東京パラ 「理解促進」７０％ 効果期待以上

８～９月に開かれた恵京パラリンピックについて、閉幕後に共同通信が全国の障害者を対象にアンケートを実施した結果、「大会の開催は障害の理解につながったと思う」との回答が７０％に上った。

２０１９年に行った同様の調査では６２％だった。

多くの人が選手の活躍を目にしたことで、期待を上回る効果がもたらされたといえそうだ。

一方、「最近、差別を受けた」との回答は大会前後で３０％強のまま変わらず、スローガンに掲げられた共生社会の実現には、障害者の就労や社会参加への支援を強める必要があるとの意見が多かった。

アンケートは、さまざまな障害者団体で構成する日本障害フォーフムを通じて９～１０月に実施。

７６３人から有効回答を得た。

大会開催が自身の障害や障害一般の理解につながったと思うか尋ねると、「ある程度」を合わせ「思う」が７０％を占めた。

理由は「選手の活躍によって障害者に社会的な注目が集まったから」が最多。

「メディアを通じて障害者を目にする機会が増えたから」が続いた。

当初開催予定の約１年前に当たる２０１９年６～７月に実施した調査（５６４人が回答）では、「障害の理解につながると思う」との回答は６２％だった。

大会開催による自分の心の変化については「選手の活躍を見て前向きな気持ちになった」が４０％、「特に変わらない」が３２％。

「新型コロナウイルスの感染拡大リスクを考えると複雑な気持ちになった」も22％いた。

「最近、周囲の言動で差別を受けたり感じたりしたことがある」人は３４％で、２０１９年調査の３６％とほぼ横ばい。

共生社会の実現に必要なこととしては、就労や社会参加への支援強化に次いで「バリアフリー化の推進」「障害のある人とない人が交流する機会づくり」を挙げる人が多かった。

新型コロナ禍で原則無観客の開催となったことが障害の理解に与えた影響については、「有観客でも同じだったと思う」が５５％と過半数だった。