風のない、穏やかな朝、庭に出たら、水仙第１号に出会いました。
そしたら、アザレアも咲いていました。
母が植えたドウダンツツジもきれいです。
新型コロナ初症例から２年 変異株発生、流行繰り返し 終息の兆し見えず
2021年12月8日 (水)配信共同通信社
中国当局が新型コロナウイルス感染症の初症例を確認したとする日から８日で２年となる。中国は、共産党一党支配ならではの強制的な行動制限やＰＣＲ検査でウイルスを抑え込む一方、世界では変異株発生などにより流行の波が繰り返し起きており、終息の兆しは見えない。
ウイルスの発生源や初期患者の分布など不明な点は多いが、中国湖北省武漢市の衛生健康委員会は、流行が判明した後に確認された最も早い発症例は２０１９年１２月８日としている。
中国では国民に"規制疲れ"もうかがえるが、北京冬季五輪の開幕まで６０日を切っており、当局は感染拡大を警戒。「ゼロコロナ」政策を変える気配はない。
地方の自治体は、いったんクラスター（感染者集団）が発生すれば担当者が処分されるため、行政側の保身から規制が厳しくなる傾向が顕著になっている。世界的に拡大する懸念が強まっている新たな変異株「オミクロン株」も、香港を除けば確認されていない。
一方、世界保健機関（ＷＨＯ）によると、６日までに世界で報告された感染者数は２億６５１９万人、死者は５２５万人に達した。最近はオミクロン株が最初に報告されたアフリカや欧州での感染者数が急増。ワクチンを２回接種した後でも感染するブレークスルー感染も後を絶たない。
日本政府も岸田文雄首相が「限られた医療資源をオミクロン株の対応に集中させる」と発言し、拡大防止に懸命だ。堀内詔子ワクチン接種推進担当相は７日の記者会見でワクチン３回目接種の時期について、オミクロン株に対する効果や特徴を見極めた上で「できるだけ早期に優先度に応じた前倒しの範囲や方法を示したい」と述べた。
ドコモ、診療アプリを運営 ＩＴ企業と、地域差解消へ
2021年12月8日 (水)配信共同通信社
ＮＴＴドコモは７日、医療系ＩＴ企業のメドレー（東京）と、オンライン診療アプリの共同運営を始めると発表した。ドコモの豊富な顧客基盤を生かしてオンライン診療の普及を進め、医療機関が少ない過疎地でもスマートフォンで受診しやすくするなど、地域格差の解消を目指す。
アプリは、医師の診療や薬剤師による服薬指導を遠隔で受けることができるメドレーの「クリニクス」。決済やネット通販など複数のサービスで共通して使え、発行数が８５００万を超えるドコモのＩＤ「ｄアカウント」と連携させることで、氏名の入力など会員登録の手続きを簡略化する。
オンライン診療は新型コロナウイルスの流行を受けて注目が集まった。ただ、ハードルが高いと感じる人も多く、全国のドコモショップで利用方法を伝える講座を開くことも予定している。
オンラインで記者会見したドコモのヘルスケアビジネス推進室の出井京子（でい・きょうこ）室長は「医療のインフラを整えることで、忙しくて病気を放置している人たちを救いたい」と話した。メドレーの豊田剛一郎（とよだ・ごういちろう）取締役は「多くの人に利用してもらうきっかけにしたい」と述べた。
ノーマスク注意で傷害疑い 男逮捕、首の骨折る被害
2021年12月8日 (水)配信共同通信社
兵庫県警兵庫署は７日、コインパーキングで「マスクを着けて」と注意されたことに腹を立てて男性（６５）に暴行し、首の骨を折るなどの重傷を負わせたとして、傷害の疑いで神戸市長田区、運送業渡辺竜太（わたなべ・りゅうた）容疑者（２５）を逮捕した。男性は下半身不随の後遺症があるという。
逮捕容疑は昨年５月３１日午後０時半ごろ、神戸市兵庫区福原町のコインパーキングで、男性の首を絞めて地面に背中を打ち付けるなどの暴行を加え、頸椎（けいつい）損傷などのけがを負わせた疑い。「首を絞めたことは覚えていない」と容疑を一部否認している。署によると、２人は面識はなかった。
当時、兵庫県内は１回目の緊急事態宣言が解除されていたが、県は不要不急の外出自粛を呼び掛けていた。
塩野義コロナ薬、年内申請へ中間データ使用も選択肢…開発大詰めに
2021年12月8日 (水)配信読売新聞
新型コロナウイルス感染症対策として有望視される経口治療薬（飲み薬）の開発が大詰めを迎えている。国内では、米メルクが製造販売の承認を申請したほか、塩野義製薬が年内の申請を目指す。有望な飲み薬は、世界でも数種類に絞り込まれており、安定供給につながる国産飲み薬への期待が高まっている。
塩野義製薬の手代木功社長は、７日の読売新聞のインタビューで「日本国民の皆さんが必要としている薬を届けたい」と力を込めた。年内の承認申請に間に合わせるため、安全性の確保を前提に、中間解析のデータで申請することも選択肢に入れている。
塩野義が開発を進める新型コロナの飲み薬は、ウイルスの増殖に必要な酵素の働きを阻害し、重症化を防ぐ仕組みだ。発症初期に服用することで、早期に回復できる効果が期待される。
手代木氏は「自宅で飲めるような簡便な経口薬は絶対に必要とされている」として、開発に多くの研究者を投入した。薬に使われる化合物の特定には通常５年かかるとされるが、９か月で成功した。国内で承認され次第、販売できるよう準備を急いでいる。
海外勢では、米メルクの日本法人ＭＳＤが今月３日、飲み薬「モルヌピラビル」の製造販売の承認を厚生労働省に申請した。政府は、承認を前提に１６０万回分を調達することでメルクと合意した。米ファイザーも、日本での申請に向けて協議中という。
オミクロン対応にも着手
塩野義製薬の手代木功社長のインタビューでの主な発言は次の通り。
――海外勢よりワクチン開発が遅れた原因は。
「申し訳なく、悔しい思いだ。国として平時からの準備がなかった。英国はヘルスケアに力を入れていたし、米国も感染症対策に巨額を投資している」
――岸田首相は国産ワクチンや治療薬の開発・製造に投資する考えを表明した。
「新型コロナウイルスのような急性感染症は、流行しなければ薬が売れず、ビジネスとして成立しにくい。流行しなくても、薬の開発を続けられるよう支援していただけるのは大きい」
――オミクロン株が広がりつつある。
「対応するワクチン開発に着手した。治療薬でも有効性を確認する。こうした変異株にも国内企業で対応できるよう、国産ワクチンの技術を磨いておく必要がある」
岩倉市 全ての１８歳以下、医療費を無償化 ２２年度から ／愛知
2021年12月8日 (水)配信毎日新聞社
岩倉市は、２０２２年度から現在１５歳以下としている医療費（入院・通院費）の無償化を１８歳以下まで引き上げる。保護者の所得制限はなく、働いている市民も含め全ての１８歳以下が対象。
子育て世帯の経済的負担軽減が狙いで、無償化対象者は現在の約５９００人から約７２００人になる。増加分の事業費は約３８００万円を見込む。開会中の１２月定例会に、医療福祉システム改修費や受給者証の郵送費など約１００万円の予算案を提出した。
久保田桂朗市長は「生産年齢人口の増加と市への定住を促進したい」と話している。【川瀬慎一朗】
「最後は研究者として…」 山中伸弥さん、iPS研究所の所長退任へ
2021年12月8日 (水)配信朝日新聞
京都大学は8日、山中伸弥教授がiPS細胞研究所の所長を2022年3月末で退任すると発表した。後任の所長にはiPS細胞を使ったパーキンソン病治療を研究する高橋淳教授が就任する。山中教授は教授職としてiPS研に残り、研究を続ける。
京大によると、12月2日に開かれたiPS研の教授会で、退任の意向を持っていた山中さんが高橋さんを推薦。出席した教授の過半数が賛成し、高橋さんが後任の所長に選出された。
山中さんの所長在任はiPS研が設立された10年から6期12年になる。新所長の任期は22年4月～24年3月末。新旧所長会見は予定していない。
山中さんは「06年にiPS細胞を発表して以来、15年間にわたり組織運営や寄付募集活動に微力を尽くしてまいりました。この数年は、研究者としての最後の期間は自身の研究に注力したいという思いが日に日に強くなっていました。先日の教授会で令和4年度からの所長として高橋淳先生を推薦し、投票の結果、高橋先生が選出されました。iPS細胞を用いた多くのプロジェクトが臨床試験の段階に到達しつつある中、自らも臨床試験を先導されている高橋先生は、新所長として最適の研究者です。私は基礎研究者として、iPS細胞や医学・生物学の発展に貢献できるよう全力を尽くします」とコメントを出した。
ライトで照らし感染判定 ダチョウ活用、光るマスク
2021年12月8日 (水)配信共同通信社
紫外線を発するブラックライトで照らすと、新型コロナウイルスの付着した箇所が光るマスクを京都府立大の塚本康浩（つかもと・やすひろ）学長（５２）のチームが開発した。マスク内部に染み込ませたダチョウの「抗体」がウイルスをキャッチし、光を放つ。今後、感染の有無を判定する手段として実用化研究を進める。国の承認を得て来年にも販売したい考え。
塚本さんによると、抗体はウイルスと結合し、毒性を発揮できないようにするタンパク質。ダチョウはさまざまな種類の抗体を作る能力が高い。塚本さんのチームは昨年２月、雌に不活性化したウイルスを注射し、卵からコロナに対応する抗体を大量に取り出すことに成功していた。
チームは今回、ダチョウの抗体を浸透させることができる特殊なフィルターを開発。さらに、蛍光色素を付けたダチョウ抗体も作った。
使い方や仕組みはこうだ。（１）マスクを装着。感染していた場合、フィルター上の抗体がウイルスに結合する（２）消毒の上、フィルターを取り出す。蛍光色素付きの抗体をスプレーで噴霧（３）蛍光色素はウイルスの周囲にのみ残り、ブラックライトで照らすと発光する。
チームは、感染者３２人が８時間着けたマスクで約７～１０日間ずつ実験し、全員分が光ることを確かめた。感染から日が経過すると、ウイルス量の減少とともに光が弱くなった。健康な人が使ったマスクは反応しなかった。塚本さんが着用していたマスクが光ったこともあり、ＰＣＲ検査で実際に陽性と分かった。
今後は１５０人程度で実験して性能の検証を進める。塚本さんは「ダチョウ抗体は低コストで量産できる。将来的には誰もが手軽に使えるキットにしたい」と語った。
北京冬季五輪は延期せず 新変異株でもＩＯＣ自信 外交ボイコットは判断尊重
2021年12月8日 (水)配信共同通信社
【ジュネーブ共同】来年２月４日に開幕する北京冬季五輪の準備状況を監督する国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のサマランチ・ジュニア調整委員長が、７日のＩＯＣ理事会後に記者会見し、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の急拡大に伴う大会延期の可能性について「答えはノーだ」と否定した。
東京五輪・パラリンピックは新型コロナ禍で史上初の１年延期を経て今夏に開催されたが、同委員長は東京大会を踏まえた厳格な対策に「自信を持っている」と強調。デュビ五輪統括部長は、選手や大会関係者に適用する感染防止策の規則集「プレーブック」で、近く公表する第２版に大きな変更はなく、中国本土在住者のみ観客を認める方針も変わらないとした。
バイデン米政権が表明した外交ボイコットに関する質問も相次ぎ、サマランチ・ジュニア氏は「政治判断を尊重しなければいけない」と理解を示した。「スポーツに対して政治的な干渉を可能な限りなくすよう常に求めている」とも語った。
中国の元副首相に性的関係を強要されたと同国テニス選手、彭帥（ほう・すい）さんが告白した問題を巡っては、テレビ電話で無事を確認したとするバッハ会長への批判に「賛同しかねる」と反論。政情不安のアフガニスタンからスポーツ関係者を退避させた実績も、ＩＯＣの水面下の交渉が奏功したものだとアピールした。
人権問題を抱える中国開催の五輪でも東京大会と同様に表彰式や開閉会式で政治的、宗教的、人種的な宣伝活動を禁じた五輪憲章第５０条を適用し、記者会見や会員制交流サイト（ＳＮＳ）を通じた発信は認めるとした。
ワクチン未接種者に無料検査 秋田県、基礎疾患ある人や子ども対象
2021年12月8日 (水)配信秋田魁新報
新型コロナウイルスワクチンの接種証明か検査の陰性証明を活用する政府の「ワクチン・検査パッケージ」を推進するため、秋田県は７日、ワクチンを接種できない人が受けられる無料検査を早ければ月内に始めると明らかにした。検査拠点の拡充も目指す。
同日開かれた県議会福祉環境委員会で説明した。ワクチン・検査パッケージは、飲食店やイベント主催者が利用者のワクチン接種証明か検査の陰性証明を確認することで、緊急事態宣言下などでも制限を緩和できる。平時も感染対策として事業者が自由に活用できる。
無料検査の対象は、基礎疾患があるなど健康上の理由でワクチンを接種できない人と１２歳未満の子ども。無症状者が対象のＰＣＲ検査か抗原定性検査を実施する民間検査機関や薬局に、県が検査費用を補助する。
第６波備えコロナ病床２５％増 岐阜県「自宅療養者ゼロ堅持を」
2021年12月8日 (水)配信岐阜新聞
７日公表された新型コロナウイルスの第６波に備えた医療提供体制の確保計画によると、岐阜県のコロナ患者向け病床は６８４人が入院可能としている。第５波ピークの入院者数（８月３０日・５４４人）と比べて２５・７％増しとなる。
県によると、県内では病床８８２床、宿泊療養施設１７０５床、臨時医療施設２０床（最大４０床）の最大計２６２７床を確保。第５波ピーク時の１９１４床から３７％増となっている。
さらに新病院に移転後の木沢記念病院（美濃加茂市）を臨時医療施設や宿泊療養施設として活用し、来年１月末までに最大計２７８３床を確保する見込み。中和抗体薬や経口薬についてはこれまでの入院での投与に加え、外来や宿泊療養施設への往診で投与できる体制を構築する方針だ。
デルタ株が猛威を振るった第５波では県内でも患者が自宅療養を余儀なくされた。県は今後、「自宅療養者ゼロ」を堅持するとしているが、自宅療養を強いられる万が一の事態に備え、協力医療機関の追加確保や市町村との連携強化、オンラインによる健康観察業務の効率化などを進める。
県健康福祉部の担当者は「県内の感染状況は落ち着いているが、新たな変異株『オミクロン株』の感染が国内でも確認されるなど、感染拡大への警戒を止めてはならない。病床や宿泊療養施設、臨時医療施設は、医療機関やホテルなどの協力もあり、さらに医療提供体制を強化できた。自宅療養者ゼロを堅持するため、第６波に備えていきたい」と話している。
コロナ入院待機所の病床倍増へ 沖縄県が臨時施設の整備を検討
2021年12月8日 (水)配信琉球新報
新型コロナウイルスの感染拡大「第6波」に向け、県は、入院調整中の患者が一時待機する「入院待機ステーション」を114床確保する方針だ。「第5波」では既存施設を転用して50床程度を確保した。第6波では2倍強増やすことになり、県は臨時施設の整備による確保を検討している。12月中旬までに対応策を取りまとめる。
県は、第6波の最大時に1031床の病床を確保することを柱とする医療提供体制の整備を進めている。このうち医療機関は917床を受け入れ、残りを入院待機ステーションで担う考え。
一方、宿泊療養施設は9月
1日時点から倍増となる1412室の確保を目指しており、これらの患者に対応する医療従事者の確保も課題となる。（知念征尚）
医療費無料、拡大検討へ 子育て世帯負担軽減で
2021年12月8日 (水)配信山梨日日新聞
甲府市は、子どもの医療費無料化について、対象年齢の拡大が可能か検討を始める。現在は中学３年までの医療費を窓口無料としており、今後、増加する負担額の試算などを行い、拡大の可否を判断する。
市子育て支援課によると、市は２０１６年１月から、中学３年までの医療費を窓口無料にしている。市が発行する受給者証を医療機関に提示すれば、通院、入院いずれの医療費も支払いが不要になる。
市は、新型コロナウイルス感染拡大で収入が減少した世帯があることなどを踏まえ、子育て世帯の負担軽減策として、対象年齢が拡大できるか検討に入ることにした。今後は、対象年齢を拡大した場合、どの程度の負担額増加が生じるのかを試算する。通院や入院のうち、どこまで医療費を無料にするのかも検討。窓口無料とするか、償還払いとするかなど手続きの方法についても考える。結論を出す時期については「未定」（同課）としている。
対象年齢拡大の検討は、６日に再開した市議会１２月定例会本会議の兵道顕司氏（公明党）の代表質問で、樋口雄一市長が明らかにした。
修学資金 返還免除５年勤務に 富士吉田市立病院
2021年12月8日 (水)配信山梨日日新聞
富士吉田市は来年度から、市立病院での勤務を希望する看護学生に貸与している修学資金について、返還免除に必要な同病院での勤務期間を現行の３年から５年間に延長する方針を固めた。３年での退職を防ぎ、技術が身に付いた看護師を同病院に定着させるのが目的だ。
修学資金制度は市立病院の看護師などの確保のため、１９９６年から実施。県内外の学生問わず、看護専門学校や大学を卒業後に市立病院での就職を希望する意思を示すことで、制度を活用できる。助産師や保健師なども対象。看護師の場合、月５万円の修学資金が貸与される。
一方、現在の制度では修学資金は３年間、市立病院に勤務すれば返還が免除される。３年間の勤務を終えたタイミングで退職する看護師も一定数いたため、看護技術を培った人材の流出を防ぐため、５年に延長することにした。
市担当者は「修学資金も税金から出ている。できるだけ長く市立病院で働いてほしい」と話している。
市は１１月３０日に開会した市議会１２月定例会に、修学資金に関する条例の一部改正案を提出した。
新型人工骨ネジを開発 島根大医学部など 強度、固定力強化
2021年12月8日 (水)配信山陰中央新報
島根大医学部（出雲市塩冶町）と島根県産業技術センター（松江市北陵町）、人工骨メーカーの帝人メディカルテクノロジー（大阪市）が、新型の骨折固定用人工骨ネジを開発した。従来品より強度と固定力を高め、術中や術後に折れて壊れる可能性を低くした。医学部付属病院での治療に活用を始めており、来年からは島根県内の主要医療機関にも供給する。
島根大医学部整形外科学講座では患者自らの骨をネジ状に加工し、骨折部を固定する治療法を年１～２件の手術に応用してきた。ただ、患者によって骨の強度が異なり、取り出せる量が限られる課題があった。
帝人メディカルテクノロジーの人工骨ネジはプラスチックとカルシウム成分を組み合わせており、数年かけて体内に吸収されて、なくなる。金属製と比べて強度が劣り、ネジ頭部に高さがあるため周辺組織を痛める可能性があった。
それぞれの課題を解決しようと、２０１７年に３者が共同開発に着手した。島根県産業技術センターでネジ山の高さや形状などを変えた複数のサンプルを用意し、強度や固定力を検証。ネジ頭部を低くした太さ４・５ミリ、全長３～７センチの計１４本を開発した。新たな人工骨ネジは金属のように取り出す手術が必要なく、これまで３０分はかかった患者の骨をネジ加工するための時間が短縮できるようになった。
今年３月に薬事承認を得て、６月以降に５件の手術に使い、経過は良好という。整形外科学講座の内尾祐司教授は「今後、金属ネジでは骨が壊れやすい骨粗しょう症患者の手術に使えるよう、さらに開発、研究を進めたい」と話した。
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