ハリックの診断即治療&虹彩と、Kenさんの経済学&スケッチ

虹彩には、体質や、現在、過去、未来、のデータが秘められています。虹彩学による虹彩分析を針灸、巨針、食事療法の指針に!

不妊治療の患者さんが増えた理由

2022-07-28 16:42:52 | 診断即治療と虹彩学


頚椎調整:ボキボキじゃないですよ



最近「不妊治療」で来られる方が増えました。
特に宣伝もしてないし、不妊の記事も書いてないのに、「何でやろう?」と考えていました。

すると、今日来た方が言うには、
「こちらで治療をしてもらっていた方に子供が生まれまして、2歳ぐらいになります」と言う。

ということは、3年前ぐらいに来られた患者さんになる。
その方のお名前を聞いたのですが、私のフロッピーには残ってなかった。(^o^)
しかし、当院で治療を受けた方々で、採卵をしてもらうと「きれいな卵」になっているらしい。

そのことは、このブログにも書きましたので、画像を探してみたのですが、探せませんでした。
でも、必ずありますので、探したら掲載します。

何はともあれ、そのことが「口伝え」になって、来られているみたいです。
だから、現在、不妊治療で来られている方は5人ほどいます。
全て「口伝え」です。


もっと書きたいのですが、きょうは新しい画像ソフトを入れたら、使い方がわからない。
なので、きょうはそれぐらいにしておきます。

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NY株、FRBパウエル議長記者会見後、ダウ、S&P500,ナスダック揃って急反発、一方、先の参院選でも若者の投票率は34%の低さである、自分で考え、自ら行動出来ないと日本の若者に未来はない

2022-07-28 09:06:32 | 経済学
(学校で教えてくれない経済学)


「FOMCは7月27日、政策金利を0.75%引き上げ、2.25~2.50%に決定した。パウエルFRB議長は会合のあとの記者会見で「インフレ率2.0%目標達成のため利上げを積極的に進める。しかし今後はガイダンスを設けずデータ次第で決める。米国経済はリセッション
に陥っていない。米労働市場は堅調を維持している。」と語った。パウエル議長記者会見のあと、NY株は急反発、ナスダックは一時4.5%急騰した。ダウ、S&P500共に上昇した。」と27日、WSJ紙電子版は伝えた。28日朝放送のNHK/BS[ワールドニュース]でシンガポールCNAは「フィリピンのルソン島の最北部でM7.1の地震が発生、大きな被害が出ている。ルソン島はフイリピンで人口が最も多い。環太平洋地震帯に位置している。」と伝えた。

27日、NY市場でダウは32,196ドル、434ドル、1.37%高、S&P500は4,023と102ポイント、2.61%高、ナスダックは12,032と469ポイント、4.06%高で取引を終えた。ダウは一時、32,336ドル迄値上がりした。恐怖指数VIXは23.21へ5.91%低下した。米10年債利回りは2.789%と横ばい。FOMC発表前の2.820%から低下した。NY外為市場で1ドル=136.54円、0.22%安、1ユーロ=139.33円、0.62%高、1英ポンド=166.02円、0.86%高で取引された。NY原油(WTI)はバレル98.10ドル、3.28%高、北海ブレント、同102.41ドル、2.97%高と値上りした。NY金はオンス1,731.70ドルへ0.81%高と反発した。ビットコインは2万2,782ドルと7.13%値上りした。

28日、朝放送のNHK/BS「ワールドニュース」でシンガポールCNAはフイリピンでの地震報道の後、「中国報道官はペロシ米下院議長が台湾訪問すれば米中関係に重大な影響を及ぼすだろう。」と述べた。米中首脳の対面での会談がAPECの会合が予定されている11月にも行われる見通しである。」と伝えた。ドイツZDFは「ドイツ政府はウクライナへりゅう弾砲輸出許可を決めた。同機生産には2~3年はかかる。当面、ウクライナイでの実戦配備は難しいと見られる。一方、対空砲戦車30台のウクライナ出荷がはじまった。」と伝えた。フランスF2は「①フランスでは原発56基の内12基が停止している。ロシアのガス輸入が通常の5分の1に減らされた。冬場に備えて休基原発の再稼働が急務となっている」と伝えた。スペインTVEは「ロシア産ガス不足に対応してEU全体で15%ガス節約が決まった」と伝えた。韓国KBSは「米FRBはFOMCの会合で政策金利を6月と同率の0.75%大幅の利上げを実施、2.5%に達した。40年で最高の9.1%のインフレ抑制のため今後も積極的に利上げする。韓国銀行の金融政策に影響する。」と伝えた。

問題は日本である。先の参院選挙でも経済問題は争点にならなかった。若者の投票率が34%だったことも気になる。一人一人の国民、特にこの先何十年も生きていかなければならない若者の政治離れはどこから生まれたのだろうか。自分で物事を考え、自ら行動を起こすことが出来ない若者が増えているのかもしれない。政治家を含めて大人たちは誰も自分たちを救ってくれない。経済がおかしくなればまず家が潰れ、企業が潰れ、そして国が潰れる。(了)

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