ピアノを弾く手は、どんな時の手より、美しい。憧れる。
N響×ブルース・リウのショパン協奏曲第一番（ショパン）を弾く手。
指揮は、尾高忠明さん。
（尾高さんは、渋沢栄一のひ孫さん、尾高さん自身は、渋沢栄一さんのひ孫って知らなかったみたいです、「青天を衝け」この番組の音楽の指揮者になって、お母さんから聞いて分かったそうです。）
自宅療養者、地域医療で守る 第6波に備え保健所をサポート 福岡
2021年12月17日 (金)配信朝日新聞
新型コロナウイルスの感染拡大時に急増する自宅療養者。保健所の健康観察が追いつかなくなり、治療が間に合わず亡くなる人が全国で続出した。第5波のピーク時に9千人を超えた福岡県では、電話相談や遠隔診療など地域医療の力で保健所と患者をサポートする取り組みに力を入れている。
オミクロン株が世界的に広がりをみせるなか、国や都道府県は「第6波」に備え、医療態勢強化を急いでいる。自宅療養者へ必要な医療をもれなく届ける態勢づくりは、病床確保と並ぶ大きな柱だ。東京都では第5波ピークの8月に女性が病院から保健所に感染者として届けられないまま自宅で死亡していたことが判明した。
「陽性だったが保健所からまだ連絡がない。このまま寮にいていいか」。9月中旬、福岡市博多区の県医師会館にある相談電話は、対応時間が始まるとすぐに鳴り出した。相談員は耳を傾け、「保健所にすぐ伝えます」と応えた。
福岡県は第5波で約1500の病床と約2100室の宿泊療養施設を確保したが、8月29日には自宅療養者が療養者全体の8割近い9127人に膨らんだ。
危機感を抱いた県医師会は、保健所が閉まる午後5時15分～翌朝8時半と休日に相談を受け付ける専用電話を8月中旬に開設。最初の1カ月で受けたのは約700件で、うち304件は保健所につないだ。「一人暮らしで買い物に困っている」「部屋をどう消毒したらいいか」といった相談もあった。
県医師会の瀬戸裕司専務理事は「保健所がSOSをタイムリーに受け切れなくなっていた。電話がつながるだけで安心してもらえることも多い」と説明する。
飲む中絶薬、来週にも申請 女性の心身負担軽減 承認されれば国内初治
2021年12月17日 (金)配信共同通信社
英製薬会社ラインファーマは１６日までに、妊娠を中絶するための経口薬の製造販売の承認を、来週にも厚生労働省に申請する方針を固めた。国内で人工妊娠中絶の手段は手術に限られているが、承認されれば初めて飲む薬が選択肢となり、女性の心身への負担が軽減される可能性がある。早ければ１年以内に承認される見通し。
中絶薬は１９８８年に世界で初めてフランスで承認され、欧米などで広く使われている。世界保健機関（ＷＨＯ）は、体への負担が少ない中絶方法の一つとして薬を推奨する。
承認申請する薬は、妊娠を維持するのに必要なホルモンの働きを抑える「ミフェプリストン」と、子宮の収縮を促す「ミソプロストール」。対象は妊娠９週までで、二つを組み合わせて飲む。
国内の臨床試験（治験）には妊娠９週までの１８～４５歳の女性１２０人が参加。まずミフェプリストン、次いで３６～４８時間後にミソプロストールを服用した。このうち９３％が服用後２４時間以内に中絶した。５９％に下腹部痛や嘔吐（おうと）などの症状が出たが、ほとんどが軽度か中程度で、薬と因果関係がある副作用とされたのは全体の３８％だった。
国内で人工妊娠中絶は、母体保護法で経済的理由がある場合などに同法指定医師により行うことができると規定され、今回の薬でも同様の運用が見込まれている。治験に携わった大須賀穣（おおすが・ゆたか）・東京大教授（産婦人科学）は「安全のため、服薬後しばらくは医療機関の十分な管理下に置くことが重要だ」と指摘。承認を求める団体は「早期に中絶できるようオンライン処方などで、自宅で服用できるようにすべきだ」とする。
日本では金属製の器具でかき出す「掻爬（そうは）法」か、管で吸い取る「吸引法」の手術が行われる。ＷＨＯは、子宮を傷つける恐れのある掻爬法は「時代遅れ」とし、吸引法か中絶薬を推奨する。
※人工妊娠中絶
母体保護法では、身体的、経済的理由で妊娠の継続が母体の健康を著しく害する恐れがある場合や、暴行脅迫を受けて妊娠した際に行うことができるとされ、妊娠２２週未満に実施。母体の安全のため、妊娠１１週までが望ましいとされている。国内では掻爬（そうは）法や吸引法による手術が行われ、厚生労働省によると２０２０年の実施数は計１４万５３４０件。通常は公的医療保険が適用されず、１０万～２０万円が自費負担となる。世界保健機関（ＷＨＯ）によると、経口中絶薬の世界の平均価格は６・７７ドル（約７７０円）。
松田聖子のディナーショーが中止 娘の神田沙也加さんが急死
歌手の松田聖子（５９）が、１９日に東京・グランドプリンスホテル新高輪で予定していたクリスマスディナーショーが中止になった。
今月１５日からの４日間公演（１５、１６、１８、１９日）で開かれ、この日が最終日だった。
長女の女優・神田沙也加さんが前日１８日に札幌市内のホテルから転落。同日午後９時４０分に亡くなった。
関係者の情報を総合すると、神田さんはこの日の昼過ぎに宿泊先のホテルの高層階から転落し、同１４階の屋外スペースで倒れているのを発見された。事件性はないという。
河野氏メルマガ増収 創刊10年、ネット人気の高さ反映か
自民党の河野太郎広報本部長（衆院神奈川15区）は2020年のメールマガジン購読料で約248万円の収入があった。有料版のメルマガは同年で創刊から10年目を迎え、購読料収入は年々増加。今年9月の党総裁選では岸田文雄首相に敗れた河野氏だが、“ネット人気”の高さを反映している形だ。
神奈川県選挙管理委員会が25日に公表した河野氏の資金管理団体の政治資金収支報告書によると、「ブロマガ・メルマガ購読料」として約248万円の収入を計上した。前年の購読料収入は約182万円で、約66万円増えた。
温泉は特定の病気のリスク下げる 入浴前後の腸内細菌検査 九州大が中間報告 ／大分
2021年12月17日 (金)配信毎日新聞社
温泉の免疫効果を別府市などと実証研究している九州大は１５日、治験者４０人のデータを基に「温泉には特定の病気のリスクを下げる効果がある」とする中間報告を発表した。来春までに計１００例を集め、国際的な学術誌へ論文を発表するという。【大島透】
九州大都市研究センターや九大別府病院の医師らの研究グループは人の腸内に住む膨大な種類の細菌に着目。日本人１万８０００人の腸内の細菌環境のデータベースを活用した検査キットで、かかりやすい病気のリスクの数値化ができるという。
実証研究では、入浴の前後で、どの細菌がどう増減するかを調べるため、治験者４０人には初日に採便、採血、採尿した後、指定の温泉に毎日入浴してもらい、１週間後に再び数値を計った。
その結果、別府温泉のうち単純温泉に入った男性グループは痛風と過敏性腸症候群のリスクが、硫黄泉だと肝臓病のリスクがそれぞれ１割以上減った。単純温泉に入った女性らはぜんそく、肥満のリスクが１割以上減った。塩化物泉、炭酸水素塩泉に入ったグループも別の複数の病気のリスクが減ったが、１割には届かなかった。
同センター長の馬奈木俊介教授（都市工学）は「泉質別、男女別、入浴時間の長短の違いで、特定の腸内細菌の増減の傾向の違いがはっきりと数値に出た。１００例を超えてデータが増えていけば世界的に注目されるはず。別府市内の各温泉別に健康への効果の違いが医学的に証明できれば、長期滞在者も増える」と話した。
病床確保や検疫で権限強化 コロナ対策で厚労省検討
2021年12月17日 (金)配信共同通信社
厚生労働省は１７日、感染症の専門部会を開き、新型コロナウイルス対策強化に向け、病床や医療従事者を確保するための国や自治体の権限拡充などを議論した。委員から権限拡充を支持する意見が相次ぎ「次の感染の波まで準備の時間は限られている」と早期の対策強化を促す声が出た。厚労省は検討を進め、来年１月に感染症法の改正案をまとめ、通常国会への提出を目指す。
政府は今年２月、正当な理由なく病床確保などの協力要請を拒めば医療機関名を公表できるよう感染症法を改正した。しかし流行「第５波」では、入院できずに自宅で亡くなる人が出た。各都道府県が確保した病床のうち実際に使われたのは５０～６０％程度にとどまり、政府の新型コロナ対策分科会の専門家らは１１月、「実効性のある確保病床数ではなかった」と指摘していた。
専門家の指摘を受け厚労省は１７日の部会で、病床や人材の確保は医療機関の自主的な協力に頼らざるを得ず、受け入れ可能な病床について医療機関と自治体の情報共有も足りなかったなどと課題を列挙。感染が広がる前の平常時から、国や自治体の権限を強化して備える必要があるとした。
検疫の検査で陰性だった人の自宅待機は現状で協力要請にとどまっており「実効性が乏しい」と改善の必要性を訴えた。
委員からは「国に合わせ、医療機関の権限強化も必要だ」「地域の実態を踏まえてほしい」といった意見が出た。
政府関係者によると感染症法改正で、病床確保のために行政と医療機関が結ぶ協定を法律上の仕組みとすることや、協定締結への協議に応じることを民間病院に義務付けることなどを検討する。
河野氏、厚労省を批判 ワクチン接種加速求める
12月17日
自民党の河野太郎広報本部長は17日夜、自身のツイッターで、新型コロナウイルスワクチンの3回目接種を巡る厚生労働省の対応を批判した。
ワクチンは国内に大量にあると指摘し「用意が整った自治体から3回目接種をすべきだ。厚労省は何をやっているのだ」と加速化を求めた。
同時に「供給に問題はない。ある分を先に打てばよい。平等よりスピードだ」と強調した。河野氏は行政改革担当相だった今年1月から10月まで、ワクチン接種の総合調整を担当していた。
首相ファイザーに供給要請 ３回目ワクチン確保急ぐ 接種前倒し全体像発表へ
2021年12月17日 (金)配信共同通信社
岸田文雄首相は１７日朝、米製薬大手ファイザー社のアルバート・ブーラ最高経営責任者（ＣＥＯ）と約１０分間、電話で会談した。同社製の新型コロナウイルスワクチン供給を前倒しするよう要請した。ワクチン３回目接種の拡大に向けて確保を急いだ。政府関係者が明らかにした。首相は接種前倒しの全体像やコロナ感染症の飲み薬の供給スケジュールに関し、同日午後に発表する予定だ。
政府は原則８カ月とされた２回目からの接種間隔をできる限り前倒しする方針で、高齢者施設の入所者や医療従事者を優先する案を検討している。松野博一官房長官は午前の記者会見で、ブーラ氏との会談内容について「首相が夕方に説明する」と語った。
首相は午前の参院予算委員会で、３回目接種に関し「具体的な進め方について政府として早急に確定し、説明する」と述べた。「ワクチンの量を確保できるように、しっかり取り組まなければならない」とも強調した。
政府が１１月に発表した計画では、来年２月までにファイザー製２４００万回分、モデルナ製１７００万回分の供給を予定している。松野氏は３回目接種の使用分に関し、両社との契約に基づき「総量として必要なワクチンは確保できる見込みだ」と会見で説明した。
３回目接種を巡っては、厚生労働省が１６日に米モデルナ製ワクチンを特例承認した。１、２回目とは異なるワクチンを３回目に使う「交差接種」を認めている。
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