健康委員会主任は１８日付の中国紙で新型コロナウイルス対策に関し、「『ウイルスとの共存』という誤った思想に反対しなければならない」と主張した。中国では医療資源が足りず、対策を緩めれば基礎疾患のある人や高齢者らへの脅威になると訴えた。
今年の共産党大会で続投を狙う習近平（しゅう・きんぺい）総書記（国家主席）は「ゼロコロナ」政策を堅持し、その成功を誇示してきた。コロナ対応が「政治問題化」（外交筋）し、柔軟な政策転換が難しくなっているとの指摘もある。
無症状感染が大半の中で都市封鎖や行動制限による混乱が続き、市民の不満は強まっている。
山際大志郎経済再生担当相は１９日の閣議後記者会見で、新型コロナウイルスの感染が現在の状況のまま続けば、４月末からの大型連休で移動の自粛を呼びかけるなどの制限を求めない考えを示した。
山際氏は「通常の大型連休として、皆さまにはお過ごしいただければいいのではないか」と述べた。その上で「感染拡大局面に入り、医療体制が逼迫（ひっぱく）する恐れがある場合には手だてを考えなくてはいけない」とした。
ウクライナから各国に避難した子どもたちを支援しようと、佐久総合病院佐久医療センター（長野県佐久市）の小児科医坂本昌彦（さかもと・まさひこ）さん（４４）が中心となって、避難生活で役立つ情報や子どもの心のケアのチェックポイントなどをまとめ、日本語のほかウクライナ語とポーランド語、英語で提供するサイトを開設した。ウクライナやブルガリアの在日大使館がツイッターで紹介するなど広がりを見せている。
サイト名は「危機的状況下の保護者と小児をサポートするために」。寒さから身を守ったり、少ないお湯で体をきれいにしたり、おむつかぶれを防いだりする方法から、感染症予防、下痢になってしまった際の対処方法、赤ちゃんに与える母乳についてなど、内容は多岐にわたる。
坂本さんは大学時代にウクライナの隣国ポーランドに交換留学で４カ月ほど滞在した経験がある。２月末、見覚えのある場所に大勢の子どもたちが避難しているニュースを目にした。訪れたことのあるポーランドのクラクフだった。「遠い国の出来事ではない。子どもたちのために何かできないか」と思い立った。
自身が責任者を務める小児医療の役立つ情報をまとめたサイト「教えて！ドクター」で紹介している情報を使うことを思いついた。知り合いのポーランド人に声をかけると、その日のうちに２人のウクライナ人も翻訳のボランティアに手を挙げてくれた。
ロシア軍の攻撃が迫っていたウクライナの首都キーウ（キエフ）で翻訳をしてくれた男性とのやりとりからは「シェルターに移動するから返事が遅くなるかもしれない」と緊迫した様子も。日本国内から災害医療や心のケアの専門家、イラストレーターやウェブデザイナーら多くの協力を経て、わずか４日でサイトを開設できた。
ウクライナの周辺国で活動する国際協力機構（ＪＩＣＡ）やＮＰＯ法人からも「活用させてもらう」と連絡があった。坂本さんはサイトを通じ「遠く離れた地球の反対側から、あなたのことを考えている人たちがいると伝えたい」と願う。
新日本科学（本店鹿児島市）は鼻から入れるパーキンソン病の症状を緩和する経鼻薬の臨床試験（治験）を始めたと発表した。注射に比べ操作が簡単で、飲み薬より即効性が期待できるという。２０２８年の医薬品承認申請を目指している。
パーキンソン病は、脳の情報伝達を担うドーパミンを出す神経細胞が減り、手足の震えや運動機能低下などの症状がみられる。病気の進行に伴って現れる、体の動きが急に止まるなどの「オフ症状」改善が課題とされる。
経鼻薬の開発は同社の子会社が取り組んでいる。既存の飲み薬で使われている成分を鼻粘膜に吸収しやすく独自に粉末製剤化。高い噴射性能を持つプッシュ式の医療用具で投入する。「５～１０分程度でオフ症状の緩和が可能」としている。
治験は３段階のうちの第１段階で、健常者２１人を対象に安全性などを評価する。第２段階で少人数の患者を対象に投与量などを決め、第３段階では多数の患者が対象になる。
永田良一会長は「オフ症状は日常生活を妨げ、患者だけでなく家族や介護者に大きな負担となっている。治験を成功させ実用化を進めたい」と話している。
