サブプライム問題の市場への影響はひと段落というところだが、実体経済への影響が気になる段階に入る。住宅市場という面ではサブプライムの上（信用度が少し高い）にあたる「オルトＡ」と呼ばれるローンの焦げ付きがどの程度まで進むか。こちらはこちらで投資目的の利用が多いと見られ、住宅価格の上昇という前提が崩れた今、楽観はできない状況。さらにプライムはどうか？というふうに懸念が広がっているのが現状。そんなこんなで住宅ローンを束ねて担保にすることで短期資金の調達手段として重宝されてきたＣＰ（コマーシャル・ペーパー）の買い手がいなくなり、１～３ヵ月のＣＰの償還が近づき慌てて親銀行に駆け込む事例が増えている。何のことはない、飛ばしたリスクが幾たびかのクッションを経て、本体に跳ね返ってきているところ。昔に比べ自己資本が厚くなっているので、屋台骨まで揺らぐことはないと見られるが、内部での沈静化には時間がかかるという図式。つまりこれからは時折、地雷に触れたところが現れるという前提に立つ必要があるということか。
ところでこのサブプライム関係の証券について国内の銀行の保有状況の調査結果が日経に出ていたが、思った以上に少なかった。昔、昔、外資系証券の甘い誘いにのって為替や株価の変動がからむ仕組み債を（訳のわからないまま）買って“大損こいた”地銀や信金・信組が続出ということがあったのだが、その時の学習効果ということか。それとも不良債権の試練を乗り越え慎重になったということか。その当時の外資系証券の営業担当はワンレン（言葉自体が死語だね）のお嬢さんだったというのは、ウソのような本当の話。そうしたヒト達が（orも）地方営業行脚をしていたのだった。
ところでこのサブプライム関係の証券について国内の銀行の保有状況の調査結果が日経に出ていたが、思った以上に少なかった。昔、昔、外資系証券の甘い誘いにのって為替や株価の変動がからむ仕組み債を（訳のわからないまま）買って“大損こいた”地銀や信金・信組が続出ということがあったのだが、その時の学習効果ということか。それとも不良債権の試練を乗り越え慎重になったということか。その当時の外資系証券の営業担当はワンレン（言葉自体が死語だね）のお嬢さんだったというのは、ウソのような本当の話。そうしたヒト達が（orも）地方営業行脚をしていたのだった。
為替相場が１１６円の心理的節目を挟んで、大手銀行がサブプライム損失か、なとどといううわさがあっただけで大きく動くようになってしまった。幸い、邦銀は大手、中小を含め、今のところ損失が少ないようだが・・・。
そして気がかりなのが米国の景気である。住宅関連は明らかに悪く、ＩＴ関連や一般消費などが当面の問題となってくる。景気が一段と悪くなれば、当然、一般の住宅ローンの中に事実上サブプライム化するのものが出てくるから、悪循環の始まりとなる。さらに最近インフレ傾向も明らかなので、不景気と同時進行すればスタッグフレーションという最悪の招待になる。
あらゆる相場が様子見ということで。