火曜日なのにもう疲れがでている。しんどい。
僕はもう父親の退官年齢を3、4歳越えている。事務系役人の父と先生の僕と、仕事内容は違う。そもそも生きている時代が違い、仕事からの疲労感を比べるのは意味がない。自覚はある。
日々がんばらないぞと心がけても、がんばらないと. . . . 仕事が終わらない。疲れがたまり続ける。解決法はわかっている。ピリオドを打つことだ。
鉄道コム経由の情報
2024年以降東武アーバンパークライン（野田線）に5両編成の新型車両を導入。現在6両編成で運転している同線の列車を5両編成（5両化）とする。
＋＋＋＋＋ ＋＋＋＋＋
現在野田線には8000系、10000系（10030，10050）、60000系が運用中である。
8000系は野田線から撤退？
新造車で10000系も置き換え？
「新型」と東武鉄道のプレスレリースにあるが、60000系のマイナーチェンジだろうか。
現在の最新型60000系も5両化。1両を3編生分＋新型（先頭車新造）とつなぎ、5両化かな。
＋＋＋＋＋ ＋＋＋＋＋
僕は野田線が4両編成のころの記憶がある。6両化、春日部まで、千葉県内の複線化。春日部駅橋上化と、徐々に立派になってきている。次は春日部からの複線化、輸送力増強と考えていたが、違った。
編成の車両数を減じる。次は運転本数の減少が考えられる。東武としてはpower downである。JR日光線の積み残し ”事件” のようなことが、野田線の大宮～春日部、柏~船橋でも起きるのだろうか。
国立社会保障・人口問題研究所の『日本の地域別将来推計人口（平成30（2018）年推計）』によれば、さいたま市の人口は’20年を基準とすると、20年後の’40年までは大きな増減がなく、’45年には減少に転じる。春日部市のそれは、’25年から減少に転じ、’45年には現在の76%、四分の一減である。千葉県柏市、同・船橋市の人口は、同期間顕著な増減はない。大宮～春日部間は運転本数が同じならば、2年後の’24年、5両化実施から混雑は増す。本数減ならば、さらに混雑が増す。
政令指定都市のさいたま市の人口減少局面は4半世紀後。民間企業の東武鉄道には長期的投資、6両編成の維持は避けたいということだ。
5両化は環境問題、エネルギー問題ではない。経営判断だ。さいたま市も、低く見られたものである。
⊿備忘録⊿
気温の変化にやはりからだがついていかない。
月曜日は少し早く帰れる日。自賠責の手続きをしようと思う。
気温の変化にやはりからだがついていかない。
月曜日は少し早く帰れる日。自賠責の手続きをしようと思う。
昨日は沖縄返還50年。検温記録は1日遅れにしました。
| ＼ | am | pm |
| 5月8日 | 36.7 | 36.5 |
| 5月9日 | 36.6 | 36.5 |
| 5月10日 | 36.4 | ＊36.0 |
| 5月11日 | 36.4 | 36.5 |
| 5月12日 | 36.5 | 36.3 |
| 5月13日 | 36.5 | ＊36.5 |
| 5月14日 | 36.4 ＊36.0 |
36.4 |
＋＋＋＋＋ ＋＋＋＋＋
+++記帳忘れ。
＊「非接触型体温計」（'21-06-29）の顔認証型で検温です。
10日午後は学校で計測です。
13日午後は整形外科（交通事故治療・経過観察）で、14日午前下段は歯科医院で計測しました。
はいさい、ぐすーよー ちゅーうがなびら。みなさま、こんにちは。本日ここに、天皇皇后両陛下のご臨席を仰ぎ、政府との共催の下、沖縄復帰50周年記念式典を開催できますことは、等しく県民の喜びとするところであります。
岸田文雄内閣総理大臣、細田博之衆議院議長、山東昭子参議院議長、大谷直人最高裁判所長官をはじめ、ラーム・エマニュエル駐日米国特命全権大使、平井伸治全国知事会会長、そして多数の御来賓のご臨席を賜り、沖縄県民を代表して心から感謝を申し上げます。
沖縄県は、日本本土と東アジアおよび東南アジアの海域の中心に位置し、古くからアジア諸国との貿易で栄え、たくさんの国々との交流の中で、多様性に富んだ独特の文化を育み、その歴史を刻んできました。
しかしながら、先の大戦においては凄惨極まる地上戦により、20万人を超える尊い命だけではなく、貴重な文化財や県民の財産のほとんどが失われるなど、県民は耐えがたい苦難を経験しました。
その後、サンフランシスコ講和条約の締結による米国民政府の統治が、戦後27年間にも及び、産業の発展は立ち遅れ、パスポート無しでは日本本土への渡航も許されない時代が続きましたが、県内外で沖縄の日本復帰を願う全ての方々の努力や、佐藤栄作元総理大臣をはじめとする政府関係者の皆さまのご尽力が実り、50年前の本日、昭和47年5月15日に日本復帰を果たしました。
1972年からの5次にわたる沖縄振興計画等により、社会基盤の整備等によって本土との格差は縮小され、社会経済は着実に進展しました。
また、観光関連産業や情報通信産業等の成長が沖縄経済をけん引し、那覇空港第2滑走路の増設等、今後の沖縄の発展がますます期待されております。
他方、1人当たり県民所得は全国平均の水準に達しておらず、自立型経済の構築はなお道半ばにあるとともに、子どもの貧困や離島における不利性、脆弱な産業構造など、依然として克服すべき多くの課題が残されています。
沖縄県では、平成22年に策定した将来のあるべき沖縄の姿を描いた「沖縄21世紀ビジョン」の実現に向け、令和4年度からの10年を期間とする「新・沖縄21世紀ビジョン基本計画」を策定しました。本計画を着実に推進し、本県の自立的発展と県民一人一人が豊かさを実感できる「誰一人取り残さない社会」の実現に向けて取り組んでまいる所存であります。
他方、復帰から50年たった現在も、わが国の国土面積の0.6%に過ぎない沖縄県に全国の在日米軍専用施設面積の70.3%が集中し、米軍人・軍属による事件・事故、騒音、環境汚染等、県民は過重な基地負担を強いられ続けております。
そのため、沖縄県は本土復帰にあたって沖縄県と政府が共有した「沖縄を平和の島とする」という目標が、復帰から50年たってなお達成されていないことに鑑み、復帰50周年の節目に「平和で豊かな沖縄の実現に向けた新たな建議書」を日本政府および衆参両議院へ建議するとともに、米国政府に対し協力を求めました。
政府におかれましては、沖縄の本土復帰の意義と重要性について国民全体の認識の共有を図っていただき、すべての県民が真に幸福を実感できる平和で豊かな沖縄の実現に向けて誠心誠意取り組んでいただきますよう申し上げるものであります。
我した「沖縄」には、大きな可能性や潜在力が秘められています。
世界に誇る多様な自然環境を有しており、令和3年7月には「沖縄島北部および西表島」が世界自然遺産に登録されました。
点在する多数の島々からなる広大な海域は、日本の国土総面積に匹敵し、広大な海洋から得られる多様な資源と多大な恩恵は、新たな発展に貢献できる、独自の可能性を有しております。
私たち沖縄県民は、子や孫たちのために、豊かな自然を守り、県民一人一人が生きがいを感じられ、人と人とのつながりとチムグクルを大切にし、万国津梁の精神のもとアジア太平洋地域の持続的安定と平和に貢献し、われわれ県民が描く自立と自主性が尊重された「時代を切り拓き、世界と交流し、ともに支え合う平和で豊かな『美ら島』おきなわ」の未来に向かってさらに力強くまい進してまいります。
結びに、天皇皇后両陛下の御健勝と、皇室の弥栄を心から御祈念申し上げますとともに、岸田文雄内閣総理大臣をはじめ、本日、沖縄会場ならびに東京会場に御参列いただいた皆さま、146万沖縄県民のますますの幸せを願って、式辞といたします。
令和4年5月15日 沖縄県知事 玉城デニー
天皇陛下のお言葉（オンラインにて御臨席）
沖縄復帰50周年に当たり，本日，沖縄と東京をオンラインでつなぎ，記念式典が開催されることを誠に喜ばしく思います。
先の大戦で悲惨な地上戦の舞台となり，戦後も約27年間にわたり日本国の施政下から外れた沖縄は，日米両国の友好と信頼に基づき，50年前の今日，本土への復帰を果たしました。大戦で多くの尊い命が失われた沖縄において，人々は「ぬちどぅたから」（命こそ宝）の思いを深められたと伺っていますが，その後も苦難の道を歩んできた沖縄の人々の歴史に思いを致しつつ，この式典に臨むことに深い感慨を覚えます。
本土復帰の日，中学1年生であった私は，両親と一緒にニュースを見たことをよく覚えています。そして，復帰から15年を経た昭和62年，国民体育大会夏季大会の折に初めて沖縄を訪れました。その当時と比べても，沖縄は発展を遂げ，県民生活も向上したと伺います。沖縄県民を始めとする，多くの人々の長年にわたるたゆみない努力に深く敬意を表します。
一方で，沖縄には，今なお様々な課題が残されています。今後，若い世代を含め，広く国民の沖縄に対する理解が更に深まることを希望するとともに，今後とも，これまでの人々の思いと努力が確実に受け継がれ，豊かな未来が沖縄に築かれることを心から願っています。
美しい海を始めとする自然に恵まれ，豊かな歴史，伝統，文化を育んできた沖縄は，多くの魅力を有しています。沖縄の一層の発展と人々の幸せを祈り，式典に寄せる言葉といたします。
岸田首相の式辞全文
本日、天皇皇后両陛下のオンラインでのご臨席を賜り、東京、沖縄それぞれの会場に内外から多数の賓客のご参列をいただいて、沖縄県との共催の下で沖縄復帰50周年記念式典を挙行できることは、大変喜ばしいことであり、沖縄県民のみならず、全ての日本国民にとって、誠に意義深いことと考えます。
昭和47（1972）年5月15日、沖縄は本土復帰を果たしました。
先の大戦で地上戦の舞台となった沖縄は、戦後、連合国による我が国の占領が終了した後も、長きにわたり、米国の施政下に置かれました。沖縄復帰は、このような苦難を乗り越え、沖縄県民そして国民全体の悲願として実現したものです。戦争によって失われた領土を外交交渉で回復したことは史上まれなことであり、日米両国の友好と信頼により可能となったものでした。
この50年、沖縄は着実に発展の歩みを進め、政府は5次にわたる振興計画や各種の特別措置等を講じ、その歩みを後押ししてまいりました。
復帰から50年を迎える本日、沖縄の歩んだ歴史に改めて思いを致し、沖縄県民のひたむきな努力に深甚なる敬意を表したいと思います。
アジアの玄関口に位置する地理的特性。亜熱帯の豊かな自然。独自の歴史の中で育まれてきた国際色豊かな文化や伝統。これらはいずれも沖縄ならではの魅力・可能性です。一方で、1人当たり県民所得の向上、子供の貧困の解消などの課題は、今なお残されております。
全会一致で成立した改正沖縄振興特別措置法等の政策手段により、沖縄の潜在力を最大限に引き出し、「強い沖縄経済」を実現してまいります。
「強い沖縄経済」の実現には沖縄産業の高度化・高付加価値化が重要です。私も担当大臣として創設に深く関与した沖縄科学技術大学院大学（OIST）では、多様な研究者や学生が切磋琢磨（せっさたくま）する中で、真理を追究しています。このOISTにおける量子、バイオなど幅広い分野に係る世界最高水準の教育研究を推進し、また、その成果が社会に還元されるよう強力に支援します。
開業率が全国トップの沖縄は、創業意欲にあふれる地です。地元や民間の熱意により既に成果が出つつある取り組みをさらに後押しするため、科学技術スタートアップの拠点構築や支援を推進・強化します。
さらに、那覇空港第2滑走路や名護東道路など、重点的に整備してきたインフラを最大限活用し、観光業をはじめ沖縄産業の振興に取り組みます。
沖縄の更なる発展の鍵は、未来を担う子供たちにあります。引き続き、子供の貧困対策を沖縄振興の重要課題の一つと位置付け、着実に取り組みを進めます。人材育成の充実を図るため、地域ニーズを踏まえつつ、国立沖縄高専における観光等のプログラムの新設に向けた取り組みを進めます。
沖縄が独自の歴史の中で育んできた文化や伝統は、大きな魅力であり、沖縄は、国際的な交流拠点として大きな可能性を秘めています。
「万国津梁（ばんこくしんりょう）」の精神の下、島しょ地域に共通する課題の解決に貢献できる国際的な人材の育成や人材交流等を推進し、平和創造の拠点としての沖縄の発展、国際的なネットワークの形成を目指してまいります。また、沖縄の象徴であり、県民の皆様の誇りである首里城の正殿について、令和8（2026）年秋の完成を目指し、本年11月に建築に着手し、関連のセレモニーを開催いたします。
復帰から50年がたつ今もなお、沖縄の皆様には、大きな基地負担を担っていただいています。政府として、このことを重く受け止め、引き続き、基地負担軽減に全力で取り組んでまいります。
在日米軍施設・区域の整理・統合・縮小を進めており、返還された跡地は、沖縄の将来の発展のためにご利用いただくものになります。その一環として、キャンプ瑞慶覧（ずけらん）のロウワー・プラザ住宅地区については、返還に先立って、緑地公園として県民の皆様にご利用いただくことを、近く日米間で合意いたします。来年度中の利用開始に向け、必要な準備を進めてまいります。
これからも、日米同盟の抑止力を維持しながら、基地負担軽減の目に見える成果を一つ一つ着実に積み上げてまいります。
復帰から50年という大きな節目を迎えた今日、私は、沖縄が、アジア太平洋地域に、そして世界に、力強く羽ばたいていく、新たな時代の幕が開けたことを感じています。
復帰から今日に至る沖縄県民のたゆまぬ努力と先人たちのご尽力に改めて敬意を表するとともに、世界の平和と沖縄の更なる発展を祈念し、私の式辞といたします。
過去何度か取り上げた「昭和四十六年法律第百二十九号 沖縄の復帰に伴う特別措置に関する法律」の、学校関係の条文を読んでみる。
第五節 文部省関係
（沖縄の学校その他の教育機関に関する経過措置）
第九十四条 この法律の施行の際沖縄の学校教育法（1958年立法第3号）の規定により設置されている学校又は各種学校は、政令で定めるところにより、学校教育法（昭和22年法律第26号）の規定による学校又は各種学校となるものとする。
２ この法律の施行の際琉球政府又は教育区の設置する学校その他の教育機関（沖縄法令の規定による琉球大学及び琉球大学短期大学部を除く。）は、それぞれ沖縄県又は当該教育区と区域を一にする市町村の設置する学校その他の教育機関となるものとする。
（沖縄の学校の卒業者の卒業資格等）
第九十五条 沖縄の学校教育法による小学校、中学校、高等学校、大学、盲学校、聾ろう学校若しくは養護学校を卒業し、又はこれらの学校の課程若しくは修業年限の一部を修了した者は、学校教育法による相当の学校を卒業し、又はこれらの学校の相当の課程若しくは相当の修業年限の一部を修了した者とみなす。
２ 昭和21年1月29日から沖縄の学校教育法の施行の日の前日までの間に沖縄に存在した学校で学校教育法第一条に規定する学校における教育に相当する教育を行つたものを卒業し、又はその課程の一部を修了した者の資格に関し必要な事項は、文部科学省令で定める。
下線は僕が付したもの。
第94条で復帰前に現に存在する（した）「学校又は各種学校」は、学校教育法の規定による学校又は学校になると定めている。復帰の日をもって、規定する法律が変わることになる。
はじめてこの法律を読んだとき、やはり印象的だったのは第95条だ。第95条は「沖縄の学校の卒業資格等」を規定している。わざわざ条文を設け「同じ」に扱うと定めている。復帰前も沖縄の児童生徒が、本土の学校に転校、入学していたはずだが、この条文を読むと、彼ら彼女たちが置かれていた立場の大変さを考えさせられた。
なお、「みなす」については、『昭和四十七年文部省令第二十八号 沖縄の復帰に伴う文部省関係省令の適用の特別措置等に関する省令』に一覧表がある。
この政令の元になる「昭和四十六年法律第百二十九号 沖縄の復帰に伴う特別措置に関する法律」について、僕は15年前「沖縄返還３５周年」に書いている。
あれから15年である。
「データサイエンス学部・学科について」（5/7）の続編。
’23年一橋大学に「ソーシャル・データサイエンス学部」「ソーシャル・データサイエンス学科（入学定員60名）」、名古屋市立大学に「データサイエンス学部」「データサイエンス学科（入学定員80名）」の設置計画がある。少し調べてみた。
＋＋＋＋＋ ＋＋＋＋＋
一橋大の計画は文部科学省ウェブサイトの「令和５年度開設予定国立大学意見伺い一覧」1で確認できる。
同大は大学院に新たにソーシャル・データサイエンス研究科，ソーシャル・データサイエンス専攻（修士課程，募集定員21名）も計画している。
設置が認められれば、2年後（令和6年度，修士課程の完成年度）、学部120名（60*2）、修士課程42名（21*2）の合計162名になる。4年後（令和8年度，学部完成年度）、学部240名（60*4）、修士課程42名（21*2）の合計282名の学部・大学院研究科になる。こんなにぴったり充足するかわからないが、結構な規模である。
名古屋市大の計画は文科省ウェブサイトでは資料を見つけられない。
通常、国立大学法人以外の設置者（公立大学法人，学校法人）による大学，学部，学科の新設は、「大学設置・学校法人審議会」へ文部科学大臣からの諮問、その後の審査、答申、設置認可、新設という手順だ。令和5年度の開設ならば、「令和５年度開設予定の公私立大学の学部等の設置認可等について（令和4年4月7日）」に出ていたはずだ。でも、見つからない。
同大のウェブサイトに、「名古屋市立大学データサイエンス学部特設ページ」がある。そこには「2023年開設予定」「設置構想中」と書かれている。また、既設学部学科一覧も確認できるが、いわゆる「看板かけ替え」2と揶揄されるような学部学科もない。つまり、令和5年度設置をめざしているならば、そして国立大学でないのだから、「設置認可申請」かなされ、「設置認可申請中」を掲げていてもいいと思うのだが、見つからない。
僕がどこかで資料を見落としているのだろうか。
＋＋＋＋＋ ＋＋＋＋＋
1国立大学の場合は私立大学、公立大学と異なる設置（認可）手続きである。
2公私立の大学の学部・学科の設置、大学院の研究科・専攻の設置及び課程の変更に当たって、学位の種類や分野を変更しない要件に該当すれば、あらかじめ文部科学大臣に届け出ることにより、認可を要せずに設置することができます。（説明文は文科省のウェブサイト掲出のまま。下線は僕が付した）
 |
月、平常授業 火、 〃 水、 〃 木、 〃 金、 〃 |
＋＋＋＋＋ ＋＋＋＋＋
月曜日：
・1年生選択科目説明会《放》
水曜日：
・体育祭に向けて、放送部全員ミーティング。
木曜日：
・職員会議でした。
金曜日：
・放課後整形外科です。
《放》放送部1年生がマネジメントを行いました。
明日は歯医者さんと映画鑑賞です。
《備忘録》
雨です。さはど寒さは感じません。
今日は授業が3コマ、会議か2つ。夕方、交通事故の後始末、整形外科に行きます。
一つ前のエントリーの続きになる。
免許法が改正されたところで、「自主的研修」が評価されることは、ないだろう。ますます先生の成り手は減る。
･･･そんな確信めいたものがある。
やめ時なんだろう。
教員免許更新制の廃止などを盛り込んだ「改正教育職員免許法」が、11日参院本会議で成立。
10年ごとの免許更新時の講習受講の義務づけを廃止する。免許期限を設けない代わりに、教員の資質向上に向けて教育委員会による研修等を充実、強化する。
《備忘録》
ひとまず、放送部全員ミーティングが終わりました。三年生に運営を任せました。ずいぶん大人な感じでした。
放送部は来月の体育祭で代替わり。一年生の主務も決まりました。
･･･またカレンダーが少し進みました。
アクセス
トータル
ランキング
