原っぱの／ワシ・タカ鷲棚十羽論破。
（原敬・パリ講和会議）（ワシントン会議・高橋是清）（ジュネーヴ会議・パリ会議・田中義一）（ロンドン会議・浜口雄幸）
［句意］原っぱのワシとタカ類は10羽だなと論破したという句。ワシタカはハヤブサ・ハゲタカなどワシタカ目の総称。「原っぱ」と「十羽」「論破」の［paパ］は韻をふませた。典型的な一字使いなので再現練習をお願いします。
［point］
１．戦間期の諸国際会議と時の首相は、パリ講和会議（原敬）→ワシントン会議（高橋是清）→ジュネーブ会議・パリ会議（田中義一）→ロンドン会議（浜口雄幸）と推移。
〈2017青山学院大・教育人間・文
【史料Ｂ】
第一条 締約国ハ国際紛争解決ノ為、［ ｂ ］ニ訴フルコトヲ非トシ、且(かつ)其(そ)ノ相互関係ニ於テ国家ノ政策ノ手段トシテノ［ ｂ ］ヲ抛棄(ほうき)スルコトヲ其ノ各自ノ［ ２ ］ノ名ニ於(おい)テ厳粛(げんしゅく)ニ宣言ス
第二条 締約国ハ相互間ニ起ルコトアルヘキ一切ノ紛争又ハ紛議(ふんぎ)ハ、其ノ性質又ハ起因(きいん)ノ如何(いかん)ヲ問ハス平和的手段ニ依(よ)ルノ外(ほか)之カ処理又ハ解決ヲ求メサルコトヲ約ス…… （『日本外交年表並主要文書』）
問９．この史料の空欄［ ｂ ］にあてはまる語句を漢字で記しなさい。
問10．この条約は、どこで調印されたかその地名を、次の選択肢の中から一つ選べ。
①ジュネーブ ②ワシントン
③パリ ④ハーグ
問12．この条約が締結された時の首相についての説明で正しいものを、次の選択肢の中から一つ選べ。
① 立憲民政党総裁、大蔵省の官僚から政界に入った。
② 長州出身の陸軍軍人で、政治家。三・一五事件などで、共産党を弾圧した。
③ 長州出身の陸軍軍人で、政治家。陸相、朝鮮総督を歴任して首相となった。
④ 外交官出身で護憲三派内閣の首相をつとめた後、単独内閣の首相となった。
問13．この史料の空欄［ ２ ］にあてはまる語句を、次の選択肢の中から一つ選べ。
①主権者 ②参議会
③政府 ④人民」
（答：問９戦争、問10③、問12②(※田中義一)、問13④ ※問題文は(パリ)不戦条約1928年で日本国内では｢人民ノ名ニ於テ｣が問題化）〉
ARTICLE I
The High Contracting Parties solemnly declare in the names of their respective peoples that they condemn recourse to war for the solution of international controversies, and renounce it, as an instrument of national policy in their relations with one another.
ARTICLE II
The High Contracting Parties agree that the settlement or solution of all disputes or conflicts of whatever nature or of whatever origin they may be, which may arise among them, shall never be sought except by pacific means.
〈2017津田塾大・学芸(国際関係)
問３．1919年に原敬内閣のとき、中国では五・四運動が起きたが、その原因の一つとなった、この内閣の中国への対応を説明しなさい。【文章題】」
（〔解答例〕第一次世界大戦中に日本は二十一カ条要求を中国に認めさせた。パリ講和会議で中国はこの撤回を要求したが、日本は拒否し、ヴェルサイユ条約で山東省の旧ドイツ権益の継承を列国に認めさせた。）〉
〈2012大学入試センター・日本史Ｂ
市川（房枝）は、さらに国政への女性の参政権(婦人参政権)を獲得するため、女性団体の結成と運営に尽力した。1930年には、その運動はわずかながら実を結ぶかにみえた。ａ．立憲民政党の内閣のもとで、地方参政権に限るなど多くの制約はあったものの、女性に参政権を付与する法案が衆議院で可決されたためである。だがその法案も、貴族院で審議未了のまま廃案となり、戦前の日本では女性の参政権はついに実現しなかった。
問２ 下線部ａに関連して、この政党を中心とした内閣が政権を担当していた時期の外交に関して述べた次の文ａ～ｄについて、正しいものの組合せを、下の１～４のうちから一つ選べ。
ａ 海軍内部の反対意見をおさえて、ロンドン海軍軍縮条約に調印した。
ｂ ワシントン海軍軍縮条約に調印して、協調外交の基礎をつくった。
ｃ 満州事変が起こると、不拡大の方針を決定したが、関東軍による戦線の拡大をおさえられなかった。
ｄ 満州事変を調査したリットン報告書にもとづく国際連盟の勧告を拒否して、連盟を脱退した。
①ａ・ｃ ②ａ・ｄ
③ｂ・ｃ ④ｂ・ｄ」
（答：① ※ａ〇ロンドン海軍軍縮条約(1930)は、浜口雄幸内閣の時。ｂ×ワシントン海軍軍縮条約は高橋是清内閣(立憲政友会)の時。ｃ〇満州事変は第２次若槻礼次郎内閣の時。ｄ×国際連盟脱退通告は1933年、斎藤実挙国一致内閣の時）〉
