■ ＷＨＯが既に死亡者の把握を中止している ■
ロイターからの記事。
http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPJAPAN-11367020090906」
＜引用＞
［ジュネーブ ４日 ロイター］ 世界保健機関（ＷＨＯ）は４日、新型インフルエンザ（Ｈ１Ｎ１型）について、引き続き多くの国で感染が拡大しているものの、今後さらに深刻な事態となることはないとの見通しを発表した。
ＷＨＯのスポークスマンは、記者会見で「（新型インフルエンザは）以前より深刻な病状を引き起こすこともなく、ウイルスの性質に変化もみられない」と語った。
ＷＨＯでは、新型インフルエンザ感染によりこれまでに世界中で少なくとも２８３７人が死亡したと発表している。ＷＨＯは加盟する１９３カ国に対して死者数の報告要請をストップしており、ＷＨＯ発表の数字は実際の人数よりもかなり少ないものとみられている。
＜引用終わり＞
この記事が意味するのは、
ＷＨＯは新型インフルエンザを脅威と認識する事を止めた。
という事です。
さらに死亡者数の集計を終了した事は、
これ以上死亡者の集計を継続すると、
新型インフルエンザが季節性インフルエンザ程度の脅威である事が露呈する
と読むべきでしょう。
■ 新型インフルエンザ騒動によって得られた事 ■
今回の新型インフルエンザ騒動の中心は誰が見てもWHOです。
メキシコでの新型発症の発表から、
WHOは終始、新型インフルエンザの危機を煽動してきました。
感染初期は、やはりウィルスの正体が不明ですから、
万全の対策が求められますが、
６月時点では、ウィルスが弱毒株であり、大した脅威とならない事は判明していました。
この時点でWHOはウィルスの変異による強毒化を警戒しています。
しかし、ウィルスの封じ込みめには既に失敗しており、
感染拡大は不可避の状態でした。
善意で解釈すれば、
WHOは今回の新型インフルエンザ騒動を通して、
来るべき「鳥インフルエンザ」の為の予行演習とデータ収集を行った
と解釈できます。
この目的はある程度達成され、
交通手段の発達した現代において、
潜伏期間が３日程度ある弱毒性のウィルスの封じ込めは不可能な事が判明しました。
各国政府も、現状の対ウィルス対策の弱点が判明しましたし、
これまで、議論が進まなかったワクチンの接種優先順位などでかなりの進展を見ました。
一方、学校閉鎖中の生徒が繁華街で遊び廻るなど、対策の盲点も明確になっています。
そして、何よりも経済活動を停止しない限り、封じ込めが不可能である事も当然ながら分かりました。
■ 新型インフルエンザ騒動で得をした者 ■
今回の新型インフルエンザ騒動で得をした者は誰でしょうか？
先ず、金融危機後の経済危機にあえぐ各国政府は、
一時でも世間の注目がインフルエンザに集まる事で、
経済運営の失敗に批判が集中する事が回避されています。
さらに、当然の事ながら、一番利益を上げたのはワクチンメーカーと
タミフルやリレンザを販売する製薬会社です。
ＷＨＯは各国政府が出資する国際機関ですから、
直接、製薬会社の影響力は受けません。
しかし、そこで実権を握る職員が、全くの善意の人であるとは限りません。
医療機関はとかく、善意によって運営されているとい誤解されがちですが、
こと製薬会社ともなれば、巨大な資本と利益が蠢く、一般企業です。
新薬の開発には巨額な資金が必要で、
現在、各製薬会社はその開発費負担の重圧に喘いでいます。
新薬の開発を自社で進める限界を感じ（宝探しに等しい）、
有効な新薬を開発した企業をＭ＆Ａで買収する方向に業界が変化しています。
巨大製薬会社も、自社の研究施設を縮小する方向にあります。
その様な環境の中で、掘り当てた金脈が「タミフル」という抗インフルエンザ薬です。
このタミフルは現在でこし、スイスのロッシュ社がライセンスを獲得して、
全世界の販売していますが、
元々は、アメリカのギリアド・サイエンシス社が開発した薬品です。
ギリアド・サイエンシス社の会長は1997年から2001年までラムズフェルドでした。
ラムスフェルドはこ外、ワクチンメーカーとも関係があり、
1976年の新型インフルエンザ流行はラムズフェルドの謀略というウワサもあります。
ところが、最近タミフルに逆風が吹き始めました。
しれは「タミフル耐性」のインフルエンザ・ウィルスの登場です。
ウィルスは遺伝子の変異のスピードが早いので、
ある薬品を多く処方すえば、耐性ウィルスの出現を早めます。
元々、タミフルは感染後４８時間以内に服用しなければ効果が薄く、
感染後３日で症状の出るインフルエンザに対して、有効な薬とは言えませんでした。
インフルエンザの患者に、無節操にタミフルを処方するのは日本くらいです。
さて、タミフル耐性のインフルエンザウィルスが蔓延すれば、
タミフルは売れない薬になってしまします。
鳥インフルエンザに備えて各国政府は大量にタミフルを備蓄しています。
メーカーも増産ラインを整えています。
しかし、タミフルの需要がいきなり無くなってしまったら・・・・。
あくまでも、憶測ですが、新型インフルエンザの出現を良いことに、
タミフルの在庫一掃を図る者が現れるかもしれません。
ＷＨＯがちょっと大げさに騒ぎ立ててくれれば、
合理的にタミフルが処分出来、ワクチンメーカーも一儲け出来ます。
■ ワクチンにはウィルスが必要 ■
ワクチンを製造する為にはウィルスが必要です。
弱毒化されたウィルスこそが、ワクチンなのです。
しかし、それ以前に、ウィルスが存在しなければワクチンも必要ありません。
コンピューター・ウィルスを想像してみて下さい。
シマンテック社もトレンドマイクロ社も、コンピューター・ウィルス在っての商売です。
さらに、彼らは社内に大量のハッカーを抱え、日々ウィルスを作っています。
そして、そのウィルスのワクチンを開発しているのです。
あくまでもワクチン開発用のウィルスですが、
このウィルスが流出しないとも限りません。
いいえ、故意に流出させれば、商売は繁盛するはずです・・・。
そう、考えてしまうのは私だけではありません。
同じ構造が、ワクチンメーカーでも成り立ちます。
ワクチンメーカーは幾多のウィルスを保持しています。
ウィルスの遺伝子を組み替える技術も持っています。
誰かが、誘惑に駆られたとしても不思議ではありません。
現に昨年、ワクチンメーカーから鳥インフルエンザのウィルスが
他のインフルエンザウィルスに混じって、研究機関宛てに流失する事件が起きています。
（googleで又検索が掛からなくなってしまいました・・・）
あまり陰謀論を語ると、軽薄に見えてしまいますが、
しかし、６０年代、７０年代の方が企業や政府に対して
人々が真っ当な不信感を持っていたように思います。
現在は、政治家個人に対しての攻撃はありますが、
社会を動かすシステムに疑いを抱く人が少なくなっているようです。
以前は多くの人々や学生が抱えていた懐疑を、
今ネットの中で語ると、「トンデモ論」の烙印を押される不思議な時代です。
ロイターからの記事。
http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPJAPAN-11367020090906」
＜引用＞
［ジュネーブ ４日 ロイター］ 世界保健機関（ＷＨＯ）は４日、新型インフルエンザ（Ｈ１Ｎ１型）について、引き続き多くの国で感染が拡大しているものの、今後さらに深刻な事態となることはないとの見通しを発表した。
ＷＨＯのスポークスマンは、記者会見で「（新型インフルエンザは）以前より深刻な病状を引き起こすこともなく、ウイルスの性質に変化もみられない」と語った。
ＷＨＯでは、新型インフルエンザ感染によりこれまでに世界中で少なくとも２８３７人が死亡したと発表している。ＷＨＯは加盟する１９３カ国に対して死者数の報告要請をストップしており、ＷＨＯ発表の数字は実際の人数よりもかなり少ないものとみられている。
＜引用終わり＞
この記事が意味するのは、
ＷＨＯは新型インフルエンザを脅威と認識する事を止めた。
という事です。
さらに死亡者数の集計を終了した事は、
これ以上死亡者の集計を継続すると、
新型インフルエンザが季節性インフルエンザ程度の脅威である事が露呈する
と読むべきでしょう。
■ 新型インフルエンザ騒動によって得られた事 ■
今回の新型インフルエンザ騒動の中心は誰が見てもWHOです。
メキシコでの新型発症の発表から、
WHOは終始、新型インフルエンザの危機を煽動してきました。
感染初期は、やはりウィルスの正体が不明ですから、
万全の対策が求められますが、
６月時点では、ウィルスが弱毒株であり、大した脅威とならない事は判明していました。
この時点でWHOはウィルスの変異による強毒化を警戒しています。
しかし、ウィルスの封じ込みめには既に失敗しており、
感染拡大は不可避の状態でした。
善意で解釈すれば、
WHOは今回の新型インフルエンザ騒動を通して、
来るべき「鳥インフルエンザ」の為の予行演習とデータ収集を行った
と解釈できます。
この目的はある程度達成され、
交通手段の発達した現代において、
潜伏期間が３日程度ある弱毒性のウィルスの封じ込めは不可能な事が判明しました。
各国政府も、現状の対ウィルス対策の弱点が判明しましたし、
これまで、議論が進まなかったワクチンの接種優先順位などでかなりの進展を見ました。
一方、学校閉鎖中の生徒が繁華街で遊び廻るなど、対策の盲点も明確になっています。
そして、何よりも経済活動を停止しない限り、封じ込めが不可能である事も当然ながら分かりました。
■ 新型インフルエンザ騒動で得をした者 ■
今回の新型インフルエンザ騒動で得をした者は誰でしょうか？
先ず、金融危機後の経済危機にあえぐ各国政府は、
一時でも世間の注目がインフルエンザに集まる事で、
経済運営の失敗に批判が集中する事が回避されています。
さらに、当然の事ながら、一番利益を上げたのはワクチンメーカーと
タミフルやリレンザを販売する製薬会社です。
ＷＨＯは各国政府が出資する国際機関ですから、
直接、製薬会社の影響力は受けません。
しかし、そこで実権を握る職員が、全くの善意の人であるとは限りません。
医療機関はとかく、善意によって運営されているとい誤解されがちですが、
こと製薬会社ともなれば、巨大な資本と利益が蠢く、一般企業です。
新薬の開発には巨額な資金が必要で、
現在、各製薬会社はその開発費負担の重圧に喘いでいます。
新薬の開発を自社で進める限界を感じ（宝探しに等しい）、
有効な新薬を開発した企業をＭ＆Ａで買収する方向に業界が変化しています。
巨大製薬会社も、自社の研究施設を縮小する方向にあります。
その様な環境の中で、掘り当てた金脈が「タミフル」という抗インフルエンザ薬です。
このタミフルは現在でこし、スイスのロッシュ社がライセンスを獲得して、
全世界の販売していますが、
元々は、アメリカのギリアド・サイエンシス社が開発した薬品です。
ギリアド・サイエンシス社の会長は1997年から2001年までラムズフェルドでした。
ラムスフェルドはこ外、ワクチンメーカーとも関係があり、
1976年の新型インフルエンザ流行はラムズフェルドの謀略というウワサもあります。
ところが、最近タミフルに逆風が吹き始めました。
しれは「タミフル耐性」のインフルエンザ・ウィルスの登場です。
ウィルスは遺伝子の変異のスピードが早いので、
ある薬品を多く処方すえば、耐性ウィルスの出現を早めます。
元々、タミフルは感染後４８時間以内に服用しなければ効果が薄く、
感染後３日で症状の出るインフルエンザに対して、有効な薬とは言えませんでした。
インフルエンザの患者に、無節操にタミフルを処方するのは日本くらいです。
さて、タミフル耐性のインフルエンザウィルスが蔓延すれば、
タミフルは売れない薬になってしまします。
鳥インフルエンザに備えて各国政府は大量にタミフルを備蓄しています。
メーカーも増産ラインを整えています。
しかし、タミフルの需要がいきなり無くなってしまったら・・・・。
あくまでも、憶測ですが、新型インフルエンザの出現を良いことに、
タミフルの在庫一掃を図る者が現れるかもしれません。
ＷＨＯがちょっと大げさに騒ぎ立ててくれれば、
合理的にタミフルが処分出来、ワクチンメーカーも一儲け出来ます。
■ ワクチンにはウィルスが必要 ■
ワクチンを製造する為にはウィルスが必要です。
弱毒化されたウィルスこそが、ワクチンなのです。
しかし、それ以前に、ウィルスが存在しなければワクチンも必要ありません。
コンピューター・ウィルスを想像してみて下さい。
シマンテック社もトレンドマイクロ社も、コンピューター・ウィルス在っての商売です。
さらに、彼らは社内に大量のハッカーを抱え、日々ウィルスを作っています。
そして、そのウィルスのワクチンを開発しているのです。
あくまでもワクチン開発用のウィルスですが、
このウィルスが流出しないとも限りません。
いいえ、故意に流出させれば、商売は繁盛するはずです・・・。
そう、考えてしまうのは私だけではありません。
同じ構造が、ワクチンメーカーでも成り立ちます。
ワクチンメーカーは幾多のウィルスを保持しています。
ウィルスの遺伝子を組み替える技術も持っています。
誰かが、誘惑に駆られたとしても不思議ではありません。
現に昨年、ワクチンメーカーから鳥インフルエンザのウィルスが
他のインフルエンザウィルスに混じって、研究機関宛てに流失する事件が起きています。
（googleで又検索が掛からなくなってしまいました・・・）
あまり陰謀論を語ると、軽薄に見えてしまいますが、
しかし、６０年代、７０年代の方が企業や政府に対して
人々が真っ当な不信感を持っていたように思います。
現在は、政治家個人に対しての攻撃はありますが、
社会を動かすシステムに疑いを抱く人が少なくなっているようです。
以前は多くの人々や学生が抱えていた懐疑を、
今ネットの中で語ると、「トンデモ論」の烙印を押される不思議な時代です。