米消費者信頼感指数好感、ＮＹダウ196ドル高（学校で教えてくれない経済学）

米国の民間調査機関のコンフェレンスボードが、５月26日発表した５月の消費者信頼感指数が4月の４０．８から５４．９へ改善した。一方、今年1～3月期のＳ＆Ｐケースシラ―米住宅価格指数は、前年同月比19.1％下落した。

休み明けのＮＹ株式市場は、北朝鮮の地下核実験による地政学リスクの高まりや米住宅価格指数がさげたことを嫌気して、はじめ安くはじまった。しかし、5月の消費者信頼感指数改善を見たあと上げに転じ、ＮＹダウは先週末比プラス196ドルの8,473ドル、ハイテク株指数のナスダックはプラス５８ポイント１，７５０まで上昇した。

ＮＹ原油（ＷＴＩ）指数も、上記消費者信頼感指数の予想外のデータを受けて、先行き需要回復への期待感から、バレル78セント高の62.45ドルで取引された。ＮＹ金先物相場はオンス5.40ドル下げたが953.10ドルの高値圏で取引された。株高の反動で債券相場は反落、30年物国債りの利回りは年3.547％へ上昇した。

ＮＹ外国為替市場は、株高を受けて、ドル買い戻しの動きから、1ドル＝94.95～97円、１ユーロ＝132.79～85円で取引された。消費者信頼感指数の改善で株価は素直に反応したが、ドルの先安に対する警戒感を取り去るまでには至らなかった。

ＮＨＫ「おはよう世界」が紹介した、米ブルームバーグによれば、「投資家が株式市場へ戻りつつある。この日はテクノロジー株が相場をけん引した。シスコシステムプラス3.3％、ＩＢＭプラス3％、クオルカムプラス4.8％とテクノロジー株が軒並み上げた。」と解説していた。

今朝のＷＳＪ紙によれば、消費者の中で車を買いたいと思っている人のパーセントが、3月時点の調査では4.0％、それが4月には4.9％、5月には5.5％へ高まってきている。雇用が増えると予測する人のパーセンテージが、４月には14.2％だったが、5月には20.0%へ増加した。一方、雇用が減るとの予測が、4月の32.5％から5月は25.2％へ減少したと紹介している。

少し古いが、二ュ－ズウイーク日本版（５月27日付け）は、「わたしたちはそんなヤワじやない」のタイトルで、「パンデミック（大流行）と世界不況の最悪の予想が現実になっていない」と国際版編集長のファリード・ザカリア氏の記事を掲載している。

ザカリア氏は、30年代の大恐慌との決定的な違いとして、人々の反応の違いだと指摘している。今回、世界中の政府は驚異的な早さと規模で対応した。金利を下げ、銀行に資本を注入し、大規模な財政支出の予算を組んだ。　

新型インフルエンザでも、公衆衛生システムは第一次大戦時よりはるかに向上し、はるかに普及している。途上国のメキシコでさえ一流のシステムがある。20世紀初頭のイギリスやフランスよりはるかに優れていると書いた。

物事を楽観的に見過ぎることは危険である。しかし、日本のように、マスコミ先導でなにからなにまで悲観的に物事を捉える国も珍しい。病気でも同じで、度が過ぎる心配は、治る病気もむしろ悪化させてしまうことがよくある。

今朝の相場でも、株価や為替、原油というと、日本人は理屈からどうしても入ろうとする。ところがそれぞれが鳥だと思うと意外に頭に入り易いと常々思っている。鳥は餌に集まる。鳥が株式市場へ餌場として集まり出した。

ドルに鳥が集まらないのは彼らがどうもドルが胡散臭いと思っているからにすぎない。人は鳥を人間以下だと思っているが、鳥は人間を鳥以下だとおもっているかもしれない。花でも同じで、自分がいま描かれていると思うのであろう、花が輝いてくるから不思議である。植物人間という言葉を日本では使うが、これほど植物に失礼な言葉はないと思う次第である。

人を育てる時も同じで、お前は、バカだ、おまえはだめだと育てられて、まともな人間に育つはずがないだろう。米国の消費者信頼感指数に素直に反応した今朝のＮＹ株式市場の動向に注目したい。（了）