たんぽぽの心の旅のアルバム

旅日記・観劇日記・美術館めぐり・日々の想いなどを綴るブログでしたが、最近の投稿は長引くコロナ騒動からの気づきが中心です。

日本アカデミーの終焉

2023年11月01日 17時52分38秒 | 気になるニュースあれこれ

Taka Miyazawa 宮沢孝幸🎹😻🪴🌈(@takavet1)さん / X (twitter.com)

「【お知らせ】 私儀、このたび2024年5月をもちまして京都大学を退職することとなりました。つきましては、大学の取り決め通り医生物学研究所附属感染症モデル研究センター ウイルス共進化分野 宮沢研究室は、私の退職に伴い閉鎖となりますことを皆様にご報告申し上げます。 詳細は添付書類の通りです。」

 

 オミクロン株の変異が自然なものではないことに気づいて、でもそんなウィルスを人工的につくるなんて悪いことする奴がいるはずないと葛藤しながらも、真実を追及してウィルス人口説の論文を発表した宮沢先生が京都大学を去ることになったそうです。しばらく前からYouTubeでの話から察してはいましたが悔しいです。何もしなければ42万人死ぬと言って日本を破滅させたおじさんを迎え入れ、日本を守りたいと大学を追われること覚悟で研究者として真実を告発した宮沢先生を守らない京都大学。日本はすでにアカデミーも終了しているということが証明されました。

 コロナ騒動を通してあらゆる方面ですでに終わっていることがつらびらかになってきた日本、とうに腐り切っていて他国から侵略されて滅びる前に内部から朽ち果て勝手に自分たちで滅んでいくのでしょう。水俣病を最初に告発した研究者も存命中は闇に葬られたそうです。今日本は二年前に警鐘を鳴らしていた方々の声のとおりになっています。真実の声は、日本があればですが後の世に評価を委ねることになるのでしょう。一般的には最後に正義は勝つと綺麗ごとを言いますが、この国では正義は勝ちません。労働紛争を通して思い知らされました。

 

青山 まさゆき(@my_fc1)さん / X (twitter.com)

「一部の心ない者から、mRNAに利権絡みがあるのでDNA混入問題を追及しないのだろう、と憶測で攻撃を受けていた宮沢先生。仮になんらかの利権絡みで動いていたとしたら、このような結果にはならなかっただろう。

まさに職を賭して自らの信ずる研究とそれに基づく発信を貫いた結果がこうであったことに、深い悲しみを覚える。

京都大学は、何よりも大切な学問の自由を、自ら放棄する道を選んだ。今後、世界のトップ大学の一つに浮上することはもうないだろう。

 

 勇気をもって真実を発信してくれた宮沢先生に命を救われた人はたくさんいると思います。すでに57万回再生されています。

 

2023年10月15日そこまで言って委員会

(4) 宮沢孝幸氏が、新型コロナ問題に重大提言!学会に発表した驚きの内容とは?(テーマ別)【そこまで言って委員会NP|2023年10月8日放送】 - YouTube

 

 

2023年10月4日参政党公式チャンネル、

(4) ウイルス研究者が語る!流行病ウイルスの起源〜後編〜|宮沢孝幸 - YouTube

▼前編の動画はこちら    • ウイルス研究者が語る!流行病ウイルスの起源〜前編〜|宮沢孝幸  

 

(3) 【宮沢孝幸】ウイルス学者の責任~仙台の屈辱~ - YouTube

 

 

 岸田政権がまたひとつ日本潰しの方策をうちだしたようです。政治によって学問の自由が完全に奪われていこうとしています。失われた30年間、日本がもうみるもあてられないほど凋落したのは政治が悪すぎるから。でも思考力奪われて、すべて自己責任に帰結できるよう実に巧みな仕組みづくりがなされているから気づいている人は少ないのかもしれません。

 

大学フォーラム(@univforum7)さん / X (twitter.com)

「岸田内閣は、大学関係者への説明なしに、 東大や京大など大規模な大学法人に新たな合議体の設置を義務づける国立大学法人法改正案を閣議決定しました。 テレ朝news「専門家らは、大学を間接的に支配することが可能になり、大学の自主性や独立性が損なわれることを懸念」」
 

2023年10月31日テレ朝ニュース、

東大や京大など大規模な大学法人に新たな合議体の設置義務など 国立大学法人法改正案(テレビ朝日系(ANN)) - Yahoo!ニュース

「東京大学や京都大学など特に規模の大きい国立大学法人において新たな合議体の設置が義務付けられるなどの国立大学法人法の改正案が閣議決定され、国会に提出されることになりました。

国立大学法人法の改正案では、事業の規模が特に大きいとされる「東京大学」、「京都大学」、「大阪大学」、「東北大学」、名古屋大学と岐阜大学を設置する「東海国立大学機構」の5つの法人で、学長のほか3人以上の委員で組織される新たな意思決定機関の設置を義務付けています。

大規模な大学法人では事業が多岐にわたるため、学長1人での意思決定には限界があり、様々な知見を持つ組織で重要な決定がされることでより強固なガバナンスのもとで安定して経営されることを期待しています。

一方、専門家らは、委員の選出は文部科学大臣の承認を得ることから、国が任命する監事の役割が拡大され、大学を間接的に支配することが可能になり、大学の自主性や独立性が損なわれることを懸念しています。

改正案ではそのほか、資金調達における規制緩和や東京医科歯科大学と東京工業大学を統合し「東京科学大学」とすることも盛り込まれています。」

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