予防可能がん負担１兆円超 国立研究センターなど初推計

生活習慣や環境などの予防可能なリスク要因に関連するがんによる日本社会の経済的負担は約１兆２４０億円に上るとの推計を、国立がん研究センターなどのチームが８月１日、発表した。

がん全体の負担は約２兆８５９７億円。

リスク要因別で最も負担が大きかったのはピロリ菌やヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）などへの「感染」（約４７８８億円）で、「能動喫煙」（約４３４０億円）「飲酒」（約１７２１億円）と続いた。

がんは医療費に加え、治療中の一時的な就業中断によって社会に重い経済的負担を引き起こす。

同センターが予防可能ながんの経済的負担を推計した研究は初めて。

チームは「適切な対策で予防・管理することは、命を救うだけでなく、社会の経済的負担の軽減にもつながる」とし、定期的ながん検診やＨＰＶワクチンの接種、禁煙を推進するよう呼びかけている。

予防可能ながんのうち、男女ともに胃がんの負担が最も高く、このうちピロリ菌感染によるものが約２１１０億円でほとんどを占めた。

次いで男性は能動喫煙などによる肺がん、女性はＨＰＶ感染による子宮頚がんで約６４０億円と推計された。

２０１５年のレセプト（診療報酬明細書）やがん統計などの関連データを用いて、予防可能なリスク要因によって引き起こされるがんの直接医療費と、治療を受けるための欠勤や休職による労働損失、死亡した場合は生涯収入を推計し、経済的負担を評価した。