長谷部誠、岡崎慎司、吉田麻也のテレビ対談番組予定 文科系

　「やべっち」さえなくなると決まったように、サッカーにはなぜか冷たい日本テレビ界で、こんな番組をこそ待っていた。

　２８日の月曜日夜８時から、『スポーツ×ヒューマン』（ＮＨＫＢＳ１）が、長谷部誠、岡崎慎司、吉田麻也の対談を放映する。サッカー好きの僕は、このブログエントリーで岡崎慎司と長谷部誠との活躍、優秀さを０９年の昔から最も多くここで紹介させていただいてきた。加えるに地元名古屋サッカーの英雄、吉田麻也である。もうかぶりつきで観るべきテレビ番組になった。ウエブマガジンとやらの谷知之氏の番組予告文章でこれを知ったのだが、その内容をお伝えしたい。こういうサッカー特集番組については、サッカーファンはすべからく、かついち早く伝え合おうではないか。

『　今ではスペイン、イングランド、ドイツなどはもちろん、アルメニアなどなじみのない国でも４人の若手が活躍するなど、欧州のさまざまな国で多数の日本人が活躍しているが、彼らが欧州で日本選手が活躍することを普通のことにしたといっても過言ではない。
　彼らが、お金や移籍のリアル、久保建英など若き新世代に伝えたいこと、生存競争を生き抜く覚悟など、盟友同士だからこその意見を交換。長谷部がチームで干された生々しい経験を語れば、岡崎は「語学なんて必要ない」と周囲を驚かせ、吉田は怪物のような選手と渡り合うコツを語り、欧州でも活躍できたヒントを３人それぞれがトークする。
　ワールドカップでは２０１４年のブラジル大会で結果を残した彼ら。代表ではもう次の世代に移行しているが、活躍してきた結果は確実に次の世代に引き継がれている。そんな彼らの「キャリアの最後はＪに戻るのか」など、ファンが知りたいことも語り合う同番組は、２８日・夜８時からの放送。深いフットボール哲学は、３人だからこその話だ。』

　今一度言う。サッカーにはなぜか冷たい日本テレビ界・マスコミ界だからこそ、こういうサッカー特集番組については、サッカーファンはすべからく、かついち早く伝え合い、視聴し合おうではないか。我が国におけるサッカーの地位をもっともっと高めていくために。サッカー人口の野球にも劣らぬ多さから言って、このマスコミ状況はおかし過ぎるとの公憤として言うのである。どうも、この番組が示しているように、頼りになるのはＮＨＫだけなのだから。２４日中日新聞朝刊スポーツ面でも、野球と相撲はそれぞれ１面をびっしり使っているのに、昨日Ｊ全チームが戦ったサッカーは他のスポーツと抱き合わせの１面。朝日も、サッカーと相撲が同格で、１面使った野球は、やはり別格？

国連７５周年会合で米の孤立 文科系

　２１日、国連本部で７５周年記念会合が開かれた。コロナ感染防止のために、各国一人の入場制限という議場で。この機会に、国連の歴史、問題、将来に向けての重大性などなどを改めて考えてみよう。

　今の国連は、第一次世界大戦の後に人類史上初めて出来た世界平和組織・国際連盟の後を受けて、第二次世界大戦後にさらに大々的に発足したものである。二つの人類総力戦のあまりに大きすぎる破壊、悲劇を深刻に反省した、多国間主義平和組織なのだ。こういう組織無しには弱肉強食世界は変えらぬという誓いの下に、「強食」を多国間で様々な局面で抑えてこそ人類平和は実現出来きていくという、そんな理想の下に発足した組織である。

　さて、そんな国連７５周年会合だからこそ、今の様々な国際間矛盾を手に取るように明らかにした。
①事務総長は総会でこう発言した。「コロナは世界のもろさをむき出しにした。我々が協力して対処するほかはない」。これに対して、この１１日に開かれた国連総会コロナ決議採択では、１６９か国賛成、２か国反対、棄権２か国とあったのだが、反対２か国は例によってアメリカとイスラエルである。

②現在もう一つ重大な国連問題にイラン問題があるが、これについて今回の総会でこんなことが起こった。国連次席大使しか出席させなかったアメリカが、途中からその大使とともにポンペオ国務長官が出てきて、こう叫んだのだった。「イランへの国連制裁が『復活』した」と。ちなみに、この問題で国連安保理事会１５か国中１３か国が既に「米国のイラン制裁は無効である」と主張している。

③他方、中東シリア問題ではここ数年アメリカが安保理に非難決議等をどんどん持ち込んだので、ロシアや中国がかってないほど多くの拒否権を発動して来たという分裂もある。

　さて、今国連はどうなるのだろう。これは今や、米中（ロ）関係がどうなるかという問題でもあるが、この対立激化を僕はむしろ、米国が数々行ってきた無理押し、その背景にあった経済弱化などがどの国の目にも見えるようになってきたということだと理解している。自国民さえどんどん喰わせられなくなっただけではなく無保険者が多いなどコロナで「殺している」に等しい面があるのに加えて、軍産政（金融）複合体の無理押しは続くという、そういう「弱さ」のことだ。

　アメリカの国家借金はＧＤＰの四倍（ちなみに日本は二倍強である）。国民１人当たり購買力平価ＧＤＰは世界１２位にまで落ちて、日本のそれよりも三分の一多いだけである（１８年度）。それも、信じられぬような大金持ちがつり上げている値だからこそ、黒人のコロナ死亡率は最も少ないアジア系アメリカ人の二倍。