［スキャナー］コロナ死者最多更新、目立つ持病・衰弱…肺炎死「減少」
高齢者「重症診断なし」でも
新型コロナウイルスの「第７波」で死者数が過去最悪の水準となっている。感染力の強いオミクロン株の新系統「ＢＡ・５」の流行で感染者が急増するなか、コロナでは重症と診断されないまま、持病の悪化や全身の衰弱による高齢者の死亡が目立つ。（医療部 井美奈子、余門知里）
■多様な原因
「以前のように新型コロナによる肺炎で亡くなる患者は少ない」
昭和大病院（東京）の相良博典病院長は第７波の変化をそう語る。
同病院には現在、新型コロナの患者約４０人が入院する。コロナによる呼吸困難で人工呼吸器をつける人はわずかだ。多くは、感染を契機に、がんや心臓、腎臓などの持病が悪化したり、脱水症状で衰弱したりするなど多様な原因で、厳しい状態になっているという。
第７波では、全国の新型コロナの感染者が爆発的に増加、７月末から、１日の新規感染者が２０万人を超す日が続いた。それに伴い、死者も増えている。
厚生労働省は、感染後に亡くなった人を新型コロナの死者として集計している。８月は７２９５人で、１か月あたりでは最多を記録。同３１日までの１週間平均では１日２８５人となり、第６波ピーク時の同２３７人を上回った。
一方、重症者は、第６波ピーク時の４割程度だ。国の重症者基準は、〈１〉人工呼吸器か体外式膜型人工肺（ＥＣＭＯ）を使用する〈２〉集中治療室などにいる――のいずれかの場合だが、オミクロン株は、デルタ株など従来株と違い、肺炎になりにくい。５月以降、高齢者らへの新型コロナワクチンの４回目接種が進んだことも重症者減につながっている。
■７０歳以上が「９割」
ただ、ウイルスは様々な臓器に影響を及ぼす。特に高齢者では、発熱で体力が奪われることが命取りになる。厚労省によると、デルタ株が流行し、コロナによる肺炎が多かった昨夏の第５波では死者のうち７０歳以上は７割だったが、第７波では９割を占める。
「コロナの感染が引き金となり、持病の悪化や、衰弱によってのみ込む力が弱り 誤嚥ごえん 性肺炎を起こして、命の危険にさらされる高齢者が増えている」と大曲貴夫・国立国際医療研究センター（東京）国際感染症センター長は説明する。
大阪府内の８月２１日時点の集計でも、第７波でコロナ感染後に亡くなった人の９割以上が、コロナでは重症とならずに亡くなっていた。厚労省の助言機関の座長を務める脇田隆字・国立感染症研究所長は「全国的にも同じような傾向がある」とみる。
加えて、感染力の強いオミクロン株の新系統「ＢＡ・５」の流行で高齢者施設のクラスター（感染集団）が多発。国の集計では、８月１日からの４週間で全国で２８８８件にのぼり、第６波ピーク時の１・８倍を記録、死者数を押し上げた。
■死亡減らすには
感染者急増による医療の 逼迫ひっぱく も、死亡者増に拍車をかけた。入院できず、自宅療養を余儀なくされた患者が急変し、搬送先に到着した時にはすでに死亡していたという事態が生じた。脳卒中など別の病気で救急搬送中に感染が判明したため、治療が遅れるケースも目立った。
発熱外来がある多摩ファミリークリニック（川崎市）の大橋博樹院長は、「死亡者を減らすには、高齢者の感染予防や、自宅で急変した患者を速やかに治療につなげる仕組みの充実が急がれる」と話す。
政府は、保健所や医療機関の負担を軽減するため、医師が患者を届け出る対象を重症化リスクの高い人に絞る、「全数把握」の見直しを進める。高齢者らは、引き続き対象だが、重症を経ずに亡くなる感染者が増える中で、死亡につながるケースの取りこぼしをいかに防ぐかが課題となる。
岡秀昭・埼玉医大総合医療センター教授（感染症科）は、「オミクロン株の流行下では、呼吸症状だけでなく、脱水や意識の低下など全身状態をみて重症度を判断することが求められる。そうした患者を優先的に診療できれば、救える命は増えるのではないか」と指摘している。
ピーク「中旬にも」…感染者は減少局面に
新型コロナウイルスの新規感染者数は８月下旬になりようやく減少の局面に入った。死者数の動向は、感染者の動向から数週間ほど遅れる傾向がある。人工知能を使って感染状況の予測を続ける名古屋工大の平田晃正教授（医用工学）は、全国の新規感染者数の減少が始まったのが８月下旬だったため、「９月中旬にかけて死者数のピークが来るのではないか」と話す。
新規感染者が減りつつあるのは、７月中の感染拡大によってオミクロン株への免疫を持つ住民が増えた影響が大きい。第７波が収束した後も、これまで通りの感染対策を続けることで、数か月間は、新たな感染の波は防ぐことができると、平田教授はみている。
今月にも高齢者らから始まるオミクロン対応ワクチンの接種も、感染拡大を抑える効果があると期待されている。このワクチンは、第６波で流行した「ＢＡ・１」に対応する成分が含まれており、現在、主流の「ＢＡ・５」にも一定の効果があるとみられている。対象者は、１２歳以上の広い世代に広げることを想定しており、個々の感染や重症化を防ぐとともに、社会全体で免疫を持つ人の割合を高める狙いがある。
感染症対策に詳しい富山県衛生研究所の大石和徳所長は「リスクの高い高齢者と周囲の人ができるだけ感染しない対策が重要だ。ワクチン接種を着実に進めていくことが求められる」と指摘している。（医療部 米山粛彦）
