最大の警戒を！！...弱毒ウィルスが社会を締め上げる

■ イギリスが「コロナ怖い怖い」戦略に切り替えた　■

「集団免疫」作戦で「さすがは民主主義の元祖」と感心させられたイギリスですが、外出禁止令を突然打ち出しました。

このままでは国民の81%が感染して医療崩壊を起こすというシミレーションの結果にジョンソン首相が恐怖したとか、しないとか....。閣内での検討もそこそこに打ち出された外出禁止令ですが、法整備が追いついていないので、違反者を警察が検挙する根拠も、どんな外出が違反に相当するのかの詳細も不明です。


安倍首相の学校閉鎖の発表よりも唐突な外出禁止令ですが、陰謀脳にビンビンと警報が鳴り響いています。


■ ワザト経済を破壊する行き過ぎた規制　■

過剰に悲観的なシミュレーションを下地として経済活動を阻害する点は温暖化問題に似ています。もっと楽観的なシミュレーションが幾らでも存在するのに、ワザワザ最悪の事態を想定している。

リスク管理なのだから当たり前だと「お花畑」方面から指摘されそうですが、リスクを恐れる余り、より大きなリスクを生み出しては、リスク管理とは言えません。

今の世界は「オレは経済の自持続的繁栄を犠牲に、外出禁止令を召喚し、コロナウイルスを滅殺する！！」とカッコ良く言っちゃった城之内くんみたいな感じで、トホホ感満載。

ただ、誰が見ても「やり過ぎだよ」と思う政策を世界全体が取り始めた事に、陰謀論的には最大の注意が必要です。

「ヤツらは本気でやる気だ....。」

こう警戒するのが陰謀脳。


何をヤル気なのかって？そんなの神様にでも聞いてくれ！

トンビに油揚・・・シェール・トリック

　

■　自転車操業のシェール企業　■

原油価格急落によって、アメリカの３０００社に上るシェール企業の多くが、今後経営危機に陥ります。既に破綻申請を提出している企業も100社ほど出始めました。

シェールガス・オイルの採掘は、大規模油田や海底油田の様に大掛りな設備を必要としません。ボーリング調査の様な小さな機械で地中に細いパイプを張り巡らせ、洗剤を含んだ水を高圧で頁岩の岩石層に注入して岩石を割り、そこにしみ込んでいる原油を溶かして採取します。

シェールオイルは頁岩中に広く浅く広がっているので、採取は非効率で、一つの油井から原油が採取されるのも、最初だけで、後は２年程度、細々とガスの採取が行われますが、それもやがて尽きます。

アメリカには天然ガスの液化施設が少ないので、ガスを備蓄出来ません。ガスはパイプラインで供給されますが、ガスの供給量が増えた事で、ガスの価格が下がり、シェールガスは「儲からないビジネス」になっていました。

零細なシェール企業の多くはシェールオイルの売り上げによってどうにか採算を取っていた。次々に新しい採掘用のリグを稼働させる事で破綻を先延ばしにする、まさに自転車操業です。

■　「債券不足」のウォール街が目を付けたシェール企業　■

規模が小さなシェールガス・オイルの油井ですが、有望な鉱区の採掘権を得たり、採掘器材を揃える為の初期投資や、規模を拡大する再投資の資金は必要です。

そこに目を付けたのがウォール街です。

現在の金融市場は「誰かの借金＝債券」を証券化など様々な手法で金融商品に仕立てて儲けを生み出しています。ところが市場が拡大すると「債券が足りない」状況が生まれます。

リーマンショックの切っ掛けとなったサブプライム危機は、本来なら信用が低くて住宅ローンが組めない貧乏人に強引にローンを貸し付けた為に発生しました。これらのローンはMBS（住宅担保証券）に混ぜ込まれ世界中に販売されます。サブプライム危機が起きる前、金融市場では「商品の原料となる債券が足りない」状況に有ったのです。

同様にシェール企業の社債にもウォール街は目を付けます。「シェルガス・オイルは夢のエネルギーだ」とマスコミにブームを作らせ、シェール企業の社債を発行させます。信用力の低い企業の社債なので、「ジャンク債＝ゴミ債券」扱いで、本来なら１０％程度の金利を取らなければリスクに見合いません。

しかし、リーマンショック後の金利低下によって金利水準が下がり切っていたので、こんなゴミ用なリスクの高い債券でも５％以下の金利で飛ぶように売れた。市場は金利に飢えていたからです。「夢のエネルギーのシェールガス」というマスコミがバラまいたイメージも、ジャンク債販売の後押しをしました。

こうして、ウォール街で資金調達をしたシェ―ル企業は全米各地で採掘権を取得し、次々に油井を開発して行きます。当時は採掘技術も未発達だったので、１バレル70ドル程度が採算ラインでしたが、原油価格が下がってしまい、シェール企業は次々に油井を開発して、ガスよりも利益の出る原油を増産して行きます。薄利多売で利益を確保しようとしたのです。

しかし、２０１６年頃だと記憶していますが、原油価格が４０ドル台にまで落ち込むと、多くのシェール企業の経営が破綻します。

■　漁夫の利を得る石油メジャー　■

シェールガス・オイルの採算性は鉱区の埋蔵量によって切ります。最初は小規模な企業がベンチャーとして始めた採掘ですので、有望な鉱区の採掘権は、この様な小さな企業が保有していました。

しかし、原油価格が下がると、小さな企業は資金難に陥り、破産したり、鉱区を売り出して凌ぐ事態になります。ここで、おっとり刀で乗り出したのがエクソン・モービルやシェブロンといった石油メジャーです。

この様に、中小零細の多いシェール企業は、原油価格が下落する度に減少し、メジャーが漁夫の利を得る構造が定着します。

■　生き残るのはメャジャーだけ？　■

シェール企業の中では規模の大きいチェサピークエナジーですが、原油価格が下がる度に経営の悪化が話題に上ります。５０００億ドル程の債務が経営を圧迫するからです。中小はこれより酷い状況でしょう。

現在、コロナウイルスの影響で原油価格は低迷し、さらにOPECプラスによる協調減産の足並みも乱れたので、原油価格は３０ドル/バレルが長期的に続く可能性が有ります。これで生き残れるシェール企業はほとんど在りません。さらに、世界的なリスクオフによってジャンク債市場での資金調達が難しくなっています。

危機に陥る中小シェール企業の下で口を開けて待っているのは、メジャー系の企業です。彼らは危機に陥った企業が手放す採掘権や、採掘器材や油井を、二束三文で手に入れれば良いのです。そして、原油価格が低迷している間は生産を見合わせれば良い。借金を返済する必要が無いからです。

そして中小シェール企業が積み上げたジャンク債は破綻し、ジャンク債を直接、或いは金融商品として間接的に保有する投資家達の損失にすり替わります。（投資信託などにも組み込まれています）


■　中東で戦争が起きればシェールガス・オイルは宝の山に代わる　■

原油価格が低迷により破綻寸前のシェールビジネスですが、原油価格が上昇すれば宝の山に変わります。では原油価格は上昇するのでしょうか？


現在、原油価格の低迷の原因を作ったのはサウジアラビアです。協調減産のイニシアティブを取っていたサウジアラビアですが、コロナ危機によって産油国の足並みが乱れると、一転して増産
に方針を切り替えます。サウジアラビアの財政は原油の売り上げに依存しているので、価格が下落しても、増産によって売り上げを保つ必要が有るからです。増産を主張したのはムハンマド皇太子です。

これに怒ったのがロシアです。協調減産の旗振り役をサウジと共に務めていたロシアも、増産に踏み切ります。これはシェール企業保護に為に減産を迫っていたアメリカへの当てつけもあります。

こうして、２大産油国が増産に踏み切る事で、アメリカのシェール企業の命運は尽きたかに見えます。しかし、それによって儲かるのは誰かと考えるのが「陰謀論」です。・・・儲かるのは先述の様に石油メジャーです。

そしてさらに深読みするならば、サウジアラビア・ロシア・アメリカの石油メジャーの共通の利益は「原油価格の上昇」です。そこから導き出さられ答えは一つ・・・中東での戦争です。


■　仕込みは済んでいる　■

アメリカはイランを過剰に刺激する事で、イランとアメリカはお互いに限定的な空爆を行うなど、ほぼ臨戦状態となっています。仮に、イラク戦争と同様に多国籍軍をアメリカが編成してイランを攻撃するならば、イランはロシア・中国・シリアと強調してこれに対抗する。

シリア内戦でシリア政府を潰す事が出来なかったアメリカは、これ幸いとばかりにシリアを攻撃するでしょうが、ロシアがこれを阻止するでしょう。

こうして、中東の多くの国を巻き込みながら大規模な「代理戦争」が勃発すると私は妄想しています。イタリアやフランス、ドイツの動きが気になる所です。リビアの空爆では腕まくりで出て行ったフランスですが、果たしてロシアを敵に回す覚悟が有るか・・・・。

私はヨーロッパは今回様子見に回ると妄想しています。当然、アメリカとイギリスは金融でヨーロッパを攻撃します。

日本も踏み石を迫られますが、安倍首相ならば消極的ながら中東に自衛隊を派遣し、後方支援を引き受けるでしょう。「中東の安定は我が国の生命線」とでも言って自衛隊派遣を閣議決定するハズです。世論は沸騰しますが、これを止める手立てが有りません。国会で過半数を占める自公が「イラン特措法」を後承認するだけ。

■　新らたな冷戦構造　■

現在、中国を敵視しているトランプ政権ですが、中東での戦闘は、中露とアメリカとの関係を完全に絶つ事になるでしょう。

現在のコロナショックはその予行練習の様なもので、米国やその他の国の企業が中国依存を見直す切っ掛けとなります。アメリカや日本の企業は、工場の移転や、サプライチェーンの再構築を始めるはずです。その為には中国国内の感染は長期化する必要が有り。感染が収まったと思うと、どこかで感染が再び起こるという事を繰り返すでしょう。これはワクチンが開発されるか、中国人が集団免疫を獲得するまで続きます。

こうして、コロナショックを切っ掛けにチャイナ・フリーが有る程度達成された後、中東での本格的な衝突が起こると私は妄想しています。

その頃には「リーマン超級」の金融危機が世界を襲っているハズです。ドルの信用も揺らいでいるでしょう・・・。そして、ドサクサに紛れて中東で戦闘が発生し、世界の目は中東に釘付けになる。


これが普通の陰謀論だとすれば、もっとクレイジーな陰謀論も考えられます。

１）　コロナ蔓延でアメリカの経済が麻痺
２）　生活に窮した貧民が、街に繰り出しヒャッハー状態となる
３）　警察や州軍が暴徒達に発砲
４）　国民に対する武力行使に反発した多くの市民が暴動に参加する
５）　トランプ派と、反トランプ派の闘いになり収集が付かなくなる
６）　アメリカ国債が暴落する
７）　カルフォルニアを始め、テキサスなど南部諸州が合衆国からの離脱を表明
８）　トランプがデフォルトを宣言


私的には、こんな映画の様な状況も妄想してしまいますが・・・・さすがにに、コレはね・・・。

でも、アメリカには「国家解体」というカントリーリスクが有る事は頭の片隅に置いて置いても良いでしょう・・・。


シェールオイルの事を書いていたら、妄想が暴走機関車になってしまった・・・。