東京五輪・パラリンピックの競技会場の医務室などで活動する委員会が日本スポーツ協会を通じて200人程度を募集した公認スポーツドクターに、5月14日の締め切りまでに393人の応募があったことが5月16日、関係者への取材で分かった。
5月11日の段階で判明していた約280人から、さらに増えて募集数の倍近くに達した。
関係者によると、今回の募集は3日程度、もしくは5日以上の参加が条件で、活動は1日9時間程度。
観客らが熱中症になった場合の救急対応や、体調不良やけがの治療、新型コロナウイルス感染症の疑いのある人への救急対応を予定している。
交通費などは支給される。
コロナ禍で医療体制が逼迫する中、大会では医療スタッフの確保が課題となっている。
組織委などは1人5日の参加を前提として計約1万人の確保を計画していたが、観客の削減に伴って圧縮される見通し。
組織委は4月に日本看護協会に看護師500人の確保を依頼し、批判を受けた。
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