安倍首相は靖国神社の秋の例大祭に参拝をすべきだろう。中共や韓国などからの圧力によって、それできないようでは、日本は国家ではない。靖国神社を国家護持にしようとする運動は、戦後早くから行われてきたが、政権党であった自民党の不甲斐なさもあって、今なお実現していない。そればかりか、小泉純一郎首相の後の総理大臣は、誰一人として靖国神社を参拝していない。昭和47年11月3日発行の『大東塾30年史』によると、昭和44年時点で日本遺族会が中心になって集めた靖国神社国家護持賛成署名は、1300万にも達していた。これに対して、日教組などが集めた反対の署名の数は19万あまりにとどまった。靖国の杜で再会することを誓って国のために散華した者たちのために、その当時の日本国民の多くが国の関与を望んでいたのである。戦後68年が経過して、戦争体験者が次々と世を去ってしまい、靖国神社への思いも希薄になりつつある。しかし、その一方では東京裁判史観への疑問が若い人を中心に芽生えてきている。大東塾は純粋な保守民族派と言われているだけあって、国家護持にあたっても、その当時の日本遺族会会長の賀屋興宣に提出した要望書で「伝統祭祀の保持を前提とすべく、英霊の神格を否定するがごときは、千載に禍根を残すことになります」と主張していた。それは当面かなわずとも、安倍首相は勇気を持って靖国神社参拝を決断すべきだろう。それが戦後レジームから脱却する第一歩となるわけだから。
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