日韓問題で、虎の威を借る日本マスコミ 文科系

　日韓問題が日本マスコミでも五月蠅過ぎる。その韓国非難論調の一つに、こんなのがある。
「アメリカが今に怒るぞ！　今にやり込められる！」

　これって今ごろになって、何言ってるんだという問題。１月に改訂した「韓国安保白書」を２８日の当ブログ・エントリー内容で紹介したように書き直したときに既に問題になっているべきという、韓国は今回のことではもう確信犯なのだ。

「米国とは防衛協力はしていくが、日本とは中国とほどにも、これをしない」

　この文書について米国が多寡をくくっていたようで、今になって慌てているらしいのも笑える。「不快だ」とかなんだとか・・・。対する韓国は堂々とこう応えているから、驚く。
『失望などの表現を公の場で繰り返すのは米韓同盟強化の助けにならない。この様なメッセージは自制して欲しい』
『国家が自国主権と安全を守るための行為について簡単に口にするのはよくない』
　さらには、
『われわれは緊密に協議しており、米韓に安保上の認識で大きな差異があるとはみていない』
『（今回のことも）誤解の余地がないほど詳しく説明してきた』

　トランプ政権下で、この政権の外交能力も子ども並みになっているのかも知れない。それとも、子ども並みのお人らに、積年の課題、悪いことを全部やらせて、後になってからこう語って「後始末する」つもりか。
『あれはトランプという馬鹿がやったこと、アメリカの総意ではなかった！』
　今、アメリカの迷走が凄すぎる。国連無視の迷走、それ以上に、国連に自分が替わろうというような迷走にも見える。それぐらい今のアメリカはもう八方ふさがりなのだろうが。

随筆紹介 「車さん、止まって！」 文科系

　　　止まって　　Ｋ・Ｋさんの作品です
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　駐車場にいつものように車を停めたつもりだった。ドアを開けて右足を外へ。だが、車が前にするすると動いている。慌てて車の中に戻り、ブレーキを思いっきり踏む。止まって！　の願いも虚しく、氷の上を滑って行くようだ。私はパニックに！

　ガクンと小さな衝撃で車は止まった。ぶつかった！と思った。落ち着け、と言い聞かせてもう一度確認してエンジンを切る。再度入れ直してバックして車を定位置に納めた。車は正常に動いた。私の操作ミスらしい。
　おそるおそる前の車を見に行く。なんともない。私の車も無傷。夢だったのか？　一年前に購入した時に、万が一のために自動ブレーキとドライブレコーダーを付けた事を思い出した。テレビ番組での実験では止まっていたが、自分の車で実証するとは・・・。

　後日、友達に相談したら「私も経験しているけどね。駐車する時にＰ（パーキング）とＮ（ニュートラル）を間違えると、ブレーキは効かないの」と体験談を話してくれた。初歩的なミスとか。
　テレビ番組でブレーキとアクセルを踏み間違えた時に、慌てて大事故になる事を見ている。私は操作ミスをした時には冷静にしようと考えていたが、私もパニックになった。他人事ではない。運よく事故は免れたが、それからは何回も指差し確認している。

随筆紹介 「どうなるのか」 文科系

　随筆 どうなるのか　　　Ｓ・Ｙさんの作品です


　今更ながら世の中の変化には驚かされることばかりの昨今。
　病院へ行けば問診は窓口でタブレットを渡される。検査センターなどの待合室は、皆一様に俯いてタブレットを指でなぞっている。すべてコンピューターの指示で動いている患者。近代的といえばそうなのかもしれないが、私には異様な光景にみえる。

　昔はよかった、などというつもりはない。昔、半世紀以上も前は不便な暮らし、不衛生な生活、質素な食生活、決して快適ではなかった。そんな不便な暮らしを、時に懐かしく思うのは多分、私が歳をとったからだろう。
　しかし、病院によってはすごい量の質問事項がある。体調が悪くて行っているのだから、タブレットの画面を長時間見ていると目眩がして病状が悪化しそうになる。おまけに腹立たしいのは、常識的なことはパスして終了すると、コンピューターがやり直せと文句を言ってくることだ。例えば、現在妊娠中ですか？　などと繰り返し訊いてくる。七十歳近い年齢は登録しているのに、ほんとにコンピューターは融通が利かない。バカだ。おまけに私が行っている病院は、玄関の傘立てまでがダイヤル式の四桁の違う番号を二回合わせないと鍵が掛からない仕組みになった。無事鍵がかかったとしても番号を忘れたらアウト、傘は取れなくなる。大半の患者が戸惑っている。

　もっとも驚いたのは行きつけの美容室で、シャンプーが全自動になった。まるで食器洗い機か洗車機の中に入った気分で爽快ではない。どこもかしこも人手不足なのか、この先いったいどこまでコンピューターのお世話になっていくのだろう。

喜寿ランナーの手記（２６２）１時間９・１キロ 文科系

「胃癌の疑いで検査入院１０日間」が関わった半月を越える運動禁止のあと、疑いが真っ白に晴れて、この様に走ってきたと書いた。以下全て、市営ジムのマシンで制限時間３０分を２回走った距離である。なお、１回目はウオームアップ歩行、低速走行も含むもの。

１０日　７・６キロ
１２日　２回目に疲れて中止。４５分強で６キロほど。中一日が無理だった？
１５日　８・２キロ。楽に走れた。
１８日　８・４キロ。疲れた！　心臓も脚も。
２１日　８・５キロ。４・２キロと４・３キロを快調に走った翌日、脚の筋肉疲労が残っていた。

その後は、こう走った。２４日８・９キロ、そして、２６日が、ウオームアップ歩行も含んだ前半が４・４、後半が４・７キロの９･１キロ。ちなみに、２４日も好調だったが、２６日はもっと快調。中１日置きで走って、翌日も何の疲れも残っていなかったので、びっくりした。これなら、考えていたよりももっと頻繁に練習も出来るし、この間の速やかな回復と合わせて、さらに心肺機能を伸ばせるはず、などと判断した。

　ちなみに、僕の今の安定持続心拍数は１５５ほどだと思うが、時速１０キロをこの心拍で走れるとの見通しも持てるようになった。
　スピードでは無理をせずに、ＬＳＤで走る回数を増やして心肺機能を上げて行くという正攻法で、この秋に１時間１０キロを改めて目指してみたい。最近これに最も接近したのは、昨年１２月の９･６キロだったはずだ。これが超えられたら、今一番嬉しいことになる。

想像を超える、「韓日」断絶の厳しさ 文科系

　今の「韓日」断絶は、日本人の想像をはるかに超える言わば歴史に残る大事件になってしまったと観てきた。そういう事態を「通常、普通の判断」で観てはいけないと考える。これをきちんと定義すれば「アメリカ側が戦争をも辞さないと振る舞い始めたやの米中衝突について、今の韓国は既に中国側に着いているのだ」と。そしてこうなったらもう、日米現政権は、現韓国政権を潰すことに邁進していくはずだ、とも。その先触れの一つが、にわかに顕れた「大統領側近の」韓国法相スキャンダル問題。


『 日韓断絶ここまで！

　目立たない記事だが、一月一六日の中日新聞三面に大変なニュースが載っていた。日韓断絶がここまで来たかとため息が出るような。この一月一五日に出た一八年版韓国国防白書の伝えられた内容を抜粋してみよう。
　何よりも問題と言えるのは、こんな下り。

『南北関係の改善を受け、北朝鮮を「敵」とする従来の表記を削除した。日本については、「自由民主主義と市場経済の基本価値を共有している」との文言が消えた』

『日本に関しては、周辺国との軍事交流・協力の記述で一六年版は日本、中国の順だったが、中国、日本と入れ替えた』

　北朝鮮を敵とする記述を消して、日本とは基本価値を共有しているとは言わなくなり、軍事協力でも日本より中国寄りに換わったと国防白書に明記したというのだから、その日本関係変化を一言で言えばこうなる。日本に背中を向けて中国へ行ってしまった、と。そしてこのことは、近未来の米中衝突予測からして、従来世界政治地図をも塗り替える行動だと解釈するほかは無い。隣国韓国は日米に根本的不信を持つに至ったのだ、と。トランプ暴政下になってもなお揉み手を擦るようにしてアメリカに近づいている安倍日本政権に対して、文政権がそんな日本よりも中国との軍事協力を重視し始めたというのだから、韓国はアメリカからも距離を置く決意をしたということにもなろう。

　さて、この韓国外交の大転換には、日米に対するよほどの不信があったのだろうと推論できる。すぐに思い出すのがこの二つの世界史的大事件だ。九〇年代のアジア通貨危機と〇八年のリーマンショックとで、日米から徹底的に為替・金融等搾取をされた恨み、不信。この韓国の窮状を、日米に懇願してさらに従属を強める方向で解決しようとした韓国旧朴政権に対して、文政権は正反対にこう振る舞ったということではないか。
『もう日米政権には頼らないことにする。中国の方がよほど信頼できる』

　どうだろう、こういう事態が既に実質進んで来たと理解すれば、日韓関係最近の鞘当ての様な事件の数々もよく理解できるというものだ。慰安婦の「不可逆的解決」、徴用工問題、そして「レーダー照射」と「哨戒機の異常接近」問題……。ちなみに、これらの問題で日本に流布している理解に対しては、こんな反論も当然あり得る。
・「慰安婦問題は不可逆的に解決したはず。覆すのは外交慣例違反だ」。外交姿勢が転換する場合が唯一あり得る。国民が政権を大転換するなど前政権に根本的不信を突きつけた時には、民主主義の国ならば当然ありうることだ。一例、革命が起これば、外交も換わる。この変化に対して、まともな国ならこう対処するはずだ。前政権の約束でも、これを国民が新たに破れというならば仕方ない、従おう。こういう理解が出来ず「約束破りだ」とだけ言い続ける国から信頼されなくなるならば、それは仕方ない。ただそんな国については「国民主権」思想が疑わしいと解釈するという話になるかも知れない。
・「徴用工問題」。最高裁判所決定を行政権が拘束しているような日本と違って、三権分立が機能している国ならばあり得て当然のことだ。これをその国の行政権がいつ、どう扱っていくかは自ずから別問題である。それを、外国が「最高裁決定を国として取り下げよ」と対するなどは、他国の三権分立に、その独立した最高の法解釈機関に外国が干渉するという大問題である。韓国大統領もこれと同じ内容を反論としてきたと、僕は理解している。
・「レーダー照射」と「哨戒機の異常接近」問題。日本が前者を（首相判断で）一方的に公表・告発した時に、韓国から後者が持ち出された。日本の哨戒機が超低空で韓国艦船に近づいていた映像も既に有名。レーダーを使って北朝鮮の遭難漁船救助活動をしていた韓国艦船に対してなのだから、日本側の嫌がらせとも取られかねない事態だった。日本政府にとっては特に、拉致問題など憎むべき国連制裁国家・北なのだろうが、韓国にとっては親子、兄弟など親類縁者が相互に無数に居住する同胞の国同士だとは、忘れないことだ。

　これからは日米政権が韓国文政権を倒そうと、今流行のネット工作など陰に陽に画策を強めるだろうが、今の中国が後ろに付いていてはこれの成果も思うに任せまい。韓国が日本以上に悩んでいる経済問題、求人問題を解く力量において、今の米日よりも中国の方が力が大きいからである。独善的なだけの超保護主義米国と、失われた二〇年・少子化の中では当然起こる「就業率改善」を大々的に宣伝することしかできない日本現政権である。

　ちなみに、ドイツを筆頭とするＥＵも、インド、中東、アフリカ諸国なども、どんどん中国に接近し始めている。対するアメリカは、中東では難民を作って世界を悩ませ、中南米諸国を金融などで搾取し続けるなど、世界に混乱をもたらして来ただけではないか。』

随筆 地獄から天国が生まれた話 文科系

「……ということで、十日間入院です」
　かかりつけ医院で毎年やっている胃の内視鏡検査に初めて引っかかって、紹介された拠点病院でもう一度内視鏡検査をした十日ほど後のことだった。その検査・診断の結果としてそう告げられたその瞬間から、心がずっしりとまー重暗くなったこと。帰宅してすぐに、医者である兄に相談の電話を入れた。すると、「電話で話す話じゃない」と我が家にすっ飛んできて、こんなことを話すではないか。
「この検査で十日も入院って、相当やばいぞ。胃に腺腫があってそれが胃癌に繋がる関係で『進度三の腺腫』ということだが、今度お前がやるのはそれを胃壁の厚さの半分ほどまで内視鏡的に切り取って、腺腫自身やその周辺胃壁に癌細胞があるかどうかを調べる手術だ。その後に大きな手術へと繋がっていく可能性も大きい。すると、腹腔鏡手術と言って、内科でやる開腹しない胃癌切除手術ということになる。特別な難しい免許も必要な新しく開発された手術で、研修医の実習もする大学病院だから良い医者がやるのかどうか？　何でもっと早い段階で相談しなかったんだ！ 今更病院を換わることは出来ないから」
さー大変、入院してすぐに病院の患者用図書館で詳細に調べてみた。どう見てももう胃癌に罹ったとしか思えなかった。

そしてさて、全てが終わって、結果は真っ白。癌細胞はなかったし、腺腫なるものは癌ほどは繰り返すものではないと告げられたし、今後も今まで同様に、毎年一回内視鏡検査を受けていればよいという。そもそも、ピロリ菌で長年荒れ果てた胃を毎年内視鏡検査してきたからこそ、癌に進行しやすいこの腺腫なるものも早期発見できたのだ。つまり、自分で早期発見早期治療に努めてきたその結果の朗報となったわけだった。

　そうなるとたちまち、半月以上何の運動も出来なかったランナーとしての身体が心配、不安に。七八歳というこの年になると、半月の完全ブランクがどんな衰えを生むのか。検査結果もまだ分からぬ入院中から、一六階病室の下り登りを二日ほどやっている自分が、なにか神経症のように見えたものだ。そして怖々とゆっくり走り出したのが、退院日を入れて一週間後。以後約二週間ちょっとで、一時間の距離にしてこんな風に延びていったのには、とにかく驚いたこと！　初日が七・六キロ。中一日に置いた次には途中六キロでダウンの日を挟んで、八・二、八・五、八・九、九・一と。入院前よりも絶好調になって来るのが手に取るように分かった。「どうして？」と考えてみたが、すぐにいくつか思い当たる。入院中の絶食、節食数日から体脂肪率が一割を切っているのに、脚筋だけは日ごとどんどん増えてくるのだ。体組成計にアクティブ度という体重に占める脚筋量を指標化した数値があって、それがこの5年最高レベルになっていた。また、入院中に勉強した「身体によい食事。これを三度三度しっかり食べる」なども、大きな効果を生んでいるらしい。ポリフェノール、抗炎症食品、歯磨きを食後に一日最低二回などなどのことである。こうして結論。
「これだけランナー復活が速く、きちんと出来るのだから、まだまだ走れる！」

米経営者団体が白旗、日米沈没 文科系

　２１日エントリーに書いたように、標記の事があった。新聞記事見出しで言えば「株主最優先を米経済界転換」。その中身は、こういうもの。「株主資本主義は悪い物だった。これを修正する」と内外に表明したのだそうだ。新聞記事の書き出しはこうだ。
　『米主要企業の経営者団体「ビジネス･ラウンドテーブル」は１９日、株主の利益を最優先する従来の方針を見直し、従業員や顧客、地域社会など全ての利害関係者の利益を尊重する新たな行動指針を発表した。これまで米経済界は「株主利益の最大化」を標榜してきたが、大きな転換点となる』

さて、これは、ポーズだけであったとしてさえも、大転換である。これをどう見るのか？　関連して書いたコメントを転載する。　

　物と金融との貿易 (文科系)2019-08-23 20:02:23
　日米はもう既に何年も、物貿易は大赤字。その穴埋めを金融利益でやって合計貿易収支を黒字にしてきた国が日本である。こういうやり方で英米日そろって世界制覇を実現できると考えてきたから、自国の物作りをさえどんどん犠牲にしてきたとも言える。

　それが今になって、エントリーのような、例えポーズにしても「株主資本主義は間違っていました」じゃ、世界の信用が得られるわけがない。可哀想に、英米日そろって没落である。物作り国からこれだけ警戒されちゃあ、もうオシマイということだろう。

　去年辺りから安倍が慌てて中国に秋波を送り始めたようだが、これも今更もう遅いだろう。来年は習近平も日本に呼ぶのだそうだが。
　安倍が言っているように「日本はオシマイです」。よほどのことをしない限り。既に、台湾との比較さえ、国民１人当たり購買力平価GDPが日本は世界３１位、台湾は１６位なのだ。３２位の韓国にも間もなく抜かれる。韓国が中国寄りに必死だから、それで日本は韓国と仲違いが決定的になったのだろうと推察さえ、僕はしている。
　なのに安倍が威張ることには、「日本GDPは世界で３位！」。ならば言うが、中国は２位ですが、どこが問題なのでしょう。人口が多ければGDPも増えるが、だからこそ国民１人当たりが、そして物価が国によって違うから物価を勘案した購買力換算GDPが、最も重要なのだ。


１人当たり購買力平価ＧＤＰ (文科系)2019-08-24 16:26:07
　日本のこれがIMF世界順位で３１位だとは何度も書いてきた。１９９５年頃には５位ほどだった数字なのだ。それがこれだけ落ちてきた。それを日本人はほとんど意識していない。日本のマスコミのせいである。普通なら、就職氷河世代問題や、若者が結婚できない問題、少子化問題、８０５０問題などなどと絡めて、大騒ぎするべきことのはずだけど、どうして問題にならないのか？　実にいー加減、イージーな国民というしかない。

　この数字落下、貧困化に追加すべき、恐ろしい資料もある。９５年から今日まで、一体日本の労働人口がどれだけ減っているかという問題だ。長年の少子化、団塊世代のリタイアーとともに。これだけ労働人口が減っていて、その一人当たりＧＤＰが沈没って、もうこの２５年ほどの日本経済は一体どうなっていたんだろう？？
　
　ということを問題にしない日本のマスコミって、一体どういう愚か者、政権擁護勢力なのだろう。


　何度も何度も言うけど、株主資本主義・金融本位資本主義は人の職業を減らし、無くすだけ。下手をすると、ロボットにやらせ始めるというのがこれ。物作り資本主義こそ人の職業を無限に増やしていけるのである。そもそも、１国の物作りは、短期金転がしなどが育てることなど、全く出来ないものである。

喜寿ランナーの手記（２６１）１時間４００mも延びた 文科系

　本日、この頃のいつものように中２日おいてジム。３０分２回で４・３プラス４・６と、合計８・９キロまで行った。２１日に比べて４００メートルも延びたのに、疲れが全然無いのはどうしたことかと、帰宅してすぐ体組成計を計ってみたら原因はすぐに分かった。
　１０日の入院・絶食を含む食事制限で体脂肪が落ちているわりに、脚筋が見事に復活している。体脂肪率９・８％で、内臓脂肪レベルが過去最低に近い割に、筋肉量はほとんど元に戻っていて、「アクティブ度」という数値がこの７年で最高と分かった。この数値は、体重と比較した脚筋量の多さを示す指標なのだが、１５年８月の近年最高値にならんでいた。

　それにしても、退院以来徐々に調子を上げてきたつもりだったが、ここまでは何か一進一退。疲労困憊の日さえあった。それが、ここに来て一挙に花開いた感じ。この調子だとどこまで延びるかなどと、また夢を描いている。今日の後半の後半に５分ほど走った最高１０・５キロ時の調子や事後現在の疲れ具合やなど総合的な感触として、心肺機能も筋肉もまだ延びると思えるから。

　入院以来思う所あって食事の質を変えたことも身体によかったのかも知れない。①ポリフェノールをさらに多く摂る。②抗炎症食品も多くする。③３度３度きちんと食べ、タンパク質も多くする。今日の思いも掛けぬ急な好調は、かってない行動の影響としか思えないから、この食事の影響を思いついた。

　さて、この間数回のトレーニング日のやり方を完全に踏襲しつつ中２日置きで走ろうと決めて、これの２～３回先がとても楽しみになった。

喜寿ランナーの手記（２６０）１時間８・５キロまで来た 文科系

　１０日間入院から８月４日に退院、その半月の完全ブランクから、今は標記のように回復してきた。ジムのマシン３０分２回の距離で、こう推移している。市営ジムの規則として、１回につき３０分という制限があるのだ。もちろん、それを終えた時に空きがあればすぐに２回目、３回目もできるのだが。

１０日　７・６キロ
１２日　２回目に疲れて中止。４５分強で６キロほど。中一日が無理だった？
１５日　８・２キロ。楽に走れた。
１８日　８・４キロ。疲れた！　心臓も脚も。
２１日　８・５キロ。４・２キロと４・３キロを快調に走った翌日、脚の筋肉疲労が残っていた。
　
　さて、後半の９・５～１０・５キロ時というスピードになると、筋肉強化が必要になっているということだろう。特に、この間も軽い痛みが出た右足首、左腿という僕の弱点の強化には今でも日々務めているのだけれど、もっとこれらが必要と分かる。しばらく低速で走りつつ心臓と血液を鍛えながら、筋肉補強運動やインターバル走行を入れていこうと目論んでいる。


　ジムのランナーで最高齢８１才の先輩に久しぶりにお会いした。高所落下による骨盤割れ骨折、大きな金具とボルト２本を入れる大手術入院、そのリハビリを経て、ジム再開、もうすっかりランナー復活を遂げられて前よりも元気なほどだ。確か術後１年半ほどのことだが、本当にこういうお人がいるんだと、驚きの連続というお方である。５９才でラン入門した僕と違って若い時からのランナーとのことだが、小柄ながら身体はがっちりされた方である。
　今後もう少し、彼の話を聞き取ってみたいと考えている。何しろ僕の今後の老いとのいろんな戦いにも大いに勇気や知恵を与えてくれそうなお方だから、興味津々なのだ。

改めて「米国急衰退」、その中身 文科系

①アメリカは、その金融が、石油、IT、農業・穀物・食肉、医薬品など以外の物作りをすっかりだめにした。というよりも、株主資本主義によって、自国内のこれらをダメにしてもよいという経済運営をしてきた。その理由は、

②米金融が米国物作りを買い占めたように、諸外国の物作り（会社）をも買い占めれば、世界経済制覇が出来ると目論んできたからである。日本のユウチョなどなどを、日本大企業の筆頭株主、大株主になるとかしてきたように。

③ところが、アメリカ金融のこのやり方を世界が「もうこりごり」と、見抜いてしまった。通貨危機とか、リーマンショックなども含めて、散々搾り取られてきたからである。そこで殊勝な反省らしく出てきたのが、今回の米大企業の団体（日本の経団連のような）の「株主資本主義は止める」宣言なのだろう。（２１日のエントリー参照）

④世界が嘘と分かっているこんな宣言を今時何故やるのか。世界が、米株主（資本主義）を拒否し始めたからだ。特に、世界の工場になった中国が、お人好し小泉日本がやられたように、企業買い占めをさせてくれないからだ。この事には、元が自由化されていないことも関わっている。そこでトランプが今回、「中国は為替操作国」と認定して見せた。これには僕はこう返したい。
「物貿易で保護主義に転じた勝手な利己主義国が、他国に対して金融だけは自由化せよと、どの口で叫ぶのか？」
　そこにさらに譲歩して見せたような③なのである。こんな子供だましに、今の中国が引っかかるわけがないだろう。

⑤さて、ここまで用意してきた世界政経戦略全てが失敗したアメリカの窮状は、今こんな風である。
・国家累積赤字はGDPの４倍を超えるが（米のこの数字は、米元会計検査委員長デイブ・ウオーカーが２０１５年だかに発表した数字である。日本は２倍ちょっとのはずだ）、物作りが衰退しているから一般労働者の収入が枯渇して内需もないことだし、税収増などは全く望みがない。
・その上、軍事費を今の日本国家予算に近いほど毎年つかっていて、新たな政策に使う金などどこにも存在しない。


　これら全てが、以下を示している。中国との「大国の興亡」「トゥキディデスの罠」に、このままで勝とうとすれば、戦争しかない。が、正面切った戦争は必ずエスカレートして、核戦争をも覚悟せねばならないのが現状だろう。だとしたら、報復核によって自国、地球が破壊される覚悟も必要になる。そんな戦争は今時、ヒトラーの狂気をもってしても決意できるかどうか？

　こうして、中国は一帯一路など「世界政治的イノベーション」によって有効需要を創出し続け、貿易黒字を増やしていくだけ。アメリカは急激なじり貧である。それはもうとっくに始まっているのだ。「米北中部の失業した白人らの赤貧」がトランプを生んだ。ベネズエラとイランに遮二無二に戦争（その脅迫を含む）を仕掛けているのは、ドル世界通貨体制と結びついた石油ドル支配死守のため。イラク戦争も含めて、強いからやる戦争ではなく、苦し紛れの戦争（その脅迫を含む）なのである。

　こうして、アメリカが大きい顔をしていられるのは今や経済力とか世界市場としてだとかではなく、軍事力だけ。国家累積赤字がGDPの４倍になるほどまで無理無理に膨らましてきた軍事力も、対中（核）戦争が覚悟出来ぬとあれば、すでに無用の長物である。

　今までの米中いろんな数値推移から見たら、あと１０年で「トゥキディデスの罠」にアメリカが引っかかったと、世界のどの国の目にも見えているはずだ。

随筆紹介 “便利、便利” 文科系

　随筆　「便利、便利」　　H・Tさんの作品です

　“もし、もし”
「あっ深川さんですね。いつも主人がお世話になっています。ありがとうございます」
「………」
「すぐ主人に代わります。お待ち下さい」
「………」
私はまだ何も言っていないのにと、受話器を耳にして立っていた。
「代わりました。何か連絡でも……」
「あしたは、教場へ三〇分ほど早くと係りの人から言われたので……」で電話は終わった。Ｆさんとは詩吟の仲間。“Ｆさん宅ですか”とも、“深川ですが”とも言わないのに、なぜ分かったのだろうとしばらく考えたが、さっぱり分からなかった。

　後日、今時の電話は呼び出し音と同時に、誰からの電話か分かり、不明、不要の電話は出る必要なしと、便利便利だと教えられた。

　我が家の電話は昔ながらの黒電話。ダイヤルは手回し。私は不便とも、不自由とも思ったことはない。失礼と思ったこともない。
　時々留守をして、宅急便が届かないことがあるが、この電話で再配達をしてもらう。
　時には、世論調査の電話がある。
「あなたは今の内閣を支持していますか」
　支持する方は、｜（マイナス）を押して下さい。
　支持しない方は、シャープを押して下さい。
　これはできない。受話器を置きながら、“すみません”とあやまるが、向こうはテープを流しているので、返事はなし。

　何年も使っている愛用の黒電話。友人は“ケチ丸出し”とか、“古代人”。
“今は、コードなしで、夜は枕元に置けるし、便利なのに”と言うが、コードを延ばせばよし、“台所にも置ける”と言うが、大きな家の住人ではない。というように、私は、柳に風なのだ。

　この頃では、骨董品だ。今に値が出るから大事に……、人は言う。
　私の生活必需品。手放す気持は全くない。
　“ふたつ、よいことないもんじゃ”
　“楽して、楽知らず”と言って、物を大切にすることを教えられた。
　“世の中変わった。いろんなことが便利便利になったが、便利と豊かさとは違うのではないか”、と思えてならない。どんなに便利な世の中になっても、心の平安と充実と、この便利とは別物ではないかと、私は思う。

英米流経済 歴史的敗北宣言？？ 文科系

　どうやら、数十年続いた英米流経済に世紀の歴史的敗北宣言が出されたようだ。本当にこの様に正すかどうかは今後を観なければ何も信用出来ぬが、少なくとも内外に向けてのポーズとしては。小さな記事だが、２０日夕刊に標記の内容と分かる人には分かる出来事が、報じられている。今になってなぜと考えてみたが、その意図も以下のように既に明白。この大事な記事の見出しは、
『株主最優先を米経済界転換』？？　
　この記事の書き出しはこうだ。

『米主要企業の経営者団体「ビジネス･ラウンドテーブル」は１９日、株主の利益を最優先する従来の方針を見直し、従業員や顧客、地域社会など全ての利害関係者の利益を尊重する新たな行動指針を発表した。これまで米経済界は「株主利益の最大化」を標榜してきたが、大きな転換点となる』

　さて、この団体が内外にそう「約束する」と表明したのだが、僕は全く眉唾である。例えばリーマンショックに示されたような米金融の外国株主としての従来姿勢の強欲や、物作りを破壊してきた短期金転がしに世界が愛想を尽かしたから始まった反省ポーズに過ぎないと思うだけ。いまさらこんな「大転換」をどう信用せよというのかと言いたい。中国を初めとした物作り国に改めて進出しやすくする武器にでもするつもりなのだろう。リーマンショックで米投資銀行が全て潰れて以降も、国連金融規制をあれほど憎んで妨害してきたアメリカなのだから。

　ちなみに会社運営の「株主利益の最大化」方針とは、ここで再三述べてきたようにここ４０年ほど世界を席巻しつつ日本をも強襲してきたこういったものである。


【　米大企業社長たちはこうして「金融の馬車馬」に　　文科系　2016年09月28日

　以下は、２４日エントリー、ある本の要約①の抜粋である。ドナルド・ドーア著「金融が乗っ取る世界経済　２１世紀の憂鬱」（中公新書、２０１１年１０月第一刷発行）。今後ここで、３部構成のこの本にあわせて、②、③と要約していく予定だ。この本の内容は、僕が１０年ここで新たに勉強し直しては原稿を書き続けてきて、たどり着いた現代世界の諸不幸の大元の解説と言える。

　この本に展開されていることは、日本人にはなかなか書けないもの。ここに描かれた動きが日本で目に見えるようになったのは最近の事であるし、この最新の動きは、英米経済の動きと比較研究してはっきりと見えてくるというもの。作者は、イギリス経済学の伝統を学び継いだ上で、日本江戸期教育の研究目的で東大に留学され、以来熱心な日本ウォッチャーを続けられたというお方。しかも、この本自身も自分の日本語で書かれているようだ。訳者名が付いていないからである。
　以下は、その第一回目の要約のそのまた抜粋である。世界経済がこのようになったからこそ、今の世界の諸不幸が生じていると、そういう結論、大元解明のつもりである。

『米企業利益のうち金融利益の割合が、１９５０年代までは９・５％であったものが急増して、０２年には４１％と示される』
『機関投資家の上場企業株式所有シェアがどんどん増えていく。1960年アメリカで１２％であったこのシェアが、90年には４５％、05年６１％と。そして、彼らの発言力、利益こそ企業の全てとなっていった』
『企業から「金融市場への支払い」が、その「利益＋減価償却」費用とされたキャッシュ・フロー全体に占める割合の急増。アメリカを例に取ると、1960年代前半がこの平均２０％、70年代は３０％、1984年以降は特に加速して１９９０年には75％に至ったとあった』
『彼らの忠実な番犬になりえた社長は彼らの「仲間」として莫大なボーナスをもらうが、「企業の社会的責任。特に従業員とその家族、地域への・・」などという考えの持ち主は、遺物になったのである。こうして、米（番犬）経営者の年収は、一般社員の何倍になったか。1980年には平均20～30倍であったものが、最近では彼の年金掛け金分を含めば475倍になっている。その内訳の大部分は、年当初の経営者契約の達成に関わるボーナス分である。全米の企業経営者がこうして、番犬ならぬ馬車馬と化したわけだ』
『「証券文化」という表現には、以上全てが含意されてあるということだ。企業文化、社長論・労働者論、その「社会的責任」論、「地域貢献」論、「政治家とは」、「政府とは・・？」　「教育、大学とは、学者とは・・？」、そして、マスコミの風潮・・・』

　最後のこれは、２４日には書いてない事。以下のような数字は日本人には到底信じられないもののはずだ。この本の７３ページから抜粋した、アメリカ資本主義の象徴数字と言える。
『２００６年のように、ゴールドマン・サックスというアメリカの証券会社がトップクラスの従業員５０人に、最低２,０００万ドル（当時のレートで１７億円くらい。〈この記述周辺事情や、最低と書いてあるしなどから、１人当たりのボーナスの最低ということ　文科系〉）のボーナスを払ったというニュースがロンドンに伝われば、それはシティ（ロンドン金融街）のボーナスを押し上げる効果があったのである』　
　これだけの強食がいれば、無数の弱肉が世界に生まれる理屈である。２００６年とは、０８年のリーマンショックを当ブログでも予言していた史上最大のバブル、サブプライム住宅証券組込証券が頂点に達していたウォール街絶頂の時だった。この結果は、失った家から借金まみれの上に放り出された無数の人々の群であった。しかもこの動きはアメリカのみに留まらず、イタリア、スペイン、ポルトガル等々にも、そこの失業者の大群発生にも波及していくのである。こんな所業を放置しておいて、どうして世界の景気が良くなるなんぞと言えるのだろうか。】
　

慣性的思考だけ、中国関連社説 文科系

　１８日の中日新聞社説「衣の下に鎧が見える　中国の国防白書」は愚かと言うか、ただ日本マスコミの偏った習慣的思考だけ、義理付き合いで書いたというか、とにかく考え無しこの上ないものとしか読めなかった。記事が、批判の中心のこととして書いた部分を取り上げてみよう。

『軍事面で米国に対抗できるよう「強軍路線」を突き進む決意を示した内容』
『白書は「人口一人当たりの国防支出は米国の５％」と説明する。中国の軍事力は脅威でないと主張したいのだろうが、１９年の国防予算は前年比７・５％増の約１９兆８千億円』

　さて、こんな公正でない記事が書けるのは、記事中のこういう単純かつ、偏っている情勢認識に基づいているのは明らかである。
『貿易や通貨で対立を深める米国への対抗心を剥き出しにしている』

　はて、二つの重大疑問を掲げてみよう。『米国への対抗心を剥き出し』と言うが、米国の中国への対抗心剥き出しの方はどうなるのか。それもこの対立深化を『貿易や通貨で対立』とだけ書いているが、米国側の対立剥き出しから「軍事面」を除いているのはどうしたことか。そもそも米国の中国への対抗心は「貿易と通貨」だけと、今時の識者の誰が観ているのか。
　現に世界は、米中対立を仕掛け始めたのが米側だし、それも経済や通貨だけではなく軍事面での脅迫にまで及び始めているということも、今や誰でも認めることだろう。それらには全く触れずに、こんなことを書く。
『中国の軍事力は脅威でないと主張したいのだろうが、１９年の国防予算は前年比７・５％増の約１９兆８千億円。日本の防衛予算の４倍弱で、東アジアでは突出している』

　ここで、米国の軍事予算をなぜ書かない？ 僕の推計記憶だが、この中国予算の４倍にはなるだろう。また、ここでなぜ、米国近年２１世紀になってからの、挑発どころか国連の制止を振り切って敢行した国際法違反の無残な戦争実績をなぜ書かない？　アフガン、イラク、シリアに加えて、ベネズエラやイランへの戦争挑発。これだけ「２１世紀米国の戦争実績」があった上に、近年の米国ネオコンらの対中国言論を読んでいるものならば、中国の現状は当たり前とは言わぬまでも、情状酌量の余地が十分すぎるほどあると言うだろうに。こういう思考を全く欠如させているとは、アメリカよりの思考、宣伝記事と言うしかない。

　世界第３位の経済大国のマスコミが、それも米中の狭間にある日本のマスコミが、こともあろうにこんなアメリカよりで、かつ危機感が欠如した記事を今書くことこそ、米近年の戦争、戦争挑発を大いに助けてきたのではなかったか。今はもう、「国内政治＝国際政治」の時代。外国ニュースが余りにも少ない島国日本だから、「この国現在の発展への世界史に残る絶好の立場」も、全く活かせないのである。
①米中対立が「トゥキディデスの罠」「大国の興亡」局面と大いに語られるときとは、米中双方に日本の要望を通す絶好機である。３０年うち続いて、今安倍が「２％目標さえ放棄した」この時、傾いてきたその経済をさえ上向かせる絶好機にも出来るかも知れないのだ。
②それ以上に、この「地球の危機」とも言える時を、地球上全人類の平和、利益目指してきちんと振る舞い通せる最高の立場に、日本があると思う。米中の狭間にある急速な斜陽大国、９条の国日本が、世界平和に一大貢献をしうる機会である。
③こんな時の日本が、一方的にアメリカの要求に応えさせられるだけで、何も言い返せないという現状は、一体どういうわけなのか。また、この衝突で米中いずれが勝っていくとしても、その勝者に国連尊重姿勢が生まれないことには、世界平和など生まれようがないのである。日本は、国連尊重国に付くと言う態度こそ、この絶好機に必要なものではないか。ちなみに、冷戦終結後、特に２１世紀のアメリカは、国連無視が酷すぎると観てきた。

　こんな愛国者、国際民主主義者なら奮い立つような地球人類場面、局面で 、この様な情けない社説を書く新聞社は、太平洋戦争の大本営発表の悲哀から何を学んだといえるのだろう。

流石の反骨官僚、「元、外務省国際情報局長」！ 文科系

　流石「元、外務省国際情報局長」！　孫崎享のことです。彼のツイッターは独特の目の付け所が、興味深い物ばかりで面白くって、僕の常時訪問サイトの一つ。それも、今時の忖度官僚と違って、独特の正義感を具有したまさに愛国の士という、希有の人物である。僕は彼の講演も聴いたことがあるが、こちらはただ正義漢・優等生的なだけで、大して面白くなかったが、内容はもちろん立派なもの。確かに、真面目な人なのだ。確か、イラク戦争日本参戦で、政権に反旗を翻したお人ではなかったか。それで天下りをも拒否したのだから、確かに今時希有な官僚、人物である。それも元国際情報局長！

　以下は、「オリンピックが大変なことになった！」と、ヤフー知恵袋が怒り心頭に発する事件、ニュースを掲げて非難した日刊ゲンダイの記事を取り上げている。　


【　8月17日　孫崎　享 @magosaki_ukeru
大腸菌お台場、朝日夕刊「１６日午後１時に採取サンプルで大腸菌数値がＩＴＵ基準値上限の２倍を超えた。午前５時のサンプルでは基準値内だったため、急激に上昇したとみられる」、大腸菌が一日弱で海で自然に急増の訳ないでしょう。何故ですか。発表”たれ流し”でなくちゃんと調査してください。

8月17日　孫崎　享 @magosaki_ukeru
トライアスロン、「東京五輪のテスト大会のトライアスロンのワールドカップで、採取され たサンプルで大腸菌の数値がＩＴＵの基準値上限の２倍を超えスイムが中止。日刊ゲンダ イは事前に“肥溜め”の臭いと報道、yahoo「知恵袋」は日刊ゲン・・・。】


　また、このオリンピックは安倍の政治悪臭もふんぷん。本物の悪臭とともに、この政治悪臭もまーなんと酷いものだろう。「愛国の安倍」が聞いて呆れるような。この「愛国」もまー本物とはほど遠く、政治（権力）への「愛国」の利用、活用というだけのもの、つまりポーズなのだろう。だって、力のない人間には、ポーズ以外のものをは示すことが出来ないのだから。
　ちなみに、政府基幹統計の改竄や、出世だけの忖度官僚育成に励むなどは「愛国者」にはできるわけもないことである。こんなことだから、「数字合わせ」の「大腸菌数字」も出されてくると、そう理解すればよい。

『政治の悪臭が、本物の悪臭を世界に知らしめるオリンピック』

　このオリンピックを巡って、まだまだ「人の劣化」が浮かび上がってくるはずだ。

太平洋戦争、右流ねじ曲げ理論に 文科系

　以下文中にもある通りに、右流太平洋戦争理解の「最も大きなねじ曲げ部分」をまたまた描き出します。こういう議論をするから、「連合国史観」とか「東京裁判史観」という言葉が、恥ずかしげもなく使えるのだと。ちょうど、日本の朝鮮征服史に全く無知なのに慰安婦強制への反論を大音声する人が出て来たら、この征服史を又再掲したいと思い立つように。右翼系の学者・論客がこれらを知っていて知らない振りをしてきたから、その結論部分だけを受け売りしにここに来るような人々が、以下のような事実にほとんと無知なのです。
　なお以下の拙稿は、当時このように連載したものの第５回目のものです。

①「対英戦争と対米戦争の関係」１０年１１月１５日
②「日米戦争における戦争責任の問題」１１月１６日
③「日米同罪論について」同１７日
④「アジアのため？」１８日
⑤（これが、以下の今回のもの「しゃにむに、密かに、不意打ち開戦へ」です）２０日
⑥「太平洋戦争と天皇」２２日
⑦「『自虐史観』『洗脳』の危うさ」２３日
⑧「東條英機首相への熱狂ぶりと、その源泉」２４日

（このどれもバックナンバーとしてここでお読み願えます。右欄外のカレンダー下の「年月欄」をスクロールして１０年１１月をクリックすると、すぐ上のカレンダーがその月のものに換わりますから、読みたい日をクリックして頂きます。すると、エントリー本欄がその日のエントリー全てに換わりますので、目的のものを探してお読み願えます）


【　太平洋戦争、右翼のデマに(番外編)　文科系　2010年11月20日

　しゃにむに、密かに、不意打ち開戦へ

　前回のこのまとめ部分は、日米の戦争責任論議における最重要点だから、説明が要りますね。
「なお、この（１９４１年１１月）５日の御前会議の存在は、東京裁判の当初の段階では米軍に知らされていなかったということです。ハルノートとの関係、「日米同罪論」との関係で秘密にしておいた方が都合良かったと、著者（岩波新書「シリーズ日本近現代史全１０巻の第⑥」「アジア・太平洋戦争」、⑥の著者は吉田裕一橋大学大学院社会学研究科教授）は解明していました」

　米国務長官ハルの覚書が駐米日本大使に手交されたのが４１年１１月２６日、外務省がこれを翻訳して関係方面に配布したのが２８日でした。対して当時の日本政府はその行動を、このように説明してきました。ハルの、この４要求を「最後通牒」で「高圧的」と断定。それゆえ「自存自衛の為」（１２月８日、宣戦の詔勅）の開戦を、１２月１日の御前会議で決定、と。誰が考えても、国の運命を決めるような大戦争の決断経過としては動きが急すぎて、不自然です。この不自然さを、著者の吉田氏はこう解明していきます。

　そもそも１国務長官の覚書とは、１国の最後通牒などと言える物では、到底ない。よって、１０月に退陣した近衛内閣が進めていたように、アメリカとの条件交渉の余地はまだまだ充分過ぎるほどに存在していたのである。対して、入れ替わったばかりの東条内閣が、ハル・ノートを最後通牒と断定し即戦争を決めたように語られてきたわけだが、これは完全に日本のあるタクラミに基づいている。その狙いは、

・生産力で１０倍を遙かに超える差がある強大なアメリカの戦争準備が整わぬうちに、戦争を始めたかった。日中戦争進展にともなって臨時に大増強した太平洋周辺戦力はアメリカを上回っていたからだ。
・それも、完全に油断させておいて、不意打ちで開戦したかった。日本側は、十二分に準備を整えておいた上で。
・東条内閣は、発足２０日も経たぬ１１月５日の御前会議でもう１２月初頭の開戦を決めていて、戦争にまっしぐらだったのである。その日に決まった「帝国国策遂行要領」をその証拠として、著者はこう書いている。

『「帝国は現下の危局を打開して自存自衛を完うし大東亜の新秩序を建設する為、此の際、英米欄戦争を決意し左記措置を採る」とした上で、「武力発動の時期を１２月初頭と定め、陸海軍は作戦準備を完整す」と決めていた。引き続き外交交渉を継続するとされていたものの、実際には、その性格は開戦決意をカムフラージュするための「欺騙外交」としての側面をつよめてゆくことになる』

　なお、前にも述べたように、この１１月５日の御前会議は、東京裁判当初までアメリカには隠されていたものである。以上のように軍人内閣のやり方は、「出来るだけ速く、密かに、しゃにむに戦争へ」「相手とは交渉を続けるふりをして油断させつつ」「それも、相手に知られない不意打ちで」というものであって、このことはその４にまとめた以下の事実によっても証明されている。

『よく知られているのは、真珠湾への奇襲攻撃である』。開始８日午前３時１９分、対米覚書手交４時２０分というものだ。この点については従来から、こういう説があった。対米覚書の日本大使館における暗号解読が遅れたとされてきたのだ。これにたいする本書の解明はこうなっている。
『外務省本省は１３部に分かれた覚書の最終結論部分の発電をぎりぎりまで遅らせただけでなく、それを「大至急」または「至急」の指定をすることなしに、「普通電」として発電していたことがわかってきた』

「アジア・太平洋戦争」の開戦原因に関わる経過を、最後にもう一度まとめておく。

１　「日本が、中国侵略から南部仏印侵略へという動きを強行した」
「このイギリス権益の侵害に対してなされた、アメリカによるたびたびの抗議を無視した」
「こういう日本の行為は、ドイツの英本土上陸作戦に苦闘中のイギリスのどさくさにつけ込んだものでもあった」
　この間の上記の経過は、本書では結局、こうまとめられている。
『結局、日本の武力南進政策が対英戦争を不可避なものとし、さらに日英戦争が日米戦争を不可避なものとしたととらえることができる。ナチス・ドイツの膨張政策への対決姿勢を強めていたアメリカは、アジアにおいても「大英帝国」の崩壊を傍観することはできず、最終的にはイギリスを強く支援する立場を明確にしたのである　』

２　そのアメリカに対しては、交渉するふりをして、その太平洋周辺戦力が不備のうちに、不意打ち開戦の準備を進めていった。
　その直前の様相は、こういうことであった。
『(４１年７月２８日には、日本軍による南部仏印進駐が開始されたが）日本側の意図を事前につかんでいたアメリカ政府は、日本軍の南部仏印進駐に敏感に反応した。７月２６日には、在米日本資産の凍結を公表し、８月１日には、日本に対する石油の輸出を全面的に禁止する措置をとった。アメリカは、日本の南進政策をこれ以上認めないという強い意思表示を行ったのである。アメリカ側の厳しい反応を充分に予期していなかった日本政府と軍部は、資産凍結と石油の禁輸という対抗措置に大きな衝撃をうけた。（中略）以降、石油の供給を絶たれて国力がジリ貧になる前に、対米開戦を決意すべきだとする主戦論が勢いを増してくることになった。』　】（これは今現在の余談ですが、アメリカの上記のような対日行動は、現在アメリカが北朝鮮に対している行動に何と似ている事でしょう！　「在米日本資産の凍結」と言い、「日本に対する石油の輸出を全面的に禁止」と言い。）


　なお、２０世紀における大日本帝国軍隊の仮想敵国が以下のような変遷を辿ったことも、今回改めて付加させていただきます。　
　１９０７年４月４日以降　『（仮想敵国の）第１はロシア、米・独・仏がこれに次ぐ』
　１９１８年６月２９日以降『ロシア、アメリカ、中国』
　１９２３年２月２８日付けで、日本帝国の国防方針がこう改訂されています。
『想定敵国　陸海軍共通のものとしてアメリカ、ロシア・中国がこれに次ぐ』
（出典は、岩波新書同上シリーズ第５巻「満州事変から日中戦争へ」９９頁。著者は加藤陽子・東京大学大学院人文社会系研究科教授）
　
　以降１９３１年の満州事変から、そのリットン調査団報告採択に国連総会で唯一反対して３３年日本の国連脱退と続きますが、これ以降の日本は国際法違反の確信犯になっていきます。太平洋戦争は、東京裁判においてこの満州事変の時期から裁かれたのです。国際法違反の確信犯になった時期から裁かれるのは、理の当然というものでしょう。