未承認治療薬でアメリカの医師が完治したと喜んでいたら別の医師は死亡です。筆者は地域間格差はどうしようもない問題だと思います。治療薬ができ、感染者が全員助かったとしても、又べつのウイルスが出てくるでしょう。仮にウイルスがすべて退治されれば人口爆発による全世界的な食糧難に陥ります。科学や医療がいかに進歩しても自然の法則には逆らえないということです。では、地域間格差を持って生まれた子供は諦めなければならないか?「否」努力をすることです。人は1万時間一つ事に精通すればどんな環境で育とうが大抵はプロフェッショナルになれる。しかし、その道で大活躍するためにはさらに10万時間、100万時間懸けなければならない。まさに、一つ事にプロフェッショナルの10倍、100倍時間をかけられる人が成功者になるのではないでしょうか?しかし、地域全体に期待することは不可能です。
追加 朴槿恵大統領7時間に渡る所在不明の間「チョン・ユンフェ氏」とは秘線していなかったと証拠提出、韓国新聞の記事を引用しただけで名誉毀損罪です。日本国内では考えられない対応ですが、いずれ、ブーメランよろしく韓国に帰っていくでしょう。産経新聞記者は韓国外に退去ではないでしょうか?栄転扱いならばブラックユーモアです。
(エイズ問題もあり、アフリカの発展は難題山積 以下コピー) [モンロビア 25日 ロイター] - リベリアのブラウン情報相は25日、エボラ出血熱に感染し、未承認の治療薬「ZMapp」の投与を受けていた医師アブラハム・ボーボー氏が死亡したと明らかにした。
エボラ出血熱の感染が拡大している同国では、入手した「ZMapp」をボーボー氏を含む医師3人に投与。当初は良好な反応を示していたとしていたが、ボーボー氏は24日に死亡した。
リベリアでエボラ出血熱に感染し、米国に帰国後、病院で治療を受けていた米国人医師と医療スタッフの2人は、ZMapp投与を受け、前週無事に退院した。ZMappの効用をめぐり楽観的な見方が広がったが、ボーボー氏の死でこうした期待が後退する可能性がある。
(以下コピー2) 産経新聞の加藤達也ソウル支局長(48)が朴槿恵(パク・クンヘ)大統領に関する虚偽の記事を書いた事件を捜査している韓国検察当局は25日までに、セウォル号沈没事故の発生当日、朴槿恵大統領が大統領府(青瓦台)内にいた事実を確認したことが分かった。
また、朴槿恵大統領の国会議員当時の元補佐官で、事故当日に大統領に会った疑惑が浮上したチョン・ユンフェ氏(59)も事故当日に青瓦台に行った事実はないことが分かった。検察は一連の事実関係を踏まえ、朴槿恵大統領とチョン氏が事故当日に会ったのではないかという疑惑を指摘した加藤支局長の記事は事実上虚偽だと判断し、今後の対応を検討している。
加藤支局長は今月3日、産経新聞(電子版)に掲載した記事で「沈没事故発生当日の4月16日、朴大統領が日中、7時間にわたって所在不明となっていたとする『ファクト』が飛び出し、政権の混迷ぶりが際立つ事態となっている」と書いた上で「大統領は当日、あるところで『秘線』とともにいた」と報じた。「秘線」とは秘密裏に接触する人物のことで、チョン氏を指すとされている。