ＪＯＣ 性的撮影被害調査へ

日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下会長は１０月１３日、東京都内で常務理事会後に取材に応じ、女性アスリートの性的な撮影被害や画像拡散の問題について、近日中に加盟する各競技団体から実態や意見を聞く方針を明らかにした。

「ＪＯＣだけでやっても効果が薄い。　どこまで踏み込めるか分からないが、みんなで知恵を出し合っていく」と述べ、関係機関と連携してスポーツ界一丸で対策に取り組む必要性を強調した。

会員制交流サイト（ＳＮＳ）の普及で被害は悪質化し、トップ選手に限らず、中高生など若年層にも広かっている。

こうした問題を踏まえ、ＪＯＣは日本スポーツ協会や全国高等学校体育連盟（全国高体連）などとも幅広く協力したい考え。

９月末の常務理事会でも議題として取り上げたそうで「何とか少しでも被害が少なくなるように取り組んでいこうと、全員で一致した」と語った。

橋本五輪相は１０月１３日の閣議後の記者会見で、ＪＯＣが競技横断的な対策に乗り出すことを歓迎した。

「関係者間で検討が進められ、何よりも選手に寄り添いながらしっかりと防止につなげていっていただければと思っている」と述べた。

元五輪選手の橋本氏は「撮影行為で心を傷つけられた選手もいると思う。　競技以外のことで（選手が）いろいろと不安に思うことはやはり避けなければいけない」と強調した。