自分たちの敗北を認めずネットを批判するマスコミを嗤う!

　よほど朝日、毎日、、ＮＨＫ、共同、東京は悔しいのだろう。上から目線で国民を動かせると思っていたらば、その目論見が頓挫したばかりか、ネットから集中砲火を浴びている。かなりの戸惑いがあるようで、「ネトウヨ」なる言葉を連発して、誹謗中傷するマスコミ関係者までいる。東京新聞の記者などは、名前までさらされており、批判の矢面に立たされている。フェイスブックやツイッターのアイコンに日の丸を掲げると、それだけで「ネトウヨ」と決めつけるあたりは、今の新聞記者のレベルの低さが分かる。「ネトウヨ」なる言葉は、ネットで守勢に立たされたマスコミやサヨクが、差別的に用いたのが始まりだ。それは蔑称でしかない。戦後民主主義に毒されてきた我国が、かろうじて日本という国家を保ってきたのは、声なき声がぶれることなく保守政権を支持してきたからだ。一度二度の政権交代はあったとしても、それは日本を悪くしただけだ。その声なき声を代弁しているのがネットである。年代は各層にわたり、きれいごとサヨクやマスコミを揶揄するのが特徴である。オオカミ少年よろしく、騒ぎ立てることしかできない勢力をターゲットにしてきた。最近成立した特定秘密保護法案をめぐっても、あたかも治安維持法ができるかのようは記事を書いたマスコミや、国会議事堂を取り囲んだサヨクを批判した。それが国民世論を動かす決定打となったために、嫌がらせをしたいのだろう。言葉の暴力を行使するマスコミに対しては、言論戦で徹底的に叩きのめすしかない。

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安倍内閣の支持率50％維持で特アに媚びるマスコミは涙目!

　普通の国家になるためには、防諜面での法律も整備しなくてはならない。にもかかわらず、朝日、毎日、ＮＨＫ、共同、時事は特定秘密保護法案を廃案にするために、露骨なキャンペーンを繰り広げた。しかし、そこまでしても、ＮＨＫが去る６日から３日間行った世論調査の結果をみると、安倍内閣の支持率は５０％を維持し、支持しないは３５％にとどまった。また、政党支持率でも自民党は36・７％の大台を維持し、民主党などの7・8％を大幅に上回っている。設問の仕方に問題がある特定秘密法案に関しても、若干の修正をすれば、国民の多くは容認する方向に傾きつつある。その世論調査自体も電話によるものであり、ネットの賛否とは大きく異なっている。ネットでは圧倒的に賛成派が多く、反対派は逆に少数派である。国籍を問わず仲良くするというのが、戦後の日本の歩みであった。その路線から国家として身構える路線に転換したわけで、特アと呼ばれる国や、そのエージェントとなっている日本人から猛反発されるのは、あらかじめ予想されていた。それにもめげず、法案は成立したのである。この点に関しては、安倍晋三首相の勇気を讃えたいと思う。昭和35年の日米安保条約の改定にあたって、それをやり抜いた祖父岸信介と並び評される功績である。そして、ＴＰＰや消費増税では意見の対立があった保守派ネットが、特定秘密保護法案についてだけは、一致して言論戦で戦った意義も大きい。憲法改正に向けての一里塚となったからだ。

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