「ごくつぶし」と言われて 難病契機、子ども生きがい 「婚難の中で」「主夫になったら」

「ごくつぶし」と言われて　難病契機、子ども生きがい　「婚難の中で」「主夫になったら」
2018年2月1日 (木)配信共同通信社

　「ごくつぶしか」。専業主夫のキャリア１９年になる佐久間修一（さくま・しゅういち）（５１）＝東京都＝が主夫に成り立ての頃、近所の人に言われた言葉だ。佐久間は「男が働くのが当たり前の時代だった。自分もそう思っていた」と語る。
　主夫になる前はシステムエンジニアとして月１２０時間の残業をする「モーレツ社員」だった。１９９８年６月にグラフィックデザイナーの妻（４３）と結婚。幸せの絶頂を迎えたはずだった。
　夏に胸の痛みで病院に行くと、皮膚や心臓などの細胞が壊死（えし）する難病と診断された。症状は進行し、医師に「治らない」と言われた。肺の一部が壊死した上、暖かい場所にいるだけで皮膚に刺すような鋭い痛みが走った。通勤が困難になりやむを得ず秋に退職した。
　佐久間は「病気がつらくて男が働けないなんて。まだ若い年下の妻に面倒を見てもらうのは妻の両親にも申し訳ない」と年末に離婚を切り出した。自殺するつもりだった。だが妻は佐久間の頭を殴り、泣きながら「家にいて。私が稼ぐから」と言ってくれた。専業主夫になる転換点だった。
　ただ「ものすごい葛藤があった」と言う。朝起きて体調が良いときはスーツに着替えてネクタイを締め、皿洗いや掃除、洗濯をこなした。その姿で比較的スーパーがすいている午前中に買い物に行った。「人目を避けたかった。妻に頼まれて嫌々買い物をしているように見せたかった」
　あるとき近所の年配の男性に「いつも家にいるが何をしているのか」と聞かれ「主婦のようなことをしている」と話すと、冷ややかに「ごくつぶしか」。返す言葉が見つからず笑うしかなかった。
　自分の中で折り合いが付くまで３年かかった。妻の年収が１２０時間残業していた頃の自分の稼ぎを超えたのがきっかけだ。「無理して働こうと思うより、妻のバックアップに徹した方が家庭の効率が良い」と思った。覚悟を示すために金髪にした。「金髪なら働けないし、鏡で姿を見れば覚悟を思い出す」からだ。
　気持ちが落ち着いてくると症状も次第に出なくなった。子どもがほしくなった。「妊娠と出産はキャリアに影響する」と言う妻を「妊娠、出産、母乳以外は全て俺がやる」と説得。２０１２年に長男悠（ゆう）（５）が生まれた。子育てに忙しい今の佐久間はこう言う。「悠が生きがいだ」（敬称略）

インフル猛威、自衛に懸命

インフル猛威、自衛に懸命
2018年2月1日 (木)配信山梨日日新聞

　全国でインフルエンザが猛威を振るっている。山梨県内は定点観測する１医療機関当たりの患者数が記録が残る２００８年以降で最多となり、病院や老人ホームなどは面会を制限するなど各施設が感染防止に懸命だ。医療関係者によると、今季はＡ型とＢ型の同時流行に加え、ワクチン製造が遅れて接種を受けなかった人が多いことも感染拡大の要因とみられている。県担当者らは「マスクの着用、うがいや手洗いを励行してほしい」と呼び掛けている。
　県健康増進課によると、２１日まで１週間の医療機関当たりの患者数は全県で５６・７８人に上り、最多だった１６年２月の４５・６３人を上回った。感染が広がり始めたのは昨年１２月上旬で昨季より約２週間遅いが、感染状況は深刻という。全国も同期間に報告された患者数は５１・９３人で最多。大流行している「警報」レベルの３０人を超えている。
　大久保内科呼吸器科クリニック（甲府市丸の内１丁目）の深沢一裕副院長は、「今季はＡ型と、例年は２月以降に増え始めるＢ型が同時期に流行しているのが特徴だ」と指摘。ワクチンの製造開始が約１カ月遅れ、希望時期に接種できなかったままの人が多いことも一因とみる。
　同市和田町の特別養護老人ホーム「尚古園」は感染拡大を受け、「免疫力の弱い高齢者の感染は命に関わる」として家族に入所者との面会を控えるように要請。入所者が通院先から戻った際は、車いすのタイヤなどを消毒液で除菌している。
　市立甲府病院は先月から、入院患者との面会希望者を登録制に切り替えた。登録者も風邪などの症状がある場合、面会を控えるよう求めている。国立病院機構甲府病院も見舞客らに手の消毒とマスク着用を求め、少人数での面会を促す。担当者は「院内での大規模な感染の恐れもある」と警戒感を隠さない。
　県健康増進課によると、２９日までに閉鎖措置をとった小中学校、高校などは１２６校で昨季を３４校上回っている。措置の内訳は休校３校、学年閉鎖７６校、学級閉鎖２０２校。
　甲府・大国小では、３０日までに６８人の児童が感染した。休み時間や体育の授業後の手洗い、うがいを指導し、各教室に加湿器を置いている。保坂和彦校長は「予防を呼び掛ける文書を配り、家庭と連携して児童の健康維持に努める」と強調する。
　同クリニックによると、近年は春先まで感染期が続くことが多いといい、「患者は今後も増える可能性がある。継続的な予防対策が必要だ」（深沢副院長）。県健康増進課の担当者は「ワクチン接種を受けても感染する可能性はある。一人一人が感染拡大の防止対策に取り組んでほしい」と呼び掛けている。

特定健診・特定保健指導による生活習慣病抑制効果を証明

特定健診・特定保健指導による生活習慣病抑制効果を証明
国循、保健指導受診群、3年後のメタボ診断の割合を31％抑制
QLifePro 医療ニュース2018年1月31日 (水)配信 一般内科疾患循環器疾患内分泌・代謝疾患

　国立循環器病研究センターは1月26日、特定健康診査や特定保健指導の結果を集約したナショナルデータベースを分析し、特定健診および特定保健指導制度による生活習慣病抑制効果を明らかにしたと発表した。この研究は、国循予防医学・疫学情報部の中尾葉子上級研究員、宮本恵宏部長らの研究グループによるもの。研究成果は、米科学雑誌「PLOS ONE」オンライン版に掲載されている。
　高血圧の患者数は約677万人、糖尿病は約317万人、脂質異常症は約147万人で、増加の一途をたどっている。これら生活習慣病の罹患により動脈硬化が進行することで、心疾患と脳血管疾患を発症する危険性は増大する。循環器病は国民医療費や要介護原因の大きな割合を占めており、その原因である生活習慣病の予防と治療は、国民の精神的・財政的負担の軽減、さらには国家財政の改善のために不可欠だ。
　特定健診・特定保健指導制度は日本独自の制度であり、収集したデータは、生労働省のナショナルデータベース（NDB）に蓄積されている。研究グループは今回、腹部肥満および心血管リスクを有する国民に同制度による生活習慣改善指導を行うことで、メタボリックシンドロームや心血管リスクに改善が見られるかを検証した。
　研究グループは、2008年に特定健診を受診した約2000万人のうち、2011年も特定健診を受診し、降圧薬・脂質異常症治療薬・糖尿病治療薬を内服しておらず、糖尿病の基準を満たさない受診者のデータの中から保健指導対象者101万9,688人を抽出し、保健指導受診群11万1,779人と非受診群90万7,909人に分類して解析・比較を実施。その結果、受診群では非受診群に比べ、3年後にメタボリックシンドロームと診断される割合を31％抑制し、腹部肥満も33％改善。また、受診群は血圧・中性脂肪・ヘモグロビンA1cの高値、HDLコレステロール低値などの心血管リスクも有意に改善したという。
　今回の研究成果より、個人の生活習慣改善に国家レベルの政策として介入がなされることで、メタボリックシンドロームや肥満、心血管リスクを長期的に抑制できる可能性が科学的に証明されたとしている。一方で、健康に対する意識が高い人ほど特定保健指導の受診や改善に積極的である可能性も考えられるという。研究グループは、今後もNDBなどのビッグデータを活用した研究により、日本の医療政策の効果を多角的に検証し、病気の予防および国民の健康に対する意識向上につなげることを目指すとしている。

愛する禁煙店

婆の愛する禁煙店
服部珈琲松江駅店
サラダセットを食べたよ。
野菜がピザのパンの上に乗っかって、
柔らかいピザも野菜の下にあり、
卵とクリームのミックススープがカップに。
それとコーヒーか紅茶。
ランチの献立いろいろ。
次回はナポリタンにしようかな？

癌ゲノム診断「病理」の重要性で提言

癌ゲノム診断「病理」の重要性で提言
病理診断体制の充実や分子病理医の育成に言及
日本病理学会2018年1月31日 (水)配信 癌検査に関わる問題その他

　日本病理学会は1月25日、「がんゲノム医療における病理診断と病理組織検体取扱いの重要性に関する提言」を学会ホームページに掲載した。プレシジョンメディシンを推進するためには、病理診断体制の充実や、分子病理医の育成とその資格認定制度、教育支援体制の構築が必要などと提言している。
　日本では遺伝子検査に基づく医療（ゲノム医療）を展開する段階になり、特に癌の診断や治療では、癌細胞で起こっているゲノム、遺伝子の変化、体細胞遺伝子変異を分析して診断と治療を行う、プレシジョンメディシンが開始されている。
　厚生労働省は、「がんゲノム医療中核拠点病院」を全国10か所指定し、拠点病院に連携する「がんゲノム医療連携病院」を100か所程度設置する計画を進めている。そこで日本病理学会は、日本での癌ゲノム医療の導入や整備に当たり、精度の高い癌ゲノム診断を国民に提供するために提言を発表した。
　提言では、次世代シーケンサーなどの遺伝子検査技術、体細胞遺伝子変異の意義を理解し、ゲノム医療のための適切な診断ができる分子病理専門医の必要性を説明。分子病理専門医の育成制度や資格認定制度について、関連する他学会と共同で2018年度中に立ち上げ、認定を開始する予定としている。
がんゲノム医療における病理診断と病理組織検体取扱いの重要性に関する提言
ひとりひとりのがん患者さんに対応した『遺伝子レベルの情報に基づく個人最適治療－プレシジョンメディシン』を推進するために、各施設において基盤となる病理診断体制を充実させる必要があります
がんゲノム医療に適した病理検体取扱い、精度管理を行うことができる環境を整備する必要があります
個人情報保護法を遵守した情報管理体制を整備する必要があります
がんゲノム医療のために必要な分子病理医の育成とその資格認定制度、教育支援体制の構築が必要です

国内競泳界初のドーピング違反 海外製サプリに潜む罠

国内競泳界初のドーピング違反　海外製サプリに潜む罠
遠田寛生、照屋健
2018年2月1日03時36分

　日本の競泳界初のドーピング違反は代表経験のない大学生だった。日本アンチ・ドーピング機構（ＪＡＤＡ）は３１日、昨年９月の日本学生選手権後のドーピング検査で禁止薬物の陽性反応が出た明治大の川崎駿（アクラブ調布）を昨年９月から７カ月の資格停止処分にしたと発表した。服用していたのは日本水泳連盟がたびたび注意していた海外製のサプリメント。違反を防ぐことはできなかったのか。
　ＪＡＤＡの発表によると、資格停止期間は昨年９月２１日から７カ月間。日本学生選手権のメダルなどは剝奪（はくだつ）される。川崎は全国高校総体で優勝した経験もあり、関係者によると「東京五輪を目指し、競泳でメシを食っていくつもりだった」。ただ、昨年９月から暫定的に資格を停止されており、今年の日本代表を決める４月上旬の日本選手権にも出場できなくなった。
　川崎はビタミン不足を解消するため、昨年５月ごろから海外製のサプリメントを使用。この商品に興奮作用のある禁止物質が含まれていたとみられる。本人の説明では、ラベルに禁止物質の表記がなかったことやインターネットで検索しても禁止物質の存在は確認できなかったという。

保険料、佐賀１０・６１％ 全国で最高 増加率も、協会けんぽ

保険料、佐賀１０・６１％　全国で最高　増加率も、協会けんぽ
2018年1月31日 (水)配信佐賀新聞

　中小企業の従業員ら約３９００万人が加入する協会けんぽは２９日、２０１８年度の都道府県ごとの保険料率を決めた。最高は佐賀の１０・６１％、最低は新潟の９・６３％。全国平均は１０・０％で４月納付分から適用する。
　保険料率は、都道府県ごとにかかった医療費や年齢別の加入者数などを反映させて決める。２位は徳島（１０・２８％）、３位は大分（１０・２６％）だった。新潟に次いで低いのは、長野（９・７１％）、静岡（９・７７％）だった。
　料率を引き上げるのは１８道府県で、佐賀は上げ幅も０・１４ポイントと全国で最大だった。一方、２４都県は料率を引き下げた。青森、千葉、神奈川、岡山、宮崎の５県は据え置く。
　保険料は労使で折半するため、全国平均の１０・０％の保険料率の場合、月給２８万円の平均的な加入者の本人負担は月１万４千円となる。
　加入者のうち、４０～６４歳の人が協会けんぽを通じて納める１８年度の介護保険料率（全都道府県で一律）は、前年度比０・０８ポイント減の１・５７％に引き下げる。

協会けんぽ１８年度 保険料率島根１０・１３％に上昇

協会けんぽ１８年度 保険料率島根１０・１３％に上昇
2018年1月31日 (水)配信山陰中央新報

　中小企業の従業員らが加入する協会けんぽ（全国健康保険協会）は２９日、島根、鳥取両支部の２０１８年度の保険料率を決めた。島根は４年連続の引き上げで前年度比０・０３ポイント高い１０・１３％、鳥取は３年ぶりの引き下げで０・０３ポイント低い９・９６％となった。４月納付分から適用する。
　島根は保険料率の急伸を防ぐため、１９年度末まで段階的に引き上げている。このほか、医療費が増加し、引き上げを決めた。１８年度の医療費総額は、１７年度比２・１％増の３４０億４００万円を見込んでいる。
　鳥取は、加入者数が増加して保険料収入が増える一方、医療費の伸びは低く収まるとの見込みから引き下げた。
　１８年度は各支部で病気予防や健康づくりの取り組みを保険料率に反映する「インセンティブ制度」が始まり、１８年度実績が２０年度の料率決定に加味される。昨年１０月の試算では島根は全国一の評価を得ており、保険料率を最大０・１４６ポイント引き下げる優遇措置が受けられる可能性がある。
　全国の各支部は健診受診率の向上や保健指導の充実を目標に掲げている。島根支部の大塚正明支部長は「島根は全国に比べて医療費が高い。健康増進の取り組みを進めて負担軽減を図りたい」と話した。

加熱式の煙に発がん物質 厚労省が発表

加熱式の煙に発がん物質　厚労省が発表
2018年1月31日 (水)配信共同通信社

　厚生労働省は３０日、吸う人が急増している加熱式たばこについて、紙巻きたばこよりは少ないものの、煙の中から発がん物質が確認されたとする研究結果を発表した。
　加熱式たばこは燃焼による煙が出ないため、たばこ各社は健康への影響が小さいとしており、近年紙巻きから乗り換える喫煙者が増えている。
　研究結果によると、喫煙者が直接肺に吸い込む煙には、ホルムアルデヒドなどの発がん物質が含まれていた。
　ホルムアルデヒドの量は、紙巻きの４分の１以下、アセトアルデヒドは５分の１以下で、依存性が高いニコチン濃度は紙巻きと同程度のものもあった。
　現状ではデータが少ないが、喫煙者の呼気から出る煙によって受動喫煙の被害を受けるリスクは無視できないと厚労省は判断。加熱式についても当面、受動喫煙対策の規制対象とする方針。
　また、液体を加熱して発生した蒸気を吸入するいわゆる「電子たばこ」は、タバコの葉を使用していないため、規制対象ではないとの認識を示した。

受動喫煙対策案のポイント

受動喫煙対策案のポイント
2018年1月30日 (火)配信共同通信社

　厚生労働省の受動喫煙対策案のポイントは次の通り。
　一、飲食店内は原則禁煙。喫煙専用室では喫煙可
　一、一定面積以下の経営規模の小さな既存店は例外で喫煙可（１５０平方メートル以下を軸に最終調整）
　一、喫煙スペースに未成年者の立ち入り禁止
　一、加熱式たばこも原則禁煙。喫煙室では飲食中でも喫煙可
　一、病院、学校、大学、官公庁は原則敷地内禁煙