前々回のブログで円安バブルに触れたが、なんとミニバブルのうちに破裂、そして予想通り株は急落した。しかし、ミニですんだので日経平均指数は17000円は保っている。今回は調整的な円高で来年はさらなる円安でバブルがあるかもしれない。円安で輸出が増え景気は回復というアベノミクスの見込み違いも、円安の行き過ぎが是正され、日本経済にとって好都合だ。
更に大きな見込み違いは石油価格の下落で、OPECで減産が決まらずバーレルあたり100ドルが60ドルに下落した。石油価格が40%下落すると、石油の輸入金額は2013年14兆を超すから、5.6兆円ものクリスマスプレゼントが石油産出国からの届くことになる。もちろん石油価格が60ドルのまま来年1年間続くことが前提であるが、このプレゼントがうまく電気代、ガス代、化学製品などの値下がりにより還元されれば来年の日本経済は明るい。アベノミクスはもしかしたら 幸運を迎えたかもしれない。物価は安定するので2％上昇という黒田日銀総裁の目標は達成が難しくなる。
一方、石油製品の大幅な下落は世界全体で見ると地球環境にはマイナスに働く。事実米国ではガソリンをがぶ飲みするSUVや大型車が売れだし、ハイブリッド車の売れ行きが落ちだした。エコな日本車にとっては逆風となるが、地球環境を重視するオバマ大統領の排ガス減へのリーダーシップを期待したい。
排気ガスを減らし空気をきれいにしようとしている中国など途上国でも石油価格の下落でその努力のスピードが落ちだすかも知れない。
中東ではイスラム国などの不安定要素が潜在し、戦争拡大により、石油の生産が減少に転ずる可能性もあり、これまでも石油事情で日本経済は振り回されてきた。そうしたエネルギー事情には懲りてるはずなのだが太陽光や風力発電を抑える動きがあるが、昔の通産省ならそのようなことはしないだろう。エネルギー政策は国家の安全性と長期的な視点で考えるべきだ。
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