８月１４日の土曜日。さすがに夏休みというひとも多かろう。昨日は金曜日だったが都内も車が少なく、ストレスのない移動に世間は休みなんだと改めて思ってしまった。・・・・でそんなこととは無関係なのだが、本日は今から１０年前の市場環境をあれこれ考える機会があり、改めて我々が置かれている“今”の環境の異常さに気付くというか、何というか・・・。
話は米国の金融政策なのだが、デフレ入り阻止のために何でもありの政策に突き進もうとしている云々・・・とこのところ何度も書いているのだが、ちょっと待てよ、と。「米国は物価の上がりにくいディスインフレ状態にあり、デフレには未だ陥っていない・・・」とは日経のみならず欧米の金融メディアなどもそうしたスタンスを取っており、そうだな、とデータを見て思っていた。しかし、FRBがこの３月まで実行していた通貨の増発政策は、総額１兆７５００億ドル（約１６０兆円）という前代未聞の規模であり、それが効かなかったから次のさらなる緩和策に向かおうというのは、すでに「流動性の罠」に陥っているわけでデフレ以外の何物でもないのではないかと原点復帰的な考えに至ったというわけ。元々グローバル化により安価な労働力の取り込みというコスト面を含めた構造的なデフレ環境を考えると、賃金の上昇も抑えられるのは必定であるし、主要国での失業率も高止まりするのはむべなるかな・・・と至極当たり前のことを考えるとともに、そのトラップから抜け出るために政策の中心に据えようとしているのが中銀による国債の買取り策ということ。罠に陥らないためではなく、抜け出すために実行という、いまの政策の“立ち位置”について考えてしまった。視点をどこのに置こうが、結局は政府債務の中銀による肩代わりすなわちマネタイゼーションという指摘は逃れられないだろう。中国が基軸通貨ドルに対する評価をまた公に論評し始めることになりそうだ。まさか抗議の金買いなどということまでは、やらないと思うが・・。
そんなことを昨夜やってきた和歌山の片田舎で考えている。温泉場を前にして何でこんなことを考えるのか・・・と思ってしまうが、それも信仰の路とかが多いこの辺りの磁場？のせいか？？亡くなって早くも２０年近く経つが作家の中上健次はこの近くの出身。
話は米国の金融政策なのだが、デフレ入り阻止のために何でもありの政策に突き進もうとしている云々・・・とこのところ何度も書いているのだが、ちょっと待てよ、と。「米国は物価の上がりにくいディスインフレ状態にあり、デフレには未だ陥っていない・・・」とは日経のみならず欧米の金融メディアなどもそうしたスタンスを取っており、そうだな、とデータを見て思っていた。しかし、FRBがこの３月まで実行していた通貨の増発政策は、総額１兆７５００億ドル（約１６０兆円）という前代未聞の規模であり、それが効かなかったから次のさらなる緩和策に向かおうというのは、すでに「流動性の罠」に陥っているわけでデフレ以外の何物でもないのではないかと原点復帰的な考えに至ったというわけ。元々グローバル化により安価な労働力の取り込みというコスト面を含めた構造的なデフレ環境を考えると、賃金の上昇も抑えられるのは必定であるし、主要国での失業率も高止まりするのはむべなるかな・・・と至極当たり前のことを考えるとともに、そのトラップから抜け出るために政策の中心に据えようとしているのが中銀による国債の買取り策ということ。罠に陥らないためではなく、抜け出すために実行という、いまの政策の“立ち位置”について考えてしまった。視点をどこのに置こうが、結局は政府債務の中銀による肩代わりすなわちマネタイゼーションという指摘は逃れられないだろう。中国が基軸通貨ドルに対する評価をまた公に論評し始めることになりそうだ。まさか抗議の金買いなどということまでは、やらないと思うが・・。
そんなことを昨夜やってきた和歌山の片田舎で考えている。温泉場を前にして何でこんなことを考えるのか・・・と思ってしまうが、それも信仰の路とかが多いこの辺りの磁場？のせいか？？亡くなって早くも２０年近く経つが作家の中上健次はこの近くの出身。
Ｋ先生仰せの通りで、ＦＲＢはすでに「流動性の罠」に嵌って事実上デフレ体型、日本の土地バブル崩壊後と酷似の状態です。
当時と違うのはグローバル経済化の進展、世界各国中央銀行の強調ですが、今回の世界先進国デフレは一言で言うと「中国と先進国の賃金率格差」という構造変化となりますから、デフレは貨幣現象ではなくなっている訳ですね。デフレの度合いが激しくないのは資源価格が高止まりして、打ち消しあっているからです。これは中国のインフレが激しくないことで説明できます。
先進国はもう高い経済成長は望める訳はないですから、ここで各国政府は一転、社会福祉をしっかりさせる、所得分配を考えるなど、これまでと次元の違う成熟国家へ向けての政策が必要になります。これはかなり前から予測している人はしていることで、驚くべきことでも何でもありません。
ちなみに金投資は、これまで通りこつこつ積み立てていくのが一番かと。たんす預金よりは効率的です。
アメリカにはノンリコースという住宅金融があったなんて知りませんでした。日本の住宅ローンは一方的に借り手がリスクを取る制度であることは「姉歯事件」を見ていて実感しました。アメリカは一方的に銀行がリスクを取る制度だから証券化という技法が生まれたんじゃないかと思います。誰かが一方的にリスクを取る制度はどこかでこんな壮大な破綻が生じるのではないかと“今”に思う。
自分のポートフォリオの偏りにも気をつけないといけないと考えてますが、国民が不安心理でキャッシュポジションを多く持つと国債バブルが生じるのですねえ！
今や日本国民だけでなく中国まで日本の短期国債を買っている。“ぶる”さんはこれを「投機の円高」って表現してました。この円高にＦＸ活況！「投資から投機へ」の流れみたいで怖いものを感じます。
うまくいけば円高に歯止めがかかるかも知れないしね？
たとえ日本が単独でやっても効果はなくとも、
「日本は欧州の白人に従属しないぞ！」という意思表示を明確にできる意味はある。
戦後日本は米国を始めとする世界の国に対して余りにお行儀が良すぎたんじゃなかろうか？
「たまには一発パンチをかましてやることも必要だよ」
２ しかし、９００兆円を超える借入金が重しとなっていてこれ以上円売りドル買いで国の債務を増やすことは困難でもあるだろう？
ここからは政府が日銀が何をしようと意味のないことです。
あと１０円位の急激な円高が来てバンザイをすれば終わるでしょう。
為替は先物相場いつものパターンですね。
２１型、５２型の２機（あと１機は靖国にある）ですが、狭いコックピットに目が行ってしまい、ハワイを空襲し、南方の空で死闘を繰り広げ、艦船に突っ込むパイロットの心境は如何ばかりかと思いがはせた。
近所のお医者さんに零戦の実機破片を見せてもらったことがあり、金は手にずしりとくるが、超超ジュラルミンとは本当に紙のように軽かった。
皆さんの中に、もしもまだご覧になっていない場合は一度ご覧になって下さい。「耐えがたきを耐え、忍びがたきを忍び」というあれです。
ネットなら口語訳まで丁寧に併記してあるブログもありますので。３１０万人余の戦没者の先達へ黙祷。
何故なら機銃掃射で操縦士が撃ち殺されてしまい、機体が無事でも墜落した。
機体を軽くするために操縦士を守る鉄板のことを全く無視し、考慮しなかった。
旧軍部の人命軽視の最たるものだ。
このゼロ戦の欠点を補って米国は名機グラマンをさらに改良した。
この事実は将来の日本人に教訓を与える。
確かに人命軽視というより人間軽視であった。海軍の軍艦も人的空間が少なく、長期の海軍作戦に日本艦艇は人が堪えられないとアメリカは見ていた。
この要素は今もある。そのメカニズムを知ると、面白いものが見えるが、その例に住宅設計や、ビル建設、都市計画にもあるし、学校の教育方法にもある。
ただゼロ戦はその背後に兵器思想の違いはあることは確かだが、当時のわがくにのけいざいりょくや其の他、いわゆる国力を考えると、戦争ができないが正しいが、それでもという考えで、技術者たちがつくッたと見るべきだろう。
教訓を与える要素がるとしたらそれである。
金投資にもゼロ戦方式でしている人も居られるかもしれない。
一つだけ、人命軽視は軍部ではなく、我国社会にある、基本的な。なんというか、生物的な感覚を元にして、ある。
従って今もあるから、ゼロ戦に乗らないようにとなるが、のって、防御としての攻撃をしなければならないことも、かわらない。