平成が終わるときに、この30年を振り返って見ると、これほんと、信じられないというデータが相次いで報道されている。これからの教訓を引き出してみた。
先ずマネックス証券では石原順氏が平成元年と現在の世界の時価総額ランキングをだしている。バブルの時の日本だからPERが60倍になり、世界での日本企業は断トツの存在だった。時価総額ベストテンで7つまでが日本企業、IBMとエクソン、ロイヤルダッチシャルの3社が米国企業だ。バブル風船で膨らんだ株価とはいえ、当時の経済人は怖いものなしだっただろう。
ところが現在はベストテンには米国が8社、中国企業が2社、日本企業はトヨタがようやく50位内に入っているのみ、こんな劇的な変化がこの30年間で起きてきた。
日本のバブルがはじけた後、米国ダウ平均株価と日経平均株価はどうなったか、「世界経済のネタ帳」というサイトから引用すると、下のグラフのように、対照的な動きとなった。2008年リーマンショックでは両国の株価は下落したがその後の回復力は対照的に米国はぐんぐん上昇、日本は低迷し、13年頃からようやく回復の動きとなっている。
米国市場には上記のダウ平均以外にハイテク企業のナスダック、両方の企業を網羅しているS&P500がある。各市場のパフォーマンスを見てみると、中でもGAFAを中心にナスダックはすごい成長を遂げている。緑がダウ、青がナスダック100、ピンクがナスダック総合、黄色がS&P、ナスダック100はこの30年、40倍の成長を遂げて、すごい。（グラフはモーニングスターより）
現在PERで見ると、日本は14倍、米国は18倍くらいだ。
なぜこんなに差がついたのか専門家はいろいろ分析しているが、一口で言えば米国では次々と平成元年には姿が見えなかったGAFAのような急成長する企業が出てくる環境があったからだといえよう。
ここから導き出す教訓、年金生活者の長期投資には米国の企業を代表的に網羅するS&P500にインデックスするETFなど、米国株への比率を高めることだ。私も金融資産の2割ぐらいは米国株にと定めよう。
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