【東北大】人の胎盤幹細胞培養に世界初成功、不妊治療進展につながる可能性

【東北大】人の胎盤幹細胞培養に世界初成功、不妊治療進展につながる可能性
2017年12月15日 (金)配信読売新聞

　東北大大学院医学系研究科（仙台市）は１４日、人の胎盤幹細胞（ＴＳ細胞）の培養に世界で初めて成功したと発表した。
　ＴＳ細胞には、胎盤の様々な細胞に変化する能力があり、培養法の確立により、胎盤の機能などの研究に役立つことが期待できるとしている。不妊などの治療法の進展にもつながる可能性があり、研究成果は米科学誌セル・ステム・セル電子版に掲載される。
　同研究科の有馬隆博教授（分子生物学）が中心となり、九州大生体防御医学研究所と共同で研究を進めてきた。胎盤から取り出したヒトＴＳ細胞の遺伝子を解析し、増殖に適したたんぱく質などを突き止めて栄養条件を整えることで、培養に成功したという。

人工知能が惑星を発見 観測データ分析、ＮＡＳＡ

人工知能が惑星を発見　観測データ分析、ＮＡＳＡ
2017年12月15日 (金)配信共同通信社

　【ワシントン共同】米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は１４日、米ＩＴ大手グーグルが開発した人工知能（ＡＩ）の助けを借りて、新たに二つの太陽系外惑星を発見したと発表した。ＡＩを活用して見つけた初めての惑星だとしている。
　ケプラー宇宙望遠鏡の観測データを分析し、地球から２５４５光年離れた恒星「ケプラー９０」と、１１００光年離れた恒星「ケプラー８０」の周りに、これまで見落とされていた惑星を一つずつ見つけた。
　惑星は光を出さないため、恒星の手前を横切る際にできるかすかな影を手掛かりに見つける。観測した影が惑星によるものか、他の原因によるものかを見極める必要があるが、影が薄い場合は判断が難しい。
　ＡＩは、過去の大量の観測データを教材にし、惑星がつくる影を見分けることを学習。新たにＡＩが惑星と判断した二つの影を人間が詳細に分析し、間違いないと結論づけた。
　今回の発見で、ケプラー９０は８個の惑星を持つことになり、判明している範囲では太陽と並んで最多。新たな惑星は地球よりやや大きく、内側から数えて３番目で、ケプラー９０の周りを１４日かけて回る。表面温度は４３０度近いと推定された。

振られる前に終わらせる 恋愛はリスク 「婚難の中で」「若者の胸のうち」

振られる前に終わらせる　恋愛はリスク　「婚難の中で」「若者の胸のうち」
2017年12月15日 (金)配信共同通信社

　北陸にある国立大学の大学院で化学を専攻している小島悟（こじま・さとる）（２４）＝仮名＝は、研究漬けの毎日を送っている。平日は朝１０時から夜１０時まで実験や文献調査を行い、土曜日も半日は研究でつぶれる。丸１日休めるのは月に４日ほど。学生最後の１年も交際経験がないまま終わりそうだが「研究最優先」と割り切っている。
　恋愛に興味がないわけではない。高校時代は好きな女の子もいた。だが異性を前にするとうまく話せず、メールのやりとりが精いっぱい。デートに誘うこともできないまま、相手が別の人を好きだと察して身を引いた。
　大学に入ってからは研究一筋だ。合コンに行くのは面倒だし、首尾よくいかなかった場合のことを考えると友人に紹介を頼むのも気が引ける。交際経験がないことは周囲にも話している。恥ずかしさや引け目はない。恋人がいなくても、趣味のドライブやカメラで一人の時間を楽しめばいい。
　性体験もないが焦りはない。もちろん性的な興味はある。先輩に風俗を勧められたこともあるが、病気などのリスクを考えたら高額な料金を払う気にはなれない。「彼女ができて自然とそういう関係になればいい。早い遅いの話じゃない」
　同じ研究室の曽我賢人（そが・けんと）（２３）＝仮名＝も、交際経験も性体験もない。高校で同じ部活の女の子に思いを寄せたが、相手に恋人がいることを知り、胸の内で恋を終わらせた。「部活内で人間関係をこじれさせたくない」との考えもあった。恋愛に興味はあるが、いまは自ら出会いを求めて動くほどの時間も気力もない。就職までは研究に全てをささげるつもりだ。
　リクルートブライダル総研の調査では、２０代未婚者の３７％が「好きな異性がいても振られるリスクを思うと告白したいと思わない」と回答。３０代や４０代の未婚者を上回った。同総研の落合歩（おちあい・あゆむ）研究員は「いまの若者は失敗を恐れ、調和を保つためにリスクを避ける傾向が強い」と指摘する。
　落合研究員は、若者の思考の背景には鈍い経済成長が続く現状や情報化社会で簡単に最適な答えが見つかるようになったことがあるとみる。「成功体験が少なく、身の丈に合っていることを重視して合理的に生きようとする」。無駄を嫌う若者にとっては、恋愛の駆け引きや失恋も「リスク」と化しているのかもしれない。（敬称略）

香港、男女とも長寿世界一 医食同源、医療が秘訣か 「アジア発」

香港、男女とも長寿世界一　医食同源、医療が秘訣か　「アジア発」
2017年12月15日 (金)配信共同通信社

　香港が２年連続で男女ともに平均寿命世界一となり、注目を集めている。日本の厚生労働省によると、香港の２０１６年の平均寿命は女性が８７・３４歳、男性が８１・３２歳で、世界有数の長寿国である日本も及ばなかった。専門家らは医食同源の食生活や医療水準の高さを理由に挙げる。長生きの秘訣（ひけつ）を探った。
　▽医食同源
　香港の大方のお年寄りの一日は、公園での軽い運動に始まる。一汗流した後は、行きつけの店で仲間と共に飲茶（ヤムチャ）とおしゃべりを楽しむ。
　「雨が降っても風が吹いても、この習慣は変わらないよ。よく歩き、濃いプーアル茶を飲み、何でも食べる」。福祉施設で無料の血圧測定を受けていた潘礼開（はん・れいかい）さん（８１）は張りのある声で話す。
　「香港人にはスープと漢方茶が欠かせない」と語るのは張淑妹（ちょう・しゅくまい）さん（７９）。子どもが幼かった頃は、季節に合わせた漢方入りのスープを毎日２～３時間かけて煮込み、飲ませていたという。
　香港には漢方茶専門のドリンクスタンドのほか、漢方医の診療所が至る所にある。冷たい物を口にしない、旬の物を食べる、茶を飲む―など、医食同源の考え方が生活に根付いている。
　▽高度医療
　高齢者医療に詳しい☆達明（しゃ・たつめい）医師は「金や保険の有無に関係なく、西側諸国と同じ高水準の医療が受けられる」ことを長寿の理由の一つに挙げる。
　香港は００年１２月まで公的年金制度がなかったため、高齢者の生活支援には課題も多い。だが医療に関しては、住民ＩＤカード保持者は公立病院の一般・専門外来を５０～１３５香港ドル（約７００～約２千円）で受診でき、７５歳以上の低資産者は基本医療費が無料。６５歳以上の住民には、年間２千香港ドルの医療チケットも配布される。
　喫煙率も１５年時点で１０・５％と低水準。教育水準が高く、健康への意識が強いことも長寿の背景にあるとされる。
　▽敬老精神
　香港人はお年寄りを敬い、家族の絆が強い。狭い土地に多くの人が暮らす人口過密都市だが、家族の行き来には便利で、週末に一家で飲茶を楽しむ光景もよく見られる。
　「香港は狭いから、別居していても親の元にいつでも駆け付けられるし、親孝行もできる」と会社員男性。お年寄りも友人に頻繁に会いに行くことができ、孤独を感じることも少ないという。
　「楽しむことが重要だね。楽しくないのに長生きして何の意味があるんだい？」。潘さんは豪快に笑った。（香港共同＝花田仁美）
　注）☆は全の王が示
※平均寿命
　各年齢の人が平均してあと何年生きられるかの期待値を示す「平均余命」のうち、０歳児の平均余命のこと。厚生労働省は毎年、平均余命を「簡易生命表」として公表。推計人口や人口動態統計のデータを基に、その年の各年齢での死亡率が今後も変化しないと仮定して算出している。２０１６年の日本人の平均寿命は女性が８７・１４歳、男性が８０・９８歳といずれも過去最高を更新、男女ともに香港に次ぐ世界２位となった。

「死ね」はあいさつと説明 大津いじめ訴訟で元同級生

「死ね」はあいさつと説明　大津いじめ訴訟で元同級生
2017年12月15日 (金)配信共同通信社

　２０１１年に大津市の中学２年の男子生徒＝当時（１３）＝が自殺したのはいじめが原因だとして、遺族が加害者とされる元同級生らに損害賠償を求めた訴訟の口頭弁論が１４日、大津地裁（西岡繁靖（にしおか・しげやす）裁判長）で開かれた。元同級生らのうち最後の１人の尋問が行われ、男子生徒に当時「死ね」と言ったのは「あいさつ程度（の認識）だった」と述べた。
　遺族側の代理人弁護士が、男子生徒に蜂を食べさせようとした行為の意図を尋ねたのに対しては「リアクションやエンターテインメントを求めていた」と説明。男子生徒に対しては「亡くなる前に何に悩んでいたかを聞きたい」と述べた。
　質問に「覚えていない」と繰り返す場面も多く、遺族側の弁護士は閉廷後、「正面から答えるのを控えている印象で、遺族は複雑な気持ちだ」と話した。
　元同級生の両親も出廷。遺族側の代理人弁護士が謝罪の気持ちを尋ねたが、両親は「答えられない」と回答。元同級生が行った加害行為全般について「いじめではない」との見解を示した。
　訴訟はいじめと自殺の因果関係が争点で、来年５月に結審の見通し。

「痩せるレギンス」根拠なし 通販会社に措置命令

「痩せるレギンス」根拠なし　通販会社に措置命令
その他 2017年12月15日 (金)配信朝日新聞

　「履くだけで痩せる」などと根拠のないダイエット効果をうたって商品のレギンスを宣伝したのは景品表示法違反（優良誤認）にあたるとして、消費者庁は１４日、通信販売会社「ＳＡＫＬＩＫＩＴ（さくらいき）」（大阪市中央区）に対し、再発防止を求める措置命令を出した。
　調査した公正取引委員会によると、商品は同社が企画販売する「ＣＣ＋（シーシープラス）　ＤＯＷＮ（ダウン）　ＬＥＧＧＩＮＧＳ（レギンス）」（税抜き２９８０円）。
　同社は自社サイトで２０１６年５月～１７年４月、商品を「異常なスピードで体重が落ちる。３日でマイナス５キロ」「１４日以内に全身の脂肪を削（そ）ぎ落とす」などと宣伝。着用前後の体形を比べた写真や「一気にウエストが６センチ細くなった」との体験談を掲載していた。
　だが実際にはダイエット効果を裏付ける根拠はなく、写真は無関係の海外サイトから引用。体験談も捏造（ねつぞう）していたことを認めたという。商品は期間中に少なくとも１万点以上販売されたとみられ、消費者庁は不当表示に伴う売上額が５千万円以上の場合に対象となる課徴金納付命令も視野に調査を続けている。
　同社は「法律を理解していなかった」とコメント。購入者への返金などの対応は検討中という。信用調査会社によると、１７年３月期の売上高は約６億円。（岡野翔）

電子タバコの使用で禁煙成功確率が1／3に低下

電子タバコの使用で禁煙成功確率が1／3に低下
国がん、約800名の禁煙方法、禁煙成功者数と失敗者数を調査
QLifePro 医療ニュース2017年12月15日 (金)配信 一般内科疾患

　国立がん研究センターは12月12日、電子タバコによる禁煙の有効性を確認するため、過去5年間に紙巻きタバコの使用をやめる禁煙行動に取り組んだ約800名について、禁煙方法と禁煙成功者数、失敗者数を調査、分析を行い、その結果を発表した。この研究成果は「International Journal of Environmental Research and Public Health」に掲載されている。
　WHOたばこ規制枠組み条約（FCTC）では、締約国は禁煙支援に対する措置として、科学的根拠や優良事例に基づいた効果的な対策を講ずるべきとされている。医師による禁煙アドバイスや、健康診断の場における禁煙の助言および禁煙支援は有効性が報告されており、日本では医療保険を使ったニコチン依存症の治療や、メタボリックシンドローム該当者および予備群を対象とした特定健康診査・特定保健指導が実施されている。
　電子タバコのよる禁煙効果については、世界的に意見がわかれており、電子タバコを使うことで喫煙をやめる、あるいは喫煙本数を減らすことについて、利点と欠点がともに指摘されている。電子タバコ支持者は、電子タバコが紙巻きたばこの健康影響を減らす潜在的可能性を持っており、喫煙者は紙巻きタバコより安全な製品へ切り替えることを可能にすると主張している。一方、電子タバコ批判者は、電子タバコが喫煙者の禁煙意欲を失わせ、かえってタバコの使用を増加させるリスクがあると主張している。
　そこで今回の研究では、インターネット調査から、過去5年間に禁煙に取り組んだ20～69歳の禁煙施行者798名を分析し、禁煙方法と禁煙の成功者数／失敗者数をもとに電子タバコの禁煙効果を分析。その結果、電子タバコ使用による禁煙の有効性は低く、電子タバコを使用した人は、使用しなかった人よりもタバコをやめられた人が38％少なく、電子タバコが禁煙の成功確率を約1／3低下させていることが示されたという。その一方、禁煙外来を受診して、薬物療法（ニコチンを含まない薬の処方）を受けた人では、禁煙の成功確率が約2倍に上昇したとしている。
　電子タバコが禁煙の成功確率を約1／3低下させたというこの調査結果は、米国など海外で分析・評価されている報告のメタ解析結果と一致。電子タバコが喫煙の全体的な減少に大きな貢献をする可能性は低く、禁煙の手段として推奨または促進すべきではないと考えられる。
　今回の調査は断面調査であり、さまざまな調査上の限界・制約はあるものの、電子タバコによる禁煙の有効性を否定する結果となった。国立がん研究センターは、同研究結果などに基づき、「電子タバコが国内の喫煙者の減少に大きな貢献をする可能性は低く、禁煙の手段として推奨または促進すべきではない、また禁煙目的をうたう販売に対して適切な規制がなされる必要があると考えます」と述べている。

糖尿病高リスク、受診促す 県医師会など予防プログラム

糖尿病高リスク、受診促す　県医師会など予防プログラム
2017年12月15日 (金)配信熊本日日新聞

　熊本県医師会や県糖尿病対策推進会議などが１日、糖尿病の患者や高リスク者に適切な受診を促す独自の予防プログラムを策定した。市町村や健康保険運営団体、医師が連携して特定健診のデータからリスクの高い人を見つけて、専門医らの受診や保健指導につなげる仕組み。
　県によると２０１４年度、糖尿病の指標とされる「空腹時血糖」や「ヘモグロビンＡ１ｃ」の県平均値は全国を大きく上回り、４０～７４歳の４人に１人が糖尿病か予備軍とみられている。
　このため予防プログラムでは、健診データを基に対象者を選定。血糖とヘモグロビンＡ１ｃが規定値以上の対象者に保健師らが、かかりつけ医や糖尿病専門医の受診を勧める。規定値以下でも「タンパク尿」や「腎臓のろ過機能（ｅＧＦＲ値）」などから腎臓病の恐れを判断する。
　いずれの数値も高い場合はさらに、「予防プログラム」の対象者に選定。保健師らが面談や電話で医療機関の受診を積極的に促し、運動や食事など生活習慣の改善に取り組んでもらう。糖尿病の治療を中断した患者なども対象で、症状の推移を見守る。
　県庁で１１日、保健師らを対象とする研修があり、プログラムの策定に当たった熊本大大学院生命科学研究部代謝内科学分野の荒木栄一教授が「健診の場を活用して、予備軍の段階から住民と関わり、発症や重症化を防ごう」と呼び掛けた。