悲しいかな日本のマスコミの多くは、中共や韓国の手が入っていて、祖国を守ろうとする者たちが少数派である。大東亜戦争の敗北を受けて一億総ざんげをするしかなかったために、日本人は自虐的になってしまった。身構えることができなかった日本に、次々と難題を持ちかけてきたのが中共、韓国、北朝鮮であった。少しでも日本が抵抗すれば「軍国主義」とか「右傾化」と攻撃してきた。許せないのは、その材料を提供したのが日本のマスコミであったことだ。靖国神社に現職の総理大臣が参拝できないようにしたのも、朝日新聞が中共に告げ口をしたからだ。日本のマスコミは腐っているのだ。政界もそれと大差がない。野党ばかりではなく、与党自民党のなかにも、中共や韓国に反論できない国会議員がたくさんいる。現在の安倍政権は国民から支持を受けているので、邪魔できないだけである。支持率が落ちてくれば、まず火の手は自民党内から上がるだろう。中曽根康弘元首相の発言が物議を醸し出している。安倍首相が決断しようとしている「集団的自衛権の行使容認」について、横槍を入れたからだ。日米同盟を強化する観点からも、それは避けては通れない。にもかかわらず、そんな発言をしたのは、明らかに中共や韓国の働きかけがあったからだろう。タカ派と評された中曽根元首相ですら、そのざまなのである。安倍首相は暴走しているのではない。抵抗勢力がマスコミや政界でまだまだ力があるので、正面突破を行うしか手がないのである。私たち日本国民が支えなければ、守勢に立たされるのは目に見えている。ここで手を緩めてはならないのである。
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