今日は、定期診察で、病院に行く。
いろいろ、処方していただいて、無事終わる。
たまたま、病院の一斉換気時間にぶつかって、気持ちのいい風にあたった。
大きな建物の換気はどうなっているのか、分からないままで、心配しているけど、こんなふうに、換気時間が決められていて、一斉に必ずどこも外気に触れる時間は、昔人間には、大変ここちいい。
「三密」の「密閉」は、これからも、ずっとずっと✖と、続けてほしい。
これは、いろいろな方法があって、ある医院では、ある場所の窓は、エアコンに関係なく、ずっと、開け続けているようにされていた。
これは、火事にもしなったとき、一酸化炭素中毒で、意識がなくなって、命を落とすことにならず、避難できるためにも、ぜひ、習慣にしてほしい。
京都アニメーションも、多くの方が、助かったかもしれないと感じている。
私たちの体には、体内に侵入した病原菌、ウイルスなどの異物を排除しようとする「免疫」という機能が備わっており、正常な細胞ががん細胞に変化した場合にも、免疫の働きによりがん細胞を排除し、がんの発症を抑制しています。
一方で、私たちの体には、免疫が過剰に働き正常な細胞を攻撃しないよう免疫の働きを調節する機能も備わっています。がん細胞は正常な細胞から変化するときに、さまざまな特性を獲得しますが、中には免疫の調節機能を利用して、免疫の働きを抑制し、免疫の攻撃から逃れる能力を獲得することが分かってきました。
そこで、がん細胞による免疫の抑制を解除し、がん細胞を排除する本来の免疫の働きを取り戻そうとする新たな治療法、免疫療法が開発されました。この治療法は、免疫の働きを高めようとする別のがん免疫療法や他の抗がん剤治療などと併用する場合もあります。
免疫療法には、免役チェックポイント阻害薬、サイトカイン療法やがんワクチン療法、エフェクター細胞療法などがあります。肺がんでは、非小細胞肺がん、小細胞肺がんそれぞれで一部の免疫チェックポイント阻害剤が保険適用となっています。
また、サイトカイン療法は、免疫細胞が作り出す物質（インターロイキン2、インターフェロンアルファなど）を体内に注射することで免疫を活性化させ、がん細胞への攻撃力を高めます。
がんワクチン療法は、がん細胞の目印になる物質（抗原）を体内に注射して免疫細胞ががんを見つけやすくすることにより、がん細胞への攻撃力を高めます。抗原の種類によって、がんペプチドワクチン、腫瘍細胞ワクチン、樹状細胞ワクチンなどがあります。
エフェクター細胞療法は、がん細胞を直接攻撃する免疫細胞（CD8陽性T細胞、NK細胞など）を患者さんの体から取り出し、体外で増殖、活性化させてから体内に戻し、がん細胞を攻撃させる治療方法です。
免疫療法は、免疫の働きを高めてがん細胞を攻撃させるという治療法ですが、免疫の働きを高め過ぎてしまうと、自身の細胞や臓器を攻撃し、副作用としてあらわれる可能性があります。これを免疫関連副作用といいます。
鹿児島商工会議所の会頭で、ホテルやバスなどの事業をグループで展開する岩崎産業（鹿児島市）の岩崎芳太郎社長（66）が朝日新聞のインタビューに応じ、現状では地方の観光地にはプラスにならないと指摘した。
――GoToトラベルが実施されます。
「何のためにやるのか。地方の観光業にとって真の救済になるのか疑問です。助ける必要のない人たちがいっぱい得をして、本当に助ける必要のある人が助からない可能性もあります」
配信
経済同友会の桜田謙悟代表幹事は14日の記者会見で、政府が22日に始める国内旅行の需要喚起策「Go To トラベル」キャンペーンについて、開始時期を遅らせた場合は「不安をあおることになる」と述べた。その上で延期は「すべきではない」と強調した。 「Go To」では、新型コロナウイルス感染者が連日100人を超えている東京都などから各地に感染が広がることに懸念が出ている。桜田氏は「東京から人は来るなという事態に発展していくことは好ましいとは思っていない」と指摘。実施に際しては、政府や地方自治体が、どういう感染状況になった場合にどういう対応を取るのかなど「予見可能性を高めるような努力をすべきだ」と訴えた。
「ＧｏＴｏをやめるのは過度の対応」 公明・山口代表
山口氏は東京都内で感染者数が増加している実情を踏まえ、「全国の観光業をどう支援するかということとの両立をどう図るかという視点で取り組む必要がある」と指摘した。
配信
厚生労働省は14日、6月に宮城、東京、大阪の3都府県で実施した新型コロナウイルスの疫学調査で、参加者から検出された抗体に、感染を防ぐ能力があることを確認したと明らかにした。 国立感染症研究所の分析で、アボットとロシュという二つのメーカーの検査手法でいずれも「抗体がある」と判定された場合に感染を防ぐ能力があることが分かった。どちらか片方だけが陽性では、こうした能力は確認できなかった。今後、抗体がどれだけ体内で残り続けるのかを調べていく。 抗体検査は、感染から一定期間たった後に体内にできる抗体を、少量の血液から検出する。
長崎みなとメディカルセンター（長崎市新地町）で発生した新型コロナウイルスのクラスター（感染者集団）に関連する追跡調査で、職員が立ち寄った市内の会員制飲食店でも感染拡大が確認された。市保健所は一連の感染源について、この店を含め「あらゆる可能性を考えて調査を進める」としている。センターは職員の会食禁止などを通して再発防止を目指す考え。
市などによると、センターの20代男性医療職は6月28日と7月4日に会員制の飲食店を訪問した。6日に発熱などの症状が出て、自宅療養中の11日の検査で感染が確認された。この飲食店で男性医療職と居合わせた計10人のうち、長崎大学病院（同市）の20代男子実習生が3日に感染が確認され、12日にも30代と40代の男性の感染が確認された。
センターでは、男性医療職が自宅療養前、診療で接触した男性入院患者の感染が11日に確認された。この2人と同じ病棟にいた別の20代と40代の男性医療職、20代女性医療職、70代女性と80代男性の入院患者の感染も13日までに確認した。
センターによると、職員のマスク着用率は高い。ただ医師が集まる医局や、マスクを外す機会が多い更衣室は感染リスクがある。感染した職員が手指衛生を徹底しないまま、患者と接触し感染させた可能性も「ゼロではない」とみる。
6月19日に都道府県境をまたぐ移動自粛要請が全面的に解除され、市中感染の拡大を懸念する声がある。門田淳一院長は7月12日の記者会見で、改めて職員のマスク着用と手指衛生を徹底すると強調。医療従事者の自覚を再認識してもらうため「会食を禁止し、不要不急の県外移動も自粛を求めたい」と述べた。
感染を不安がる市民への対応策として、今のところ検査対象ではない患者や家族にも「希望があればPCR検査をできるようにしたい」との考えを示した。
一方、10日に感染を確認したセンターの20代女性医療技術職と、8日に感染が確認された長崎大学病院の60代男性入院患者の感染経路は不明という。
立憲民主党の枝野幸男代表は１２日、新型コロナウイルスの新規感染者が増加している東京都を対象に、緊急事態宣言を再発令すべきだとの認識を示した。視察先の千葉市内で記者団に「何もせずに放置している状況は許されない。少なくとも東京を中心にして緊急事態宣言を出すべき客観的な状況だ」と述べた。
再発令を否定する政府に対し「政府と東京都はデータを示して、第１波の時とは違うことを具体的に説明する責任がある」と強調。「それなしに感染者が増えたら明らかな政治責任だ」とも指摘した。
打撃を受けた業界を支援する「Ｇｏ Ｔｏ キャンペーン」については「まずは感染を抑えないと、半年後や１年後に結果的に大きな打撃になる」と疑問視。廃業などの危機にある観光業者に対する直接支援を優先すべきだと主張した。
【ロンドン＝広瀬誠】新型コロナウイルス対策で国境を閉じた欧州連合（ＥＵ）各国が域内外の移動容認に転じる中、北欧スウェーデンが孤立している。厳格な外出規制を避けた影響で感染の拡大ペースが衰えず、各国との自由な往来が制限されている。
「医療が危機に陥りかねない」
世界保健機関（ＷＨＯ国）は６月２５日、「野放しにすれば欧州の医療が危機に陥りかねない」と、感染者の拡大傾向が続くスウェーデンや東欧を念頭に、警告を発した。
欧州では南欧のイタリアから感染が爆発した。３月以降、各国がロックダウン（都市封鎖）に踏み切ったが、スウェーデン政府は社会・経済活動の落ち込みを嫌い、厳しい外出規制を設けなかった。５０人以上の集会の禁止や、高齢者が暮らす介護施設への訪問を禁じた程度だった。
国民の自発的な対応で感染を抑える戦略だったが、思惑は外れた。
米ジョンズ・ホプキンス大の３日時点の集計によると、スウェーデンの感染者は約７万人で約５４００人が死亡している。スウェーデンの人口は約１０００万人だ。人口１００万人あたりの死者数は５３０人で、欧州最多の約４万４０００人が犠牲になった英国の６６１人に迫る。
周辺国は外出規制で死者数を抑えた
スウェーデン周辺では、デンマークとノルウェー、フィンランドの３か国が飲食店や学校を閉鎖し、市民の外出を規制した。この結果、この３か国の感染による死者は計約１２００人に抑えられている。
３か国は、徐々にＥＵ域内国との往来を拡大。デンマークは４日から日本など域外国からの観光客も受け入れるが、隣国のスウェーデンに対しては制限を続ける。欧州内では、オランダやブルガリアなど１０か国以上が、スウェーデンとの自由な往来を認めていない。
集団免疫目指した？ 失策との指摘も
スウェーデン政府は、国民の多くが感染することで「集団免疫」の獲得を目指したとも指摘されている。
しかし、スウェーデン公共ラジオによると、４～６月に民間会社が実施した調査では、ウイルスの抗体を獲得した国民は約１１％にすぎなかった。再感染を防ぐ効果が抗体にあるかどうかも判然とせず、現在は失策だったとの評価も目立つ。
政府のウイルス対策を主導した疫学者のアンデシュ・テグネル氏は６月上旬、公共ラジオに「もし今日の知見がある状態で同じ病気が流行したら、他国が行ったことの中間を取るだろう」と述べ、規制が甘かったことを認めた。
スウェーデンの国内政治に詳しいセーデルトーン大学のニコラス・エイロット准教授は「死者数が多くても、大半の国民は生活への影響を受けておらず、ロックダウンがなくて良かったと思っている。爆発的な感染が起きない限り、政府の政策は当面変わらないだろう」と指摘している。
東京都の小池百合子知事は１３日、都内で開かれた舞台の出演者や観客から相次いでいる新型コロナウイルスの感染について、会場と主催者側に詳しい状況を都が調査する考えを示した。都庁で報道陣の取材に答えた。
小池氏は次第に増加していくと見込まれるイベントの開催を巡り「今後の進め方にも関わってくる話だ」と述べた。
菅義偉官房長官が都内の感染者数増加を「東京問題」と表現したことに関しては「逆に圧倒的に検査数が多いのが東京だ」と反論。首都圏を中心とした感染者増の中、観光割引の「Ｇｏ Ｔｏ キャンペーン」開始に向けた政府の動きを「冷房と暖房の両方をかけるようなこと」と例え、「どう対応していけばいいのか」と疑問を呈した。
東京都内で１３日、新型コロナウイルスの感染者が新たに１１９人確認されたことがわかった。１日当たりの感染者が２００人を下回るのは５日ぶり。累計感染者数は８０４６人となった。
鳥取県内４人目の新型コロナウイルス感染確認者（３０代男性）が不特定多数の人が出入りする施設を複数利用していたとして、島根県と松江市は県民にＰＣＲ検査（遺伝子検査）を積極的に受けるよう呼び掛けている。
男性は６月２８日午後４～６時ごろに鳥取市内の喫茶店、３０日午後５時半ごろから１時間程度、同市内の温泉施設を利用し、鳥取市がホームページで店舗名を公表した。この２店を利用した人について、島根県と松江市は希望があれば全員のＰＣＲ検査を受け付ける方針。県健康福祉部は「コールセンターに相談を」としている。【前田葵】
多肉植物のピンクの花が咲きだしました。
誕生日の花です。
多肉の花は、本当に小さく、可愛い。
東京都の新型コロナウイルス感染者数が１０日に２日連続で最多の２００人超となっても、政府は「医療提供体制には余力がある」と強調する。積極的な検査が増加の理由で、重症者は少なく、確保した病床に空きがあるためだ。経済活動の維持にもこだわり、緊急事態宣言の再発令には消極姿勢。ただ都内以外でも感染者は増え、この日全国で４００人を超えており、医療関係者はさらなる拡大に危機感を抱く。
▽逼迫せず
「医療提供体制は逼迫（ひっぱく）している状況ではないという認識だ」。１０日夕開かれた菅義偉官房長官の記者会見。２日連続で感染者数が最多を更新したことを受け「第２波が起きているのか」と詰め寄る記者に、菅氏は淡々とこう繰り返した。
同日行われた加藤勝信厚生労働相の会見でも都内の増加に対する質問が続いた。加藤氏が強調したのは、都の感染者数が第１波でピークの２０６人となった４月１７日との違いだ。前回は高齢者が多かったのに対し、今回は３０代以下の若い世代の比率が高く、重症化した人は７月９日時点で６人にとどまる。感染経路が判明している割合も高く「陽性者の数だけ見るのではなく、しっかり分析して対策を取る」と説明した。
東京都の小池百合子知事は、増加の背景には検査態勢の整備があるとの認識だ。全日本病院協会の猪口雄二（いのくち・ゆうじ）会長も７月１０日の会見で、４月よりＰＣＲ検査件数が増えているとして「陽性率は低い。（感染者の）数字だけで驚く必要はない」と冷静な対応を呼び掛けた。
▽国が滅ぶ
都の幹部は「増加するとは思っていたが想定外の増え方で、多くの人が不安に感じる数字だ」と懸念する。それでも「大多数の人は外出自粛や休業要請を望んでいない。自衛の意識を高めてもらうしかない」と語る。
政府は経済再生に軸足を置き、緊急事態宣言の再発令に慎重な姿勢を貫く。官邸幹部は、４月７日から約１カ月半に及んだ宣言の影響を「深刻な打撃を受けた。経済を止めれば国が滅ぶことがよく分かった」と振り返る。今後は都内の感染者が２００人から３００人で高止まりする可能性を見据え「この程度では動じない」（政権幹部）と強気の構えを崩さない。
安倍晋三首相も周囲に「経済緩和を続けながら、状況を見守るしかない」と明かす。今月２２日に一部でスタートする「Ｇｏ Ｔｏ キャンペーン」の推進にも意欲を示している。
▽緊張感
ただ、感染者数の増加は都内に限ったことではない。隣接する埼玉県の１０日の新たな感染者数は４０人超、神奈川県は３０人超、千葉県も１０人超となった。１都３県の知事はこの日、テレビ会議を開催。埼玉県の大野元裕知事は「都内への移動自粛要請を含め対応を検討する必要がある」と指摘するなど、警戒感を強める。
医療現場も緊張感を高めている。東京都医師会の猪口正孝（いのくち・まさたか）副会長は「中高年層に感染が広がれば、中等症や重症の患者が増える」と指摘。さらに感染拡大に伴ってコロナ病床を増やせば、一般の手術や入院が圧迫されるとして、こう訴える。「医療提供体制が大丈夫だから感染が広がっていいという理屈にはならない。できるだけ感染者数が収まるよう願っている」
1918年から1920年までの約2年間、新型ウイルスによるパンデミックが起こり、当時の世界人口の3割に当たる5億人が感染。そのうち2000万人～4500万人が死亡したのがスペイン風邪である。現在の研究では、そのウイルスはH1N1型と特定されている。
スペイン風邪の発生は、今から遡ること約百年前。1918年春。アメリカ・カンザス州にあるファンストン陸軍基地の兵営からだとされる（速水，38）。当時は第一次世界大戦の真っ最中で、ドイツ帝国は無制限潜水艦作戦によって中立国だったアメリカの商船を撃沈するに至った。このドイツの粗暴な振る舞いがアメリカの参戦を促し、アメリカは欧州に大規模な派遣軍を送ることになる。
アメリカの軍隊から発生したとされるスペイン風邪は、こうしてアメリカ軍の欧州派遣によって世界中にばら撒かれることになった。当時のパンデミックは、航空機ではなく船舶による人の移動によって、軍隊が駐屯する都市や農村から、その地の民間人に広まっていった。
ちなみに、アメリカから発生したのになぜスペイン風邪という呼称なのか。それは第一次大戦当時、スペインが欧州の中で数少ない中立国であったため、戦時報道管制の外にあったからだ。そのためこの新型ウイルスの感染と惨状が、戦時報道管制から自由なスペイン電として世界に発信されたからである。
スペインでは800万人がスペイン風邪に感染。国王アルフォンソ13世や政府関係者も感染した。日本では当初「スペインで奇病流行」と報道された（速水，49）。
日本でスペイン風邪が確認されたのは、1918年、当時日本が統治中であった台湾に巡業した力士団のうち3人の力士が肺炎等によって死亡した事が契機である。そののち、同年5月になると、横須賀軍港に停泊中の軍艦に患者が発生し、横須賀市内、横浜市へと広がった（速水，328）。当時、日本の報道でのスペイン風邪の俗称は「流行性感冒」である。
速水によれば、日本に於けるスペイン風邪流行は「前流行」と「後流行」の二波に別れるという。「前流行」は1918年の感染拡大。「後流行」は1919年の感染拡大である。どちらも同じH1N1型のウイルスが原因であったが、現在の研究では「後流行」の方が致死率が高く、この二つの流行の間にウイルスに変異が生じた可能性もあるという。
ともあれ、このスペイン風邪によって、最終的に当時の日本内地の総人口約5600万人のうち、0.8％強に当たる45万人が死亡した。当時、日本は台湾と朝鮮等を統治していたので、日本統治下全体での死者は0.96％という（速水，426.以下、図表参照）。1945年、東京大空襲による犠牲者は10万人。日露戦争による戦死者約9万人を考えるとき、この数字が如何に巨大なものかが分かるだろう。単純にこの死亡率を現在の日本に当てはめると、120万人が死ぬ計算になる。これは大阪市の人口の約半分にあたる。
「前流行」と「後流行」の二波による日本でのスペイン風邪の大流行は、各地で凄惨な被害をもたらした。以下速水より。＊適宜筆者で追記や現代語訳にしている。
福井県九頭竜川上流の山間部では、「感冒の為一村全滅」という見出しで、面谷（おもだに）集落では人口約1000人中、970人までが罹患し、すでに70人の死亡者を出し、70人が瀕死の状態である旨報道されている。
（1919年）2月3日の東京朝日新聞は、東京の状況を「感冒猛烈 最近二週間に府下（当時は東京府）で1300の死亡」という見出しのもと、警視庁の担当者談として「今度の感冒は至って質が悪く発病後直肺炎を併発するので死亡者は著しく増加し（中略）先月11日から20日までに流行性感冒で死んだ人は289名、肺炎を併発して死んだ人は417名に達し（後略）」と報道している。各病院は満杯となり、新たな「入院は皆お断り」の始末であった。
（岩手県）盛岡市を襲った流行性感冒は、市内の各商店、工業を休業に追いやり、多数の児童の欠席を見たため、学校の休校を招いた。（1919年11月）5日には厨川（くりかわ）小学校で2名の死者を出し、さらに6日の（岩手日報）紙面は「罹患者2万を超ゆ 各方面の打撃激甚なり 全市困惑の極みに達す」との見出し
神戸には、夢野と春日野の二箇所に火葬場があったが、それぞれ100体以上の死体が運ばれ、処理能力を超えてしまい、棺桶が放置されるありさまとなった。
など、日本を襲ったスペイン風邪の猛威は、列島を均等に席巻し、各地にむごたらしい被害をもたらした。とりわけ重工業地帯で人口稠密であった京都・大阪・神戸の近畿三都の被害（死亡率）は東京のそれを超えていたという。だが、上記引用を読む限り、大都市部であろうが農村部であろうが、スペイン風邪の被害は「平等」に降りかかっているように思える。
さて、肝心なのは当時のパンデミックに日本政府や自治体がどう対応したかである。結論から言えば、様々な対処を行ったが、根本的には無策だった。なぜならスペイン風邪の病原体であるH1N１型ウイルスは、当時の光学顕微鏡で見ることが出来なかったからだ。人類がウイルスを観測できる電子顕微鏡を開発したのは1930年代。実際にこのスペイン風邪のウイルスを分離することに成功したのは、流行が終わって十五年が過ぎた1935年の出来事であった。
つまり当時の人類や日本政府は、スペイン風邪の原因を特定する技術を持たなかった。当時の研究者や医師らは、このパンデミックの原因を「細菌」だと考えていたが、実際にはウイルスであった。当時の人類は、まだウイルスに対し全くの無力だったのである。
それでも、政府や自治体が手をこまねいたわけではない。今度は内務省を中心に当時のパンデミックに対し、公的機関がどう対処していくのかを見てみよう。
大正8年（1919年）1月、内務省衛生局は一般向けに「流行性感冒予防心得」を出し、一般民衆にスペイン風邪への対処を大々的に呼びかけている。驚くべきことに、スペイン風邪の原因がウイルスであることすら掴めなかった当時の人々の、未知なる伝染病への対処は、現代の新型コロナ禍における一般的な対処・予防法と驚くほど酷似している。以下、内務省から抜粋したものをまとめた。＊適宜筆者で追記や現代語訳にしている。
・はやりかぜはどうして伝染するか
はやりかぜは主に人から人に伝染する病気である。かぜ引いた人が咳やくしゃみをすると眼にも見えないほど細かな泡沫が3、4尺（約1メートル）周囲に吹き飛ばされ、それを吸い込んだものはこの病にかかる。
・（はやりかぜに）かからぬには
1.病人または病人らしい者、咳する者に近寄ってはならぬ
2.たくさん人の集まっているところに立ち入るな
3.人の集まっている場所、電車、汽車などの内では必ず呼吸保護器（＊マスクの事）をかけ、それでなくば鼻、口を「ハンカチ」手ぬぐいなどで軽く覆いなさい
・（はやりかぜに）かかったなら
1.かぜをひいたなと思ったらすぐに寝床に潜り込み医師を呼べ
2.病人の部屋はなるべく別にし、看護人の他はその部屋に入れてはならぬ
3.治ったと思っても医師の許しがあるまで外に出るな
（内務省，143-144）
部分的に認識違いはあるが、基本的には「マスク着用」「患者の隔離」など現在の新型コロナ禍に対する対処法と同様の認識を当時の政府が持っていたことが分かる。そして内務省は警察を通じて、全国でこの手の「衛生講話会」を劇場、寄席、理髪店、銭湯などで上演し、大衆に予防の徹底を呼び掛けている。またマスク励行のポスターを刷り、全国に配布した。マスクの無料配布も一部行われたというが、現在の新型コロナ禍と全く似ていて、マスクの生産が需要に追い付かなかったという。
ただ失敗だったのは、内務省が推進した予防接種である。病原体がウイルスであることすら知らない当時の医学は、スペイン風邪の予防に苦肉の策として北里研究所などが開発した予防薬を注射させる方針を採り、接種群と未接種群との間で死亡率の乖離を指摘しているが、これは現代の医学から考えれば全くの無意味な政策であった。だが、当時の技術ではそれが限界だった。
各自治体の動きはどうだったか。とりわけ被害が激甚だった神戸市では、市内の幼稚園、小学校、中学校等の全面休校を決めた（速水，198）。1919年には愛媛県が県として「予防心得」を出した。人ごみに出ない、マスクを着用する、うがいの励行、身体弱者はとりわけ注意することなど、おおむね内務省の「流行性感冒予防心得」を踏襲した内容である。学校の休校や人ごみの禁忌など、これまた現在の状態と重複する部分が多い。そしてこれもまた現在と同じように、各地での集会、興行、力士の巡業、活劇などは続々中止か、または閉鎖されていった。
このようにして、日本各地で猛威を振るったスペイン風邪は、1920年が過ぎると自然に鎮静化した。なぜか？それは内務省や自治体の方針が有効だったから、というよりも、スペイン風邪を引き起こしたH1N1型ウイルスが、日本の隅々にまで拡大し、もはやそれ以上感染が拡大する限界を迎えたからだ。そしてスペイン風邪にかかり、生き残った人々が免疫抗体を獲得したからである。
つまり、スペイン風邪は突然の嵐のように世界と日本を襲い、そして自然に去っていったというのが実際のところなのである。
残念ながらヒト・モノが航空機という、船舶よりも何十倍も速い速度で移動できるようになった現在、新型ウイルスの伝播の速度はスペイン風邪当時とは比較にならないだろう。だが100年前のパンデミックと違うところは、私たちの医学は驚くべきほど進化し、そして当時、その原因すらわからなかったウイルスを、私たちは直接観察することが出来、なんであれば人工的にウイルスすら制作できる技術力を保有しているという点だ。
このような状況を鑑みると、100年前のパンデミックと現在。採るべき方針はあまり変わらないように思える。すなわちウイルスの猛威に対しては防衛的な姿勢を貫き、じっと私たちの免疫がウイルスに打ち勝つのを待つ。実際にスペイン風邪はそのようにして終息し、日本は内地45万人の死者を出しながら、パンデミックを乗り越えている。
ウイルスの存在すら知らなかった当時と違って、現在の私達の社会におけるパンデミックは、伝播速度の違いはあれど集落が全滅したり、火葬場が満杯になったりするという地獄絵図には向かいにくいのではないか、というのが正直な感想である。
最後に、スペイン風邪当時の日本で起こったデマや流言飛語の事例を紹介する。現在ですらも、「57度から60度近いお湯を飲めば予防になる」などの根拠なき民間信仰が闊歩しているが、人間の恐怖の心理は時代を超えて共通しており、当時も様々な混乱が起こった。
曰く、「厄除けの札を貼ったり」、「ネズミを焼いて粉末にした”薬”を飲んだり」したという（速水，178）。
とりわけ医学的には無意味な神頼みは尋常ではなく、例えば現在の兵庫県神戸市須磨区にある多井畑（たいはた）厄除八幡宮では、神戸新聞の報道として、「善男善女で…非常な賑わいを呈し兵庫電鉄は朝のほどから鮓（すし）詰めの客を乗せて月見山停車場に美しい女も職工さんも爺さんも婆さんも十把ひとからげに吐き出す」（速水，198）で、駅から神社まではさらに二キロ程度の山道で、社務所が用意した護符は飛ぶように売れた（速水，同）という。
人ごみを避けろ、と言っておきながら満員電車はOKというダブルスタンダードまで、現在の日本の状況と何ら変わらない。
日本に於けるスペイン風邪の大流行から、私たちは時代を超えた共通項を見出すことが出来る。そして人間の心理は、100年を経てもあまり進歩がない、という側面をもさらけ出しているように思える。どうあれ、私たちはスペイン風邪を乗り越えていま生きている。デマや流言飛語に惑わされず、私たちは常に過去から学び、「スペイン風邪から100年」という節目に現出したパンデミックに泰然自若として対応すべきではないか。（了）
