草莽隊日記

混濁の世を憂いて一言

国民の怒りの爆発に怯える大村と津田とマスコミを嗤う!

2019年10月09日 | 社会風刺

あいちトリエンナーレの「表現の不自由展・その後」を再開したことで、国民の怒りの矛先は大村秀章愛知県知事と津田大介に向けられている。マスコミが加勢してくれるからと、二人は国民を甘く見ていたのだろうが、そうは問屋がおろさないのである▼マスコミは表現の自由の問題に矮小化しようとしているが、それがかえって最悪の事態を引き起こおこしかねないのである。事実をきちんと伝えずに、一方的な報道を続ければ、危機感を募らせて、実力行動に訴える人も出てくるだろう。マスコミが両方の意見を伝えないことで、かえってそうしたムードが醸成される危険性が高まっている▼昭和天皇の写真を焼き、靴で踏み潰すというのは、明らかに常軌を逸している。だからこそ、それが国民に知れ渡れば、とんでもないことになるのを、マスコミは恐れているのである。マスコミが伝えなくても、ネットがその事実を拡散し、国民の怒りは爆発寸前のマグマである。さらに、原発事故を喜ぶような展示物があるとの指摘もあり、二人は日を追うごとに孤立し、追い詰められている▼大村と津田は被害者面をしていれば、英雄になられると思っていたに違いない。しかし、ネットの反応をみても、二人に味方する国民はほんのわずかである。聖書にも書かれているように「蒔いた種は自ら刈り取る」しかないのである。

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河村市長の抗議の座り込みは日本国民として当然のことだ!

2019年10月08日 | マスコミ評

あいちトリエンナーレの企画展「表現の不自由展・その後」の再開に抗議して、河村たかし名古屋市長は昨日、抗議の座り込みを行うことを記者団に明らかにした。これに呼応して多くの愛知県民や名古屋市民が立ち上がることになるだろう▼朝日新聞やNHKなどのマスコミは、昭和天皇を貶めた展示物について一切報道をせず、あたかも自由な表現の場を河村市長が妨害するかのような印象操作をしてきた。真実が暴露されることになるわけで、大村秀章愛知県知事や津田大介の立場がなくなるだろう▼JNNが去る5日と6日に行った世論調査でも、文化庁が補助金を交付しないことを決定したことへのついての設問では、「適切だった」が46パーセントに達した。「慰安婦を象徴する少女像などが展示されたことに脅迫や抗議が相次いだ」という文章でミスリードしようとしたにもかかわらず、国民は騙されなかったのである▼まさしくマスコミの負けであり、多くの国民がネットによって、とんでもない展示物であることを知って、怒り心頭に発しているのである。大村と津田は国民を甘く見過ぎているのである。抗議電話の声を無断で録音するかと思えば、身分証明書がないと観覧できないとか、やることがメチャクチャである。河村市長の座り込みによって何が問題かが周知徹底されることになる。税金を使って反日の宣伝の場にしようと者たちを、断じて許してはならないのである。

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このままでは日本は中共の従属国家になり下がるしかない!

2019年10月07日 | 安全保障

何度でも何度でも言わなければならない。このままでは我が国は中共に呑み込まれてしまうと。香港で起きていることは、他人事ではないのである。韓国でも自由を守るための戦いが始まっているが、情勢はかなり厳しい。楽観は禁物なのである。日本人でありながら、中共の手先になって働いている者たちは、中共や韓国への批判を一切許さなくなっている。日本のマスコミの多くも、真実を伝えるよりも、中共に忖度している▼韓国が赤化されれば、朝鮮半島は中共の手に落ちることになる。周辺国が我が国を敵視する事態になれば、反中共の観点から台湾、インドネシア、ベトナムとのグループを形成しなくてはならない。何もしなければ、明らかに日本は中共従属国家になり下がるしかない。我が国が中共の挑戦に対して、どう身構えるかを検討すべきなのである▼サミュエル・ハンチントンは日本について、『引き裂かれる世界』(山本映子訳)のなかで「日本は、その文明の境界が国家の境界と一致している唯一の国だ」と指摘し、「自動的に助けにきてくれる家族がいない」と書いている。そのために「自分の文明の中に他のメンバーがいないため、メンバーを守るために戦争に巻き込まれることがない」との見方をしている。孤立無援であることで、どこの文明からも恨まれないのである▼世界がグローバル化しるなかで、日本はそれなりの役割を担うべきなのである。それが東アジアで唯一自由と民主主義の我が国の責任なのであり、全体主義に膝を屈してはならないのである。

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中共の覇権に対抗するために日米同盟の強化と軍備拡大を!

2019年10月07日 | 安全保障

このままでは我が国は中共の独裁政権に屈服することになるだろう。それは東アジアにおける唯一の自由と民主主義国家の消滅にほかならない。それをいち早く予言していたのがサミュエル・ハンチントンの『文明の衝突』(鈴木主税訳)であった▼ハンチントンは「冷戦後の重要な国際関係に中心的な舞台があるとすれば、それはアジア、とくに東アジアである」と書いたのだった。東アジアだけでも日本文明、中華文明、東方正教会文明、仏教文明、イスラム文明、西洋文明があることで「多極化する状況に特徴的な、流動性と不確実性にみちている」と指摘した▼とくに経済的に大きくなった中共は、先の大戦後ほとんどの隣国と一戦を交えたほか、今では東シナ海や南シナ海で覇権を確立しつつある。ハンチントンは、21世紀に入ってアメリカが安全保障問題での転換を余儀なくされることに言及し、中共の台頭を阻止するために「日本との同盟を結びなおし、その他のアジア諸国と密接な軍事提携をすすめる」か、さもなければ「中共の覇権と共存する」といった、いずれかの選択が迫られることを明言した▼前者を選ぶならば、いうまでもなく「日本は急速に軍備を拡大し、核兵器を入手し、他のアジア諸国からの協力を積極的に取り付けることが必要だ」との見方を示した。東アジアで中共がアメリカに取って代わりつるあるのだ。それに日米が対抗できないのならば、我が国は香港と同じような悲劇を味わうことになるのである。

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朝日が香港の民衆の側に立つなら臨時政府を支持すべきだ!

2019年10月06日 | 国際問題

朝日新聞が昨日の社説で香港政府を批判した。しかし、対話の必要性を訴えるにとどまっており、覆面の禁止とかを一応は問題視しているが、全体主義国家の中共の恐ろしさには一切触れない。自由について抽象論を語っただけである▼朝日新聞は常に中共の代弁者であった。毛沢東に次いで一時期、ナンバー2にのしあがった林彪の失脚に関しては、まったく記事にしなかった。中共側の一方的な資料にもとづいて、朝日新聞記者の本田勝一が『中国の旅』を書いたことは、今では誰もが知るところとなった。A級戦犯の合祀でいちゃもん付け、総理大臣の靖国参拝を阻止するために、わざわざ中共に御注進したのも朝日新聞なのである▼中共を焚き付けて、我が国を貶めてきたのである。本当の独裁者の習近平を名指しで批判すればいいのに、そこまでの度胸はないのである。今もっとも警戒すべきは中共による選挙への干渉である。アメリカの民主党への献金攻勢のようなことは、日本の有力政治家に対して行われている可能性がある。それを受け取った政治家は売国奴であり、断じて許すことはできない。その全貌を暴くのがマスコミであるはずなのに、中共との深い関係から、取材することもできないのだろう▼朝日新聞が香港臨時政府を支持するならまだしも、せいぜいお茶を濁して終わりなのである。

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赤化の危機に保守派が決起したことで韓国内の対立が激化!

2019年10月05日 | 国際問題

ようやく韓国人も気付いたのだろう。このままでは北朝鮮と同じようになると。キリスト教関係者が中心となって集まったのは、信仰者の身が危うくなるからだろう。赤化されれば、片っぱしから収容所送りになるのは目に見えており、ここで立ち上がらなければ、取り返しが付かないことになるからだ▼去る3日の保守系のデモは大変な盛り上がりを見せた。500万人というのは盛り過ぎだが、数十万人は動員したとみられ、朴槿恵を引きずり下ろしたロウソクデモから事態は一変し、文在寅政権に対して保守系による反撃が始まったのである。警官隊との衝突も壮絶であった。世界の目は香港ばかりか、韓国にも向けられているのである▼他者との交わりを否定するのが全体主義である。ヤスパースは「自由な国民は共に知り共に思考しながら、政府の行動に、制度の樹立に、法律の制定に、関与する」(『哲学の学校』松浪信三郎訳)と書いている。あくまでも理想かもしれないが、そこに一歩でも近づこうとするのが人間の英知なのである。公開性による討論を否定し、独善的な真理を振りかざし、他者に沈黙を強いるイデオロギーを容認することはできない。保守派の韓国人が必死になるのは当然である。韓国が全体主義化すれば、我が国も重大な危機に直面することになる。しかし、それは韓国人が自分たちで決めることであり、私たちが口出しすることはできないのである。

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昭和天皇を貶めた大村知事を支持する国民は一握りだ!

2019年10月04日 | マスコミ評

あいちトリエンナーレでの昭和天皇の写真を燃やした展示物について、多くの国民が怒り心頭に発しているが、それを裏付けるかのように、夕刊フジが実施した緊急アンケートでは、そこへの税金投入に反対する人が95パーセント以上にのぼることが明かになった▼いかにマスコミが昭和天皇の件を報道しなくても、そのことはネットで拡散されており、もはや国民はマスコミのミスリードに騙されなくなっているのだ。大村秀章愛知県知事の抗弁にしても、失笑を買っているだけなのである。あくまでも自分たちの論理を振りかざしているだけで、国民には通用しないのである。それにもかかわらず、あえて再開を決断した大村知事は、これまで以上に追い詰められることになるだろう。河村たかし名古屋市長を圧倒的な国民が支持しているのだ▼あいちトリエンナーレの件について、特定野党が国会でも文化庁の対応を追及するとしているが、腰砕けになるのは間違いない。話題にすればするほど、大村知事が追い詰められることになるからだ。特定野党にしても、常日頃護憲を口にするくせに、憲法1条の「日本国民統合の象徴」としての天皇陛下を否定するダブルスタンダードなのである。多くの国民の常識の方がまともなのである。これからがあいちトリエンナーレの第二幕であり、守勢に回って立場がなくなるのは大村知事やマスコミなのである。

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北朝鮮が発射した弾道ミサイルを探知できない韓国を嗤う!

2019年10月03日 | 安全保障

共同通信がGSOMIAを破棄したことで困るのは、韓国ではなく日本だと書いていたが、それはフェイク報道だったことが明かになった。時事が伝えたところによれば昨日、北朝鮮が弾道ミサイルを発射したことに関して、GSOMIAにもとづいて韓国の鄭景斗国防相が日本側に情報の共有を求めてきたからだ▼この弾道ミサイルに関しては、NHKも韓国軍の発表を大々的に報道していた。しかし、実際には自衛隊の方が正確な落下地点を把握しており、日本のマスコミは韓国の一方的な宣伝戦に利用されているだけなのである▼今回は潜水艦から発射可能なSLBMとみられており、韓国や日本の一部を標的にしたものと違って、日本全土が攻撃の対象となるばかりか、アメリカにとっても脅威となりかねず、トランプ政権の対応が注目されている。そこまで事態は深刻になっているのである▼鄭景斗国防相の発言は韓国軍の危機感の表れだとしても、我が国としては相手になどする必要などない。それによって我が国の探知能力が北朝鮮に漏れることも考えられ、韓国の要求に応ずるべきではない。韓国の保守派はソウルで大規模な反文在寅のデモを予定しているが、韓国民を分断して、北朝鮮に付け入る隙を与えるというのは文在寅の戦術であり、それにまんまと乗せられてしまっているような気がしてならない。よほどのことがない限り、韓国の日本敵視は続くと考えるべきで、絶対に手を差し伸べてはならないのである。

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蟷螂の斧であっても抵抗を続ける香港の人たちは立派だ!

2019年10月02日 | 国際問題

香港警察が昨日、至近距離で高校生に向け拳銃を発射した動画が拡散されている。一人の警察官が拳銃を手にデモ隊に突っ込んでおり、あまりにも無謀な行動である。組織的な動きではなく、わざと別行動を取ったように見える。そして、背後にも警察官が控えており、威嚇射撃や警棒でやり合うこともなく、最初から予定されたことのように思えてならない▼ネットの一部にはどっちもどっちという見方もあるが、それは間違っている。自由を奪われようとしている者たちが、強大な権力に立ち向かっており、まさしく蟷螂の斧なのである。いかに100万人規模のデモとはいえ、合法的に力を行使できる権力の前には、あまりにも非力なのである。だからこそ、エキサイトせざるを得ないのである。中共は昨日が国慶節だったこともあり、弾圧を強化するとみられていたが、予想通りであった。無届デモだからといって、香港警察が何をしてもいいわけはない▼いくら自然発生的なデモであっても、権力は中心的なメンバーの情報をつかんでおり、いつでも逮捕できる準備ができているはずだ。ここで敗北すれば、片っぱしから刑務所に送られることになるだろう。一歩も引くことはできないのである。「赤よりは死」を香港の若者は選択したのだ、その叫びはネットからも伝わってくる。私たちに何ができるか、今こそ考えなくてはならない。中国共産党による無差別殺戮を断じて許してはならないのである。

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抵抗する少年に至近距離で発砲した香港警察は民衆の敵だ!

2019年10月02日 | 国際問題

習近平は香港の民衆の弾圧を強化している。人々は死を恐れず抵抗しているが、昨日は香港警察が至近距離で少年に発砲するという事件が起きた。それも心臓を狙って発射されたのであり、少年は危篤状態だといわれる。その動画がネットで世界中に拡散されているが、中国共産党は民衆を虫けらのように扱う全体主義政党で、ナチスと大差がないのである▼シモーヌ・ゥェーユは『抑圧と自由』(石川湧訳)でレーニンやスターリンの共産主義を批判した。「ロシア革命は粉砕されなかった。革命の外敵と内的は敗北した。けれども、ロシア領土を含めて、地球表面のどこにも、ソヴェートは存在しない」「自由な判断を表現することは、流刑を覚悟しなくては不可能である」「権力を持った一党と、獄中にある他のすべての政党」「ツァール時代よりもよく武装された警察」「八百長で採用され、経済と政治の全権力を掌握することによって、史上未曽有の勢力を所有するところの官僚」▼これらのことをトロッキーは官僚主義のせいにするが、ウェーユは「他のいかなる国家にもまして抑圧的な、資本家でもなく労働者的でない国家が支配している」と糾弾したのである。香港が中国共産党の手に落ちれば、次は台湾や沖縄なのである。国民が一致結束して身構えなければ、我が国も全体主義国家に屈服するしかなくなるのである。

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