がん２０～３９歳８割女性 子宮頚など患者増

国立がん研究センターと国立成育医療研究センターは１０月１７日、対策の遅れが指摘られる小児や１５～３９歳の思春期・若年（ＡＹＡ）世代のがん患者のデータを集計したところ、２０～３９歳の患者の約８割を女性が占めていたとする調査結果を発表した。

乳がんや子宮頚がんの増加が原因と考えられる。

両センターは「特に２０歳からの子宮頚がん検診をしつかり受けてほしい。　ＡＹＡ世代では就職、結婚など年齢や性別に応じた支援体制の充実が求められる」と話している。

２０１６年と２０１７年に、全国のがん治療の拠点病院など８４４施設を受診した小児、ＡＹＡ世代のがん患者約６万２千人を初めて分析した。

14歳までの小児がん患者は約４５００人。

白血病や脳腫瘍が半数を占めた一方で、患者数の少ない希少がんも目立った。

男女比を見ると、男性の患者数が上回っていた。

ＡＹＡ世代のがん患者は約５万８千人。

１５～１９歳の男女比は均衡しているが、２０歳から女性がら増し、２０歳以上の患者約５万６千人のうちの約８割に当たる約４万４千人を女性が占めていた。

がんの種類は、生殖器のがんや甲状腺がんなど年齢や性別によって特徴が異なるが、きわめて早期のがん患者の分析では、子宮頚がんが最多で乳がんが続いた。

また、小児がんの治療実績が２年間で３人以下しかない病院が全国に１４６施設あり、特に大都市で多かった。

国は小児がんの専門医がいる病院への集約を進めているが、十分に進んでいない実態が浮かび上がった。

小児がんの患者はＡＹＡ世代に比べ、診断を受けてから治療のために転居するケースが多かった。