パソコンのネットがつながらなくなり、部品の交換がいるようです😱
スマホは、できます👌
よく分かる方に、相談します。
風のない、宍道湖。
癒されます☀️
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菊竹清訓(1928-2011)は、《島根県立美術館》(1998)の設計を手がけた戦後の日本を代表する建築家です。
自邸《スカイハウス》(1958)、《出雲大社庁の舎》(1963)といった作品や、建築運動「メタボリズム」などによって、国際的にも高い評価を受けています。島根県では、知事も務めた第23代田部長右衛門との関係から、当館の前身である《島根県立博物館》(1958)をはじめ多くの建築を設計しました。
菊竹清訓の没後10年に開催される本展では、菊竹による山陰地方の建築に加え、代表的な作品や、生涯を通じて取り組んだ未来都市の構想を紹介し、菊竹建築の魅力を紹介します。
今日は、仕事でとても疲れた。そんな日には、県立美術館に行くといい。そんな午前の仕事だった日、美術館に行った。でもあまりに疲れていたのか、展示を見るエネルギーなしで、宍道湖を見ながら、しばらく、休憩をする。そして、ぱちり。
この建物の曲線をパチリ
この建物は、どこだろうと思って考えたけれど、分からず、この巨大写真を見て、昔の博物館と分かる。
【ソウル共同】韓国で刑法犯などで有罪となった医師の免許取り消しを可能とする法案に大韓医師協会が反発し、全国の医師によるストライキをちらつかせながら修正や撤回を要求している。韓国では新型コロナウイルスのワクチン接種が26日から始まるが、ストが実行されれば、接種計画に狂いが生じる恐れがあり「国民の命を人質にした脅迫だ」との批判が出ている。
韓国メディアによると、与党「共に民主党」などは医師が禁錮以上の有罪判決を受けた場合に免許を取り消し、刑期満了後も最大5年間の再交付禁止を柱とする医療法改正案の成立を目指している。
医師の違法行為の予防などが目的で、弁護士や公認会計士にも同種の規定がある。手術ミスなど医療行為による業務上過失致死傷罪は取り消し対象から除外された。
協会は法案では交通事故などでも免許が取り消される可能性があると主張。25日に予定される国会の委員会を通過した場合は「全国の医師のストなど全面闘争に乗り出す。コロナの診療やワクチン接種と関連した協力体系が全て崩れるだろう」とけん制した。
協会は、コロナ感染者が急増していた昨年夏にも、医大の定員増など政府の医療政策に反発してストを強行。今回も「既得権益を守るため」との冷ややかな見方が強い。
丁世均(チョンセギュン)首相はストが現実化すれば「政府は断固とした対応を取り、断罪する」と警告している。
高齢者向けの新型コロナウイルスワクチン接種をめぐり、調整を担う河野太郎行政改革相は5日、ワクチン1瓶から6回接種できる特殊な注射器の調達が4月12日の接種開始に間に合わない、と発表した。当面は1回分を廃棄することになる。医療従事者向けも同様の理由で、少なくとも3月中は廃棄が出るという。
国内で現在使用する米ファイザー製のワクチンは1瓶に6回分入っているが、医療現場で一般的に使われている注射器では5回しか接種できない。獲得競争が激しいワクチンを無駄にしないため、特殊な注射器の確保が課題となっていた。
河野氏は、高齢者向けでは少なくとも4月19日の週の配送分までは1瓶5回と説明。全体の接種日程は元々、1瓶5回が前提で影響はないとした。混乱を避けるため、特殊な注射器が一定量確保できた段階で切り替え時期を考えるという。
また、当初想定の約370万人から増えると見込まれた医療従事者の対象人数は「約480万人」と明らかにした。5月前半までに自治体への2回接種分の配送を終えるとした。
第4便として8日に、1瓶6回換算で約50万人分のワクチンが欧州連合(EU)の域内から国内に届くことや、自治体向けのワクチン接種の予算を約532億円上積みし、計3400億円超にすることも発表した。(坂本純也)
消費者庁は4日、東京都内の3社が販売する除菌液について、根拠がないのに「強力除菌99・9%」などとラベルなどで宣伝したのは景品表示法違反(優良誤認)として、3社に再発防止などを命じた。3社の製品は「亜塩素酸水」が含まれるとうたっていたが、同庁が鑑定した結果、有効な成分が含まれないと判明した。
問題の製品はIGC(千代田区)の「スーパーキラーV」、アデュー(同区)の「BMV Blocker」、ANOTHER SKY(新宿区)の「AIROSOL(エアロゾール)空間除菌」。各社のサイトなどで販売していた。
消費者庁によると、3製品はいずれも除菌効果が薄い弱アルカリ性だった。汚れた場所や空間に吹き付けても除菌効果があるなどと表示していたが、根拠がなかった。
新型コロナウイルスの感染は今冬まで広がり、季節性インフルエンザと同じような病気になるにはさらに1~2年かかる――。政府の新型コロナ対策分科会の尾身茂会長は5日の参院予算委員会で、そのような見方を示した。日本維新の会の浅田均政調会長の質問に答えた。
尾身氏は「コロナの終息がいつ来るかというのはなかなか言いにくい」としながら、「イメージ」として見通しを語った。尾身氏によると、今冬まではクラスター感染が起こり、重症者も「ときどきは出る」と想定されるという。
その上で、「(今冬から)もう1年、さらにもう1年間ぐらい経つと、季節性インフルエンザのような形で、それほど(市民に)不安感、恐怖心がないというようなこと(状態)が早晩来る」とした。
この見通しは、ワクチンが十分に機能し、日本の人口全体の6~7割が今年12月ごろまでに接種を終えたという想定の上に立っているとも付け加えた。