今日夕刊を読んでますと、大阪大学と浜松医科大学の研究者が共同で、最近子供の異常として世情を騒がす学習障害(LD)や注意欠陥・多動性障害(ADHD)などを科学的に解明する研究をスタートさせるそうです。それも精神医学や心理学だけでなく、脳科学や遺伝子レベル、分子レベルでの研究を行い、その結果を基に、診断技術や治療方法、それに教育手法の開発を目指すと共に、非行や犯罪の背景にある「心の歪み」を解明しようと言う野心的な試みです。ようやくそう言う視点から心の異常を捕らえ、研究する体制が我が国にも生まれたことを、私は素直に喜びます。両大学は、来年度「子どものこころの発達研究センター」を設置するそうで、その運営予算1億3000万円を文部科学省が来年度予算の概算要求に盛り込んだとか。研究者は大阪13人、浜松15人の体制だそうですから、それに対してこの金額はあまりに少ない。しかも運営費ですから、そのセンターとやらの事務経費や光熱水費などの様々な必要経費にしかならないのでしょう。ここは是非研究費もちゃんと予算化して、満額財務省からむしり取ってきて欲しいものです。取りあえず少なくてもないよりはましなので、見事な成果が上がることを期待しております。
出来ればその過程で、ゲームや映像、漫画、などの犯罪行動に対する影響も客観的に評価していただきたく思います。もう根拠の薄いオタクメディア原因説は見飽きました。法律でそれらを規制しようというのなら、ちゃんとした評価に耐えるデータに基づいた証明をした上でやるべきです。私も研究の結果、やはりそれらメディアは犯罪衝動に大きな影響がある、と言う結果が出たなら、潔く認めてその規制に積極的に賛成いたしましょう。でも、そう言った研究も無いまま憶測で決めつけられては、反発よりすることがありません。この両大学の研究がはたしてそこまで視野に入れたものかどうかは新聞の記事からは判りかねますが、おおまかな研究目標からすればあっても不思議ではないはずなので、是非その結果が公表されるのを待ちたいと思います。
出来ればその過程で、ゲームや映像、漫画、などの犯罪行動に対する影響も客観的に評価していただきたく思います。もう根拠の薄いオタクメディア原因説は見飽きました。法律でそれらを規制しようというのなら、ちゃんとした評価に耐えるデータに基づいた証明をした上でやるべきです。私も研究の結果、やはりそれらメディアは犯罪衝動に大きな影響がある、と言う結果が出たなら、潔く認めてその規制に積極的に賛成いたしましょう。でも、そう言った研究も無いまま憶測で決めつけられては、反発よりすることがありません。この両大学の研究がはたしてそこまで視野に入れたものかどうかは新聞の記事からは判りかねますが、おおまかな研究目標からすればあっても不思議ではないはずなので、是非その結果が公表されるのを待ちたいと思います。
