「新しい生活」の一つ、体温計

非接触の皮膚赤外線体温計１万本を全国知事会に寄付　2020.06.08

 オムロン ヘルスケア株式会社（本社所在地:京都府向日市、代表取締役社長:荻野　勲、以下当社）は、皮膚に接触することなく額から放射される赤外線で体温を測定できる「オムロン 皮膚赤外線体温計 MC-720、以下:皮膚赤外線体温計」1万本を全国知事会に寄付します。

現在、新型コロナウイルス感染症の拡大防止策の徹底や受診希望者の増加、新たな医療施設の増加に伴い、発熱の有無のスクリーニングを衛生的かつ簡単に実施したいというニーズが高まっています。今後は、学校や公共施設などが再開することより、これらのニーズはさらに広がっていくことが予想されます。

今回寄付する「皮膚赤外線体温計」は、直接肌に触れることなく約1秒で額の皮膚温度を測定し、それをもとに舌下で測定した体温に換算して表示する体温計です。測定時間が短く非接触型なので、多くの人の体温を短時間に測定したいときに役立ちます。また、皮膚への接触がないので、測定ごとに消毒作業をすることなく衛生的に検温できます。

当社では、非接触の皮膚赤外線体温計を全国知事会に寄付させていただくことなどで、新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぎ、国民の皆さまが安心して毎日の仕事や日常生活を送ることができるよう、医療機関や介護施設、学校、集会所などにおける集団の検温ニーズに応えていきます。

今後も「地球上の一人ひとりの健康ですこやかな生活への貢献」というミッションの実現に向け、医療・健康分野に貢献できるよう、真摯に取り組んでまいります。

オムロン 皮膚赤外線体温計 MC-720の特長

MC-720は、約1秒で額で測定できる非接触型の体温計です。被測定者の皮膚に接触することなく、額の中心から1～3㎝離れた距離で検温スイッチを押すだけで体温を測定できます。非接触かつ短時間で検温できるため、病院、事業所や学校など多くの人を対象とした検温スクリーニング作業を簡単かつスピーディに行うことができます。また本体は握りやすいハンドグリップ形状で、繰り返して測定する時の測定者の負担を減らすことができます。本体に25回分の検温データが蓄積できるので過去の記録をさかのぼって確認できます。

オムロン 皮膚赤外線体温計 MC-720販売について

この度は発売に先駆けて全国知事会に寄付させていただきました。なお、本商品は自治体、商業施設、企業、学校及び医療機関や介護施設等における感染症対策としての検温スクリーニングを目的としており、現在のところ一般家庭向けの販売は予定しておりません。

（写真）＝オムロン 皮膚赤外線体温計　MC-720

兵庫・西宮市の学童指導員が感染 小学校は臨時休校に

兵庫・西宮市の学童指導員が感染　小学校は臨時休校に

2020年7月9日 (木)配信朝日新聞

 

　兵庫県西宮市は8日、市立安井小学校（同市安井町）の児童が利用する放課後学童保育で指導員をしている市社会福祉協議会の職員の新型コロナウイルス感染がわかったと発表した。同小学校は9日から臨時休校する。再開時期は未定。

　市によると、放課後学童保育は基本的に同小の児童1～3年生が利用しており、5月1日現在の利用者数は156人。今後、職員と接触した可能性のある児童や同僚へのPCR検査を進め、職員が立ち入った部屋などを消毒するという。

　また、兵庫県は8日、この職員も含む男女3人の感染が新たに確認されたと発表した。県内の感染者数は再陽性も含めて延べ727人になった。

関西・成田空港で外国籍3人の感染確認 いずれも無症状

関西・成田空港で外国籍3人の感染確認　いずれも無症状

2020年7月9日 (木)配信朝日新聞

 

厚生労働省は8日、フィリピンやインド、インドネシアから関西空港と成田空港に7～8日に到着した、いずれも外国籍の20代の男性2人と50代の男性1人の計3人が、新型コロナウイルスに感染していたと発表した。いずれも症状はないという。

コロナ感染防止に補助金 鹿児島県、飲食店など対象

コロナ感染防止に補助金　鹿児島県、飲食店など対象

 2020年7月9日 (木)配信共同通信社

 

　鹿児島県は８日、県内の飲食店や宿泊施設が新型コロナウイルス感染拡大防止対策を講じた場合、経費を補助すると発表した。三反園訓（みたぞの・さとし）知事は、国の地方創生臨時交付金から約２０億円を専決処分する方針だ。

　フェースシールドや非接触型体温計を購入した場合、飲食店に最大１０万円、宿泊施設に最大４０万円を補助。飲食店のキャッシュレス決済導入に最大２０万円、宿泊施設が食堂などを感染拡大防止のため改修した場合は最大５００万円を補助する。４月以降の経費にさかのぼって適用する。

　県内では、鹿児島市のショーパブでクラスター（感染者集団）が発生したとみられ、感染者が急増した。三反園氏は「今後、クラスターを発生させないことが極めて重要だ」と語った。

体温３７・５度で入場拒否 プロ野球ガイドライン公表

体温３７・５度で入場拒否　プロ野球ガイドライン公表

 2020年7月9日 (木)配信共同通信社

 

　プロ野球公式戦の観客受け入れ開始を１０日に控え、日本野球機構（ＮＰＢ）は８日、体温３７・５度以上など感染が疑われる場合の入場拒否や、鳴り物での応援の禁止など、新型コロナウイルスの感染予防策をまとめた試合運営ガイドラインを公開した。

　既に公開している無観客試合用のガイドラインに、観客を想定した関連項目を追加した。（１）強いだるさやせき、息苦しさなどの症状がある（２）ＰＣＲ検査で陽性となってから一定の期間を経過していない（３）家族が濃厚接触者として自宅待機している―なども入場拒否の対象となる。返金は各球団が対応する。

　来場者にはサーモグラフィーなどで検温を実施。マスク着用を義務づけ、感染者が出た場合に座席が確認できるよう、チケットの半券を最低１４日間は保管することなどを呼び掛ける。

　感染リスクが高いとされるジェット風船や集団での動きを伴う応援、手をメガホンのように使っての声援は禁止する。応援団が音頭を取る際には、太鼓や拡声器、口で吹かずに電気の力で音を鳴らす電子ホイッスルが使用可能。応援団の入場は、入場者数の上限が引き上げられる８月以降になる見通し。

　球場内での飲食物販売は個別包装やふた付きの容器を推奨し、ビュッフェ形式や調味料、箸などのセルフサービスは禁止。７月中はアルコール販売を控えることを基本とするが、地方自治体や保健所の承認があれば主催球団の判断で可能となった。

　来場者の感染が確認された場合は、球団が観戦時の座席の位置を公式サイトなどで公表し、周辺の座席を購入した人へ連絡する。ガイドラインには盛り込まなかったが、政府が運用する「接触確認アプリ」など観戦者の追跡システムの利用を推奨し、場内アナウンスなどで啓発を行う。

　プロ野球は政府の段階的緩和の方針に従い、１０日から最大５千人の観戦を解禁。８月１日をめどに収容人員の５０％まで上限を引き上げることを目指しており、感染状況を踏まえて今月２０日ごろに判断する。

アトピー抑える薬候補、治験ほぼ終了 京都大とマルホ、今後の販売目指す

アトピー抑える薬候補、治験ほぼ終了　京都大とマルホ、今後の販売目指す

2020年7月9日 (木)配信京都新聞

 

　アトピー性皮膚炎のかゆみを抑制する治療薬候補「ネモリズマブ」を用いた一連の治験がほぼ終了したと、京都大医学研究科の椛島（かばしま）健治教授と製薬会社マルホ（大阪市）が発表した。今後、長期的な経過観察などを経て医薬品としての販売を目指す。今回の結果は９日、米医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に掲載された。

　同皮膚炎は成人の２～３％、小学生の１０％が患者とされる。皮膚のバリアー機能の障害に伴い湿疹やかゆみが生じる。塗るタイプのステロイドなど外用免疫抑制剤が処方されるが、かゆみ自体を抑える有効な薬はまだない。

　椛島教授らは、生理活性物質「ＩＬ―３１」が神経細胞を刺激することを抑えるネモリズマブを開発。既に初期の治験で単独の使用によりかゆみを抑えるのを確認していた。今回は日本国内の患者２１５人を対象に、外用免疫抑制剤などと併用してより実用に即した方法で効果と安全性を判定する治験を実施した。

　参加患者は中等症―重症の１３歳以上の男女。免疫抑制剤に加え１６週にわたって４週に１回ずつネモリズマブを皮下注射した。その結果、ネモリズマブを投与しない場合でかゆみ症状が２１・４％の低下率だったのに対し、投与すると低下率は４２・８％だった。湿疹症状も改善した。

　椛島教授は「アトピー性皮膚炎の『かゆみ』は患者さんの大きな苦しみとなっている。ネモリズマブがその苦しみの軽減につながる可能性がある」と話す。

医療従事者に「６時間勤務４交代制」導入提案 兵庫県の有識者会議

医療従事者に「６時間勤務４交代制」導入提案　兵庫県の有識者会議

 2020年7月9日 (木)配信神戸新聞

 

　兵庫県内の防災や医療などの有識者でつくる「ポストコロナ社会兵庫会議」が８日、新型コロナウイルス感染症収束後の社会の在り方をまとめ、井戸敏三知事に提言した。感染症と防災、国民保護に対応する「危機管理省（緊急事態省）」の創設や、東京への一極集中是正による地方分権などを盛り込んだ。

　同会議は、兵庫県立大の五百旗頭真理事長が「阪神・淡路大震災を経験した兵庫こそ新たな社会像を主体的に発信すべき」と提案。五百旗頭理事長が座長を務め、建築家の安藤忠雄さん、劇作家の平田オリザさん、南裕子・神戸市看護大学長、室崎益輝・県立大大学院教授、加治佐哲也・兵庫教育大学長、家次恒・県商工会議所連合会会頭ら計１２人が意見を寄せた。

　提言は、（1）パンデミック（世界的大流行）時代の危機管理（2）デジタル革新の加速（3）産業の競争力・リスク耐性の強化（4）分散型社会への転換（5）社会の絆の再生―を五つの柱に位置付けた。

　危機管理省は「日本に危機に対処する機関がなく、組織づくりが遅れがちだ」として創設を求めた。医療崩壊防止の具体策は、医療従事者に「６時間勤務４交代制」導入を提案した。

　避難所は「雨風をしのげる場所」という従来の発想を転換し、３密（密閉、密集、密接）を避け、快適で健康的な空間にするよう訴えた。一極集中是正では、大企業の本社機能や大学の地方移転を「不可欠」と明記した。

　五百旗頭座長は会見で「防災などで先駆的に取り組んできた兵庫が、ポストコロナも道を切り開いてほしい。県への提言だが日本全体の参考にもなれば」と話した。（藤井伸哉）

ＰＣＲ検査、１日最大６７０件に 県が第２波にらみ８月末から拡充

ＰＣＲ検査、１日最大６７０件に　県が第２波にらみ８月末から拡充

2020年7月9日 (木)配信山陽新聞

 

　新型コロナウイルス感染の有無を調べるＰＣＲ検査について、岡山県は８月末から、民間検査機関なども合わせた１日当たりの検査能力を現在の約２・４倍の約６７０件に拡充する。流行第２波をにらみ、検査需要の高まりなどに対応する。

　県によると、県内の１日当たりの検査能力は６月末現在、県環境保健センター（岡山市南区）で７０件、民間検査機関で約３０件、医療機関・大学などで約１８０件の計約２８０件。検査機器の導入費を県が全額補助して、民間と医療機関・大学などの検査能力をそれぞれ約３００件にアップさせる。

　国が６月中旬に示した新たな推計モデルに基づく県の試算では、県内の１日の新規感染者は最大３４人。その際の検査需要が１日最大３５５件に達すると見込み、クラスター（感染者集団）の発生なども想定して十分に検査できる態勢を整える。

　県はＰＣＲ検査とは別に、短時間で感染を調べられる「抗原検査」や、医療従事者の感染リスク低減につながる唾液からの検体採取を普及させる方針。

　県健康推進課は「今はようやく第１波を乗り切った状況。落ち着いているこの時期に、次の流行への備えをしっかりしたい」としている。

接触確認アプリ使っていれば

接触確認アプリ　使っていれば...　感染２～３割減に　県、第１波で試算

2020年7月9日 (木)配信福井新聞

 

　県内で１２２人が感染した新型コロナウイルスの第１波について、県は８日の県会予算決算特別委員会で、厚生労働省が運用を始めたスマートフォン向けの「接触確認アプリ」を仮に当時、全員が利用していれば、飲食店などのクラスター内での感染人数を２～３割減らせたとの試算を明らかにした。仲倉典克委員（県会自民党）への答弁。

　アプリは、過去２週間以内に感染者と濃厚接触した可能性があれば、スマホに通知される。県も感染拡大に防止に有効として、県民行動指針で使用を呼び掛けている。

　県保健予防課によると、県内の第１波は２～３割が家族内での感染。飲食店や職場、医療機関でクラスターが発生したことでも感染者が増えた。窪田裕行・県健康福祉部長は多面的に第１波の検証を進めているとし「集団で発生した場所がいくつかあり、アプリを導入していれば（集団内の）２～３割の方が感染せずに済んだ。皆さんがアプリを導入いただくことで第２波に備えられる」と述べた。

休業業種や地域絞る 感染予防と経済両立 「コロナ第２波」知事が見解 県会予特委

休業業種や地域絞る　感染予防と経済両立　「コロナ第２波」知事が見解　県会予特委

2020年7月9日 (木)配信福井新聞

 

　県会は８日、予算決算特別委員会を開き、田村康夫委員（県会自民党）ら１０人が質問した。新型コロナウイルスの感染第２波の際、県が実施する事業者への休業要請について、杉本達治知事は「対象を一部の業種や地域に絞るなど、経済との両立ができるような感染予防対策を行いたい」との考えを明らかにした。

　第１波での県の休業要請は、県内１００業種を対象に４月２５日から実施。当初は５月６日までだったが、比較的小規模な学習塾や商業施設、営業時間の短縮を求めていた飲食店などは１０日まで、それ以外は１７日まで延長した。休業要請に応じた事業者への協力金の申請は約５１００件あった。

　杉本知事は、第２波の際の対応について「第１波の時のように幅広い業種に長期間にわたって休業要請することは現実的ではない。対象はできるだけ限定的な形にしたい」と述べた。県内で３月１８日～４月２８日に確認された計１２２人の感染事例の検証結果や、経済への影響などを踏まえ、対象範囲を検討していくとした。

　一方、休業要請は社会への影響が大きいとして、国に対し、どういう業種で感染発生の可能性が高いのか、リスクの大小を明確に示すべきだと要請していると説明。協力金も国が全国一律で定める必要があるとの認識を改めて示した。

　また理事者は、県の休業要請や協力金に関する事業者からの電話相談が約８８００件あったと明らかにした。県は４月２３日～５月２９日にコールセンターを開設し、職員１４人が対応した。相談内容は「休業要請の対象施設か否かについて」が約５割、「（休業要請対象の条件になる）店舗の面積について」が約２割、「申請書の記載方法や添付書類について」が約２割だった。

　西本恵一（公明党）、野田哲生（民主・みらい）、西本正俊（県会自民党）、辻一憲（民主・みらい）の４委員への答弁。

都内で新たに２２４人の感染確認…４月１７日の２０６人上回り過去最多

都内で新たに２２４人の感染確認…４月１７日の２０６人上回り過去最多

2020年7月9日 (木)配信読売新聞

 

　東京都内で９日、新型コロナウイルスの感染者が新たに２２４人確認されたことがわかった。１日当たりの感染者数としては、政府の緊急事態宣言が発令中の４月１７日の２０６人を上回り、過去最多となった。

COVID-19、ナファモスタットとファビピラビル併用治療で有効性示唆

COVID-19、ナファモスタットとファビピラビル併用治療で有効性示唆

東大病院、肺炎を発症しICUでの治療を必要とした重症のCOVID-19症例で

QLifePro 医療ニュース2020年7月9日 (木)配信 一般内科疾患呼吸器疾患一般外科疾患感染症投薬に関わる問題

 

作用部位が異なる2剤の併用で相加的な効果を期待

　東京大学医学部附属病院は7月6日、ナファモスタットメシル酸塩（以下、ナファモスタット）を新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する治療薬候補として選択し、ファビピラビル（製品名：アビガン）との併用によって、肺炎を発症し集中治療室（ICU）での治療を必要とした重症のCOVID-19症例に対してコンパッショネート（人道的）使用による治療を行い、その観察研究の結果を発表した。この研究は、同院救命救急センター・ERの土井研人准教授、早瀬直樹助教［特任講師（病院）］、同感染制御部の池田麻穂子助教［特任講師（病院）］、森屋恭爾教授、同救急科の森村尚登教授、ほか、COVID-UTH研究グループによるもの。研究成果は、「Critical Care」ののオンライン版に掲載されている。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染が全世界的に拡大しており、その対策が急がれている。今後の第二波、第三波の到来に備えて、COVID-19の治療薬の開発が喫緊の課題だ。東京大学では、ナファモスタットがウイルスのヒト細胞への侵入を抑制することで、COVID-19に対する有効性が期待できる治療薬として基礎的研究成果を発表してきた。今回、東京大学医学部附属病院では、ナファモスタットをCOVID-19に対する治療薬候補として選択し、ファビピラビルとの併用によって、肺炎を発症し集中治療室（ICU）での治療を必要とした重症のCOVID-19症例に対してコンパッショネート使用による治療を実施した。

　ナファモスタットは、抗凝固薬や膵炎治療薬として国内で使われてきた薬剤。ファビピラビルはRNAポリメラーゼを抑制することでSARS-CoV-2のヒト細胞内での増殖を抑制すると考えられている。ナファモスタットとファビピラビルはウイルスの増殖過程における作用部位が異なることから、両者を併用することで相加的な効果が期待される。また、COVID-19の一部の患者では、血管内での病的な血栓の形成が病気の悪化に関与していると考えられ、ナファモスタットの抗凝固作用が有効であると期待されている。

アメリカの若夫婦

アメリカに、仕事のため引っ越しされた、若い夫婦。小さいころから、よく知っているお嬢ちゃん。３月に出産されて、４月に、お母さんがアメリカまで行かれる予定だった。

でも、コロナで行くことはできなくなり、荷物を送っても、１０日はかかったとのこと。

アメリカでの出産は、産まれると、翌日には退院。産後の休養はきちんとしないと体調不良になって、産後のひだちが悪くなる。ベビーシッターさんたちが来てくださっているのかな？

詳しくは分からないけど、コロナには十分な注意を！！！祈りたい。

思いが迷走

あまりにも早い、と、なんとなく思っていた。

一度に数人が、あそこにもここにも、クラスターという新しい単語で言われた状況は、じゃあその誰が感染源なの？といっても、分からない。食中毒も、結核も、分からないにはおよびではない。

「分からない、不明」専門家の先生が率先して発言される言葉が「分からない」ですから、我々が分かるはずなし、特に外に出ていない人が感染、明らかに、閉じこもっているのに感染するという人がいる。もう、ウイルスが、隙間を通って忍び込んだとしか、いいようがない。

そんなウイルスの特徴で、アメリカの感染者は、３００万人。

米国の人口は、日本の３倍、３億２千万、日本は１億２千万、

日本の感染者数は２万人、米国はその１５０倍、感染した方がたはどこでどのように療養しておられるのか？ネットで調べても出てこない、私のネット検索の未熟さか？少し前、公園にテントを張って、検査をしておられた映像がテレビであった。

日本のPCR検査の体制不足は、アメリカからすれば、逆立ちしても、分からない、でしょうね。

感染の仕方が怖い、何もかも怖い、と感じて、こんな田舎の、人の少ないところでも、１００％の人がマスクをしている、食品以外は買いに行かない、子たちは学校に行くようになっても、外で遊ばず、部屋で漫画を読んだりしているし、全くの音無しの構えは今も続く。

テレビを見ていると、音楽家の方々が、孤独に耐えながら、ウエブコンサートをして、やっと、希望的感じ方ができるようになられたり。

この年の、小中高の最高学年は、学校行事もなくなるか、小さくなるか、卒業入学も。

これからは、桜と共に、コロナを思い出すかな、出来なかった心情はずっと何年も思い出として、残るでしょうね。我が家の孫も小６年だから、全国大会などもなくなってしまったし。

コロナになった方がたの苦しみと比べれば比較くにならいけど、ささやかな、同苦。

くわえて、大雨の映像は、あまりに悲惨で、この世の出来事とは思えず。

こんな風に思う私の、メンタルが心配だね。

音楽家たちが、一人演奏をしておられる。いつまで？演奏会はしてはいけないのかしら。