ツルキキョウが咲いた
ハナノキの花が咲いた
遅咲きの椿、ピンクが咲いた
赤椿の落花
レンギョウも咲いた
サクラソウも咲いた
ハナニラが咲いた
ムスカリも咲く。
写真撮れてないが、コブシが今までで一番の花盛り。びっくりびっくり。
雪柳も花盛り。
交通事故で死す。
災害で死す。
コロナで死す。
どんな死であれ、家族の悲しみは、突然程、受け入れがたく、悲しみは深い。信じがたいドラマがある。
９０超えたら幸せな死、父がいつも言っていた、父の死９２歳。
「理想的な死」喜べと言っていた。自分の母の死９２歳には、そう言って喜んだ。
さて、わたしの死、９２までいかないな～
自死も、心中もさらに悲劇、この１年、なんと多かったことか。
一人でも、コロナで死なせてはいけない、そんな心で、さらに、頑張ろう。
くたびれるのは、心なり、筋肉ではない。
だから、毎日、朝、感染対策頑張るぞと。
大学一年の孫は、学校へ行けず、二年生になる。
小学六年の孫は、卒業式はできたけど、子供会の「送る会」は中止になって、おやつが届いた。
飲食店をやっている息子は、特に変化なしとの事、よかった。
宣言解除が、スタート。
さあ、どこまで、感染対策は可能かな？
神⼾市は、今まで別々に記録されていた個人の医療・介護・健診等の市民のデータを個人ごとにまとめる「ヘルスケアデータ連携システム」を構築し運用を開始したと発表した。国内初めての試みで、市ではこれにより個人ごとに市民の健康状態を把握することが可能になるだけでなく、将来何らかの病気の発症予測ができる可能性もあるとしている。
神戸市が今回運用を始めたシステムでは、市民の健康や疾患に関する以下のデータを、個人を特定できる情報を削除したうえで連結。データセンターに格納し、学術機関が解析できるようにするという。
神戸市の「ヘルスケア連携システム」で連携対象となるデータ
①医療レセプトデータ
年齢、性別、傷病名、診療行為、医薬品、医療機器、受診医療機関、医療費、受診日数など
②介護レセプトデータ
年齢、性別、種類別介護サービス単位数、利用介護施設、要介護度、介護費など
③介護認定調査票
日常生活自立度、ADL、要介護度など
④健診データ
身長、体重、BMI、腹囲、血圧、中性脂肪、HDLコレステロール、LDLコレステロール、GOT、GPT、γ-GT、血糖値、HbA1c、尿糖、尿蛋白、メタボリックシンドローム判定、保健指導レベル、生活習慣など
⑤予防接種の接種状況
⑥転入・転出・死亡日等一覧表
市では今回運用開始したシステムで、過去データも含め多くのデータを個人単位でまとめることで総合的に分析できるとしており、市民の健康状態や生活習慣をより正確に把握したり、将来の病気の発症予測や生活習慣病と要介護状態の関連性を解明することなどが期待できるとしている。また、解析だけでなく、疾病予防・重症化予防やフレイル予防などについて、科学的根拠に基づく様々な施策展開も可能となると見込む。
狭心症／心筋梗塞患者の治療データを解析、新型コロナの影響を検証
またこのシステムで連携運用するデータには、一定の手続きを経て、学術機関が研究⽬的でアクセスできるようにしている。市では提供データを元にした研究結果のフィードバックを受けることで、健康増進施策に活かせる知⾒を得ることもできるとしており、今回九州大学の研究グループにデータを提供。新型コロナウイルス感染症の拡大が、救急搬送の要因の多くを占める「狭心症」「心筋梗塞」になった人の治療に影響していないか調査・分析を行ってもらったという。
具体的には、九州大学大学院医学研究院医療経営管理学分野 福田治久准教授らの研究グループにデータを提供。研究グループは神戸市の医療レセプトデータを用いて、カテーテル手術の件数と心臓発作（狭心症や心筋梗塞）を、緊急と非緊急に分けた場合のそれぞれのカテーテル手術実施率の変化を、新型コロナウイルス感染症流行前（2019年）と後（2020年）の同月で比較した。
その結果、新型コロナウイルス感染症流行後には、全体のカテーテル手術件数は減っていたものの、緊急カテーテル手術の実施率に変化はなかったことが分かった。研究グループは、新型コロナウイルス感染症の流行で影響を受けたのは緊急治療の必要ない心臓発作のみで、緊急治療が必要な心臓発作は適切に治療されていたことが確かめられたとしている。
市と研究グループでは、この研究はいわゆる第3波の分析も含め今後も継続して実施し、また、新型コロナのワクチンの効果や副反応に関する研究についても実施する予定。
医師が医療AIの導き出した結果を信頼するために、AIの決定プロセスを何らかのわかりやすい情報としてユーザーに提示する、いわゆる「説明可能なAI（XAI: Explainable AI）」が求められている（過去記事参照）。シャリテー=ベルリン医科大学の研究グループは「説明可能なAIを用いた顕微鏡画像による組織切片分析システム」で乳がん診断における新しいアプローチ法を開発している。
学術誌 Nature Machine Intelligenceに掲載された同研究では、乳がん組織サンプルの顕微鏡画像から「腫瘍に浸潤するリンパ球（TIL: tumor infiltrating lymphocyte）」をAIが検出し、ヒートマップの形式でTIL（赤）と他の組織（青と緑）を視覚化し、どのピクセル情報がどの程度決定に影響を与えたかを示すことで、診断する医師に対してAIの決定プロセスを説明可能なものとする。乳がんでは腫瘍組織内のTILの数量が患者の予後に影響を与えることなどが先行研究から解明されてきた。TILの分子マーカーとしての性質を、顕微鏡による空間的なデータと結びつけることが同研究によって可能となる。
シャリテー=ベルリン医科大学のプレスリリースでは今回の研究を紹介している。そのインタビュー内で研究グループのひとりFrederick Klauschen教授は「これまでは画像的なデータと分子的なデータをどちらも持っていながら、それらの間における決定的な結びつきが不足しているという課題がありました。新たなAIシステムでは、顕微鏡内のどのピクセルが診断アルゴリズムに貢献したかをヒートマップで可視化できます。将来的には病理学的な腫瘍診断をより正確で、標準化された、良質なものにできるでしょう」と語っている。
米国疾病予防管理センター（CDC）は、新型コロナワクチン接種を受けた人はマスクを着けずに小規模の集まりを再開できるとする新たなガイドラインを発表した。ただし、安全性と公正性については、いまだに疑問が残っている。
米国疾病予防管理センター（CDC）の新しいガイダンスによると、新型コロナワクチン接種が完了した米国人は、同じく接種を受けた人々とであれば、マスク無しで距離も空けずに、屋内で集まることができる。
米国におけるワクチン接種のペースが加速し続けているなかで提示されたこのアドバイスは、接種が完了した人々にとって明るい兆しといえる。しかし、新型コロナウイルス（SARS CoV-2）のふるまいに関する不明点がいまだに多く存在することも示されており、誰が何をできるのかということと、公平性とは何かについて、多くの疑問を残している。
CDCの新たなガイダンスが伝える3つのポイント
- 屋内において、マスクを着けず、距離を空けない集まりを開いても問題はない。ただし、参加者全員が2週間以上前に接種を完了させている場合に限る。CDCは、中規模および大規模の集会は依然として避けるべきだとしている。だが、「小規模」が何人に相当するかは指定していない。
- 公共の場では、マスクを常に着用し、引き続き他の人々から距離を置くようにする。外出して近隣地域や電車の中に居たり、食料品店内などを歩いたりする際、まだワクチン接種を受けていない人々とすれ違う可能性がある。
- 制限付きであれば、ワクチン接種を受けた人と受けていない人が一堂に会することは許容される。ある人が接種済みの場合、その人は屋内でマスク無しで、予防接種を受けていない他の1世帯の人々と会うことができるとCDCは述べている。ただし、後述するように、ワクチン未接種の人々の健康状態など、考慮すべき重要事項が存在する。
まだ答えが示されていない3つのポイント
- ワクチン接種を受けた人々が、依然として高いリスクのある感染源と見なされるかどうか。接種完了者は、ウイルスに感染する可能性がはるかに低く、ウイルスを感染させる可能性もはるかに低いことが分かっている。しかし、これまでに接種を受けていない、もしくは感染したことがない人々との交流には「未定義の有限なリスク」が存在し、そのことを接種済みの人々が理解しておくことが重要だとバッファロー大学の感染症専門家であるトーマス・ルッソ教授は語る。感染のリスクは減少するかもしれないが、ゼロではない。
- 各種のワクチンが新型コロナウイルスの長期的な影響を防げるか、そしてその影響とは何か。米国で緊急使用が承認されているワクチンは、いずれも死亡を防ぐうえで高い有効性が証明されている。だが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の長期的な影響については、いまだに解明しきれていない。比較的症例が軽い人々でさえ、数週間または数カ月間にわたって症状に苦しむこともある。ルッソ教授によると、最も安全な方法は、感染予防のためできることはすべて実施することだ。
- 個人的なリスク許容度はどの程度であるべきか。CDCのガイドラインでは、ワクチンを接種した人と、接種していない他の1世帯の人々との間で、マスク無しの屋内集会を開いて良いとしているが、大きな注意事項が存在する。それは、未接種世帯の誰かが、新型コロナウイルスにより重篤な病気を発症する高いリスクを有していないかどうかだ。リスクを高めることが証明されている健康状態について徹底的に調べ上げたとしても、「確信をもてない理由で、重篤な病気にかかってしまう人々がいまだに存在します」とルッソ教授は語る。「（CDCガイドラインは）リスクの許容度を一般大衆に委ねています」。接種した人とそうでない人が同居する家に住んでいる場合、リスク計算は複雑になりかねない。そのような世帯にいるルッソ教授は、保守的なアプローチを取り、可能な限り注意を払っていると話す。
ほぼ変化がないこと（少なくとも現状では）
米国の大多数の家族が祖父母の家へ訪問できる日を待ち焦がれており、有色人種の人々に特にその願望が強いことは、現在もさほど変わらない。そうした訪問を計画する一部の家族にとって、今回の新しいガイドラインは安心材料となるかもしれない。ニューヨーク・タイムズ紙の分析によると、ワクチン接種対象の人種と民族性を報告している38州のそれぞれで、ワクチン接種を受けている黒人の割合が人口比率に対して少ないことが分かった。このギャップは、ヒスパニック系の人々にも当てはまる。
新しいCDCのガイダンスは、大規模で公的な活動の再開ではなく、私的活動にのみ適用されるものである。だが、ワクチン接種が完了していることが活動再開に参加するための必要条件として使われるようになると、既存の人種間の不平等がさらに深刻化する危険性があると生命倫理学者らは警鐘を鳴らしている。
「ワクチン接種プロセスを公平かつ公正なものとするために、私たちはあらゆる取り組みをする必要があります」とルッソ教授は語る。「戦いはまだ続いているのです」。
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この記事は、「パンデミック・テクノロジー・プロジェクト」 の一部であり、ロックフェラー財団の支援を受けています。
「感染者を差別しない」住職の宣言、集まる共感のハート
2021年3月19日 (金)配信朝日新聞
「感染者を非難、差別しません。それらが感染や死の恐怖からきているとわかっているからです」――。永順寺（大津市中央1丁目）の住職、石川教夫さん（68）が、そのような「コロナ、私の『緊急』宣言」を寺前の掲示板に貼り出している。賛同者に赤ペンでハートマークを描いてもらうよう呼びかけ、共感が広がっている。
新型コロナウイルスについての「宣言」は全部で6項目。「差別しません」以外では、「その人の身になって辛（つら）さや苦しみを理解するよう努めます」や「『うつさず、うつらず』の適切・冷静な努力をします。人との関わりも大事にします。人はつながりあってこそ生きていけると考えるからです」などと記されている。
石川さんが宣言を掲示したのは2月。特に感染者や医療従事者らに対する差別の問題に心を痛めた。「自分のことを第一に考えてしまうのが我々だが、それを自覚することが大切。差別や排除は自分中心の考えで、そこに気づくことで変えられる」と訴える。
寺は丸屋町商店街の一角にある。宣言を掲示するだけでなく、商店街を歩く人らに共感を広めたいと考え、ハートを描いてもらうことにした。苦しみや悩みに心を寄せる、という意味を込めてハートにしたという。宣言掲示直後から呼びかけ始め、既に100以上の「♡」「♥」が集まっている。（奥平真也）
「首から下げるだけで除菌」根拠なし 販売元に措置命令
2021年3月19日 (金)配信朝日新聞
「ウイルスブロッカー」と称して、身につけるだけでウイルスや菌が除去できるかのような表示をしたとして、消費者庁は18日、日用品販売会社「レッドスパイス」（横浜市）に、景品表示法違反（優良誤認）で再発防止などを求める措置命令を出した。
発表によると、同社は昨年5～8月に「SARARITO（サラリト） ウイルスブロッカー」として、卸売りした商品の容器包装や自社のウェブサイトに「塩素成分で周囲のウイルスを除菌・除去」「首から下げるだけだから様々な場所で使いやすい」などと表示した。商品はドラッグストアや家電量販店などで500～900円で売られたという。
消費者庁は同社から根拠として提出された資料を検討したが、合理的な根拠はないと判断した。（兼田徳幸
新型コロナ 「緊急事態」解除 「正しいと思う」 知事が判断評価 ／島根
2021年3月20日 (土)配信毎日新聞社
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う首都圏１都３県の緊急事態宣言が２１日に解除されることについて、島根県の丸山達也知事は１８日夕、「感染者数が急激に減っており、判断は正しいと思う」と評価した。また「（宣言によって）全国の飲食店や関連事業者にマイナスの影響が生じているので、ほっとしている」と述べた。
丸山知事は、東京都などのコロナ対策の甘さが緊急事態宣言を招き、島根のように感染者が少なく緊急事態の非宣言地域にも外食を控える空気が押し寄せてきたと主張。しかし宣言地域とは違って国の経済支援が極めて手薄なため、飲食店が大打撃を受けているのは不公平だと訴えてきた。
丸山知事はこれらの状況を改善させる狙いで２月、県内での東京五輪聖火リレーの中止検討を打ち出している。【目野創】
宣言解除、専門家の反対はゼロ 尾身会長も驚いた議論
2021年3月20日 (土)配信朝日新聞
緊急事態宣言を4都県で解除するにあたり、政府が意見を求めた諮問委員会の尾身茂会長は、専門家の間で交わされた議論の一端を紹介した。尾身氏も意外な中身だったようだ。
「私も『えっ』と思ったが、反対をする人がいるかと思ったが、解除に反対する人は1人もいなかった」
日本維新の会の片山虎之助共同代表の質問に対し、こう切り出した尾身氏。同時に「ほぼ全員が、解除は今回致し方ないが、リバウンド（感染再拡大）が起こる可能性が極めて大きいので、強い対策を国、自治体に取ってほしいという気持ちが非常にクリアだった」と説明した。
菅義偉首相は18日の記者会見で、飲食を通じた感染の防止策継続など5本柱のリバウンド防止策を発表した。これについて、尾身氏は「しっかりと実行するのは、そう簡単ではないと思う」と指摘。「国と自治体が今まで以上に汗をかく局面になっている。政治家、国、自治体のリーダーによろしくお願いしたいというのが、昨日の諮問委員会の総意だった」と述べた。
コロナ１９年１０月に出現か 米チームが分析
2021年3月19日 (金)配信共同通信社
新型コロナウイルスは、中国湖北省武漢で最初の症例が報告された２０１９年末よりも１～２カ月早い１０月中旬～１１月中旬に湖北省内で出現した可能性があるとの分析結果を、米カリフォルニア大サンディエゴ校などのチームが、米科学誌サイエンス電子版に１９日、発表した。
確率統計学の手法を使って、新型コロナの系統を過去にさかのぼって分析した。
チームによると、新型コロナのような人獣共通感染症の３分の２以上はパンデミックに発展せずに自然消滅すると考えられている。チームは「このような高い感染力を持つ病原体を検出するには、今のサーベイランス（監視）体制では不十分だ」と指摘した。
武漢市当局は１９年１２月３０日、市内で原因不明の肺炎患者を確認したと通知した。
コロナ拠点にサイバー攻撃 ２０年、４倍増の５３０万件 情報流出なし、攻防激化 国際医療研究センター
2021年3月19日 (金)配信共同通信社
国内の新型コロナウイルス感染症対策の拠点である国立国際医療研究センターが２０２０年に約５３０万件のサイバー攻撃を受けていたことが１９日、同センターへの取材で分かった。１９年の約１２０万件から４倍超に急増した。いずれも対策が成功し、研究内容や個人情報の流出はなかった。
新型コロナ関連の情報を巡り、世界でも医療機関などがサイバー攻撃を受けており、国内でも水面下で激しい攻防が起きていることが浮き彫りになった。
同センターの美代賢吾（みよ・けんご）医療情報基盤センター長によると、１９年のサイバー攻撃は毎月平均して１０万件程度だったが、新型コロナが流行した２０年は月平均で約４４万件に増加。さらに今年に入り、１月は約８２万５千件、２月は約９６万４千件と急増している。
攻撃の大半は不正なサイトへ誘導するメールやコンピューターウイルスを添付したメールなど初歩的なもの。しかし昨年後半からは、過去のメールを引用し取引先や知人からの返信を装う「エモテット」と呼ばれるウイルス感染を狙う攻撃が目立つ。攻撃元は中国とロシアが大半だった。
新型コロナを巡っては昨年、欧州連合（ＥＵ）の欧州医薬品庁がサイバー攻撃を受け、実際にワクチンに関する情報が盗み出される被害を受けた。運営を停止できない医療機関の情報システムを乗っ取り身代金を奪おうとする狙いもあるとみられる。新型コロナの世界的な流行で医療機関の逼迫（ひっぱく）した状況に注目が集まり、標的にされやすくなった。
美代氏は「医療の世界でも今後、クラウドや人工知能（ＡＩ）の活用を進めるには、情報システムの外部接続が必要になる。サイバー攻撃の激化はこれまでと別次元で、被害や攻撃方法の共有や対策など新たな防御体制が必要だ」と指摘した。
※国立国際医療研究センター
国際的な影響をもたらす感染症などの病気の調査や研究、治療などを行う厚生労働省所管の国立研究開発法人。昔の国立東京第一病院で、日本の国立高度専門医療研究センター（ナショナルセンター）の一つ。国内の新型コロナウイルス感染症対策や治療の重要拠点で、１６日には菅義偉首相もここの病院でワクチン接種を受けた。
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