東海地方は小雨模様で肌寒く、季節が少し逆戻りをしたようだ。
名古屋に居ると仕事が無いので、テレビを見る時間が増え、雨でも降ればいっそう長くなる。
３月１１日を前に、どの局も震災の特集が組まれ、災害対策や地震の備えの必要性を説いている。
東海地震は、今後30年間に発生する確率が87パーセントで際立って高い。
これは「明日発生してもおかしくない」と地震学者は言うが、その切迫感も地震に対する備えも無いまま毎日を過ごしている。
災害備蓄や耐震補強、家具の転倒防止、避難場所や家族の連絡法の確認など、必要性はわかっていながら手を打っていない。
衆参予算委員会の審議を聞いていても、被災地の復興や原発問題、少子高齢化が進む中での税と社会保障の一体改革も先が見えてこない。
地震の予知が難しいと言われながら、地震学者は極めて具体的な数字を示している。
それに比べれば、将来の社会のあり様を数字で示すことは、それほど難しい問題とは思えない。
多くの政治家は、消費税の増額を示す程度で、大半は抽象論で終始している。
世の中が窮屈になり、余裕が無くなっていくことは目に見えているので、全体像を具体的な数字で示されても、「３０年以内、87パーセント」より、衝撃は少ないと思うのだが・・・
